インフラで先をみる

日進での打ち合わせ

　日進で衛星配信の打ち合わせするも成果なし。ネットワーク管理部署の設計能力はない。大量データがどのように使われてるかの解析がされていない。

　部品部門はインフラという考えでのアプローチがされていない。その時さえ、動けばいいというスタンスで永年、やられてきた。

サッカーの試合

　豊田市でサッカーの試合があり、豊田新線ではずっと、立ちっぱなし。

　スタバも混んでいた。

　応援は素人の集まりです。

　テレビで、試合を見ていたが、ブルガリアの方が優れている。

サッカーの試合

　豊田市でサッカーの試合があり、豊田新線ではずっと、立ちっぱなし。

　スタバも混んでいた。

　応援は素人の集まりです。

　テレビで、試合を見ていたが、ブルガリアの方が優れている。

6.本・図書館 6.7 地域と意識の場

1　読書支援

　1.1　全てを知りたい

　　①個人の分化を促すのが目的　②危機感からの知りたい欲求　③環境問題・原発問題で具体化　④その先の幸せイメージを定着化

　1.2　本の魅力

　　①環境社会構築にこだわる　②本は考え抜いたことが書かれる　③まとまった、責任ある意見　④本の魅力をアピールする

　1.3　意識アップ

　　①大量の情報の処理技術習得　②素早い理解力が育成される　③先を見て、考える意識アップ　④コミュニティの中で力を発揮

　1.4　本を書いて、発信

　　①思いをまとめる　②本を書くことで発信する　③行動するキッカケ　④価値観を共有したグループ

2　学習支援

　2.1　図書館グループ

　　①図書館コミュニティを議論の場　②ソーシャルウェブの活用　③同一価値観でグループ作成　④グループ単位での融合

　2.2　横展開

　　①個別活動で多様な事例を構築　②事務局で事例等を横展開　③図書館そのものの横展開　④思いを全国レベルの力にする

　2.3　市民ポータル

　　①コミュニティの情報共有　②本に関する情報共有　③行政から図書館クラウド提供　③企業からネットとポータル提供

　2.4　情報センター活用

　　①知の入口から入り込む　②個人単位・グループの問題意識　③コミュニティという、知の出口　④活用した結果のセンター反映

3　どこでも図書館

　3.1　本の現場

　　①花の本は花屋、恋の本はカフェ　②環境学習施設に環境の様々な本　③コラボで意見確認　④街全体で未来を考える

　3.2　町の学習の場

　　①旭川・富良野で現地調査　②図書館の分室を町に配置　③町の学習の場を文化にする　④知が新しい民主主義のベース

　3.3　図書館を共有

　　①図書館を教育委員会から脱却　②市民が参画し、多様な使い方　③全国レベルで差別化と共有化　③意識と知識のアイデアを競う

　3.4　地域の活性化

　　①電子図書館クラウドでコスト削減　②市立図書館の多様な運営　③生涯学習を核に、地域の活性化　④コンパクトでローコストな社会

4　関係者アピール

　4.1　ソーシャルウェブ

　　①ソーシャルウェブ活用　②ソーシャルリソースを要求　③ネットと電子図書を武器にする　④行政として、図書館を動かす　

　4.2　個人の分化促進

　　①ツイッターで、まずは発信　②組織に依存しない個人の興味　③図書館の武器で、個人の戦力化　④分化からグループの生成を保証

　4.3　情報センター

　　①図書館を情報センターと位置づけ　②専門職の司書はコンシェルジュ　③積極的に市民にアプローチ　④市役所の体質を改める

　4.4　多様な情報提供

　　①YouTubeの情報を取り込む　②社会に対するセキュリティ確保　③自ら、コンテンツの生成　④マスコミを凌駕する

6.本・図書館 6.6 市民に寄り添う

1　I love Library

　1.1　市民と図書館

　　①本のよさを実感させる試み　③図書館を核にした活動　②図書館から市民へのアピール　④新しい公共の場を提供

　1.2　行政の拠点

　　①土日も市民に場所を開放している　②市役所業務代行も可能　③開館時間などは図書館で決定　④市民と一緒に使う場にできる

　1.3　外国の図書館

　　①NZに日本語のできる司書がいた　②ダニーデンの丁寧な司書　③オープンな大学図書館　④権威主義的な公共図書館

　1.4　文化を支える

　　①公共図書館は皆で育てるもの　②本から知識の共有化　③公共のボランティア文化　④市民で地域活性化の核に

2　読書環境を保証

　2.1　本の処理

　　①借りた本を活用する技術　②OCRでDNA部分の抜き出し　③感じたことを皆に伝える　④未唯空間に展開して、再活用

　2.2　大量情報処理

　　①多読できる環境がそろった　②図書館には多くの新刊書がある　③情報の入手方法が多様化　④知識に変換して、行動につなぐ

　2.3　本の役割

　　①読む人が少ない状況の打破　②多くの本が出ている意味　③キンドルで変わる世界　④図書館と本の有機的な活用

　2.4　本の未来

　　①メディアミックスで様相が変化　②電子図書で同時に読める環境　③膨大な情報を体系的に提供　④人間はどう受け入れるか

3　市民の役に立つ

　3.1　グループ学習

　　①地域コミュニティで展開　③コラボ結果のライブラリ蓄積　②個人の悩みを吸い上げ　④グループで進化させる

　3.2　データ蓄積・活用

　　①集め、整理することを一元化　②調べる、書くことを中心に機能　③分散された情報を活用　④活用結果を循環させる

　3.3　デジタル化対応

　　①日本としての対応が将来を決める　②日本そのもののナレッジ化　③新しい情報活用技術　④日本としての著作権問題の解決

　3.4　図書館クラウド

　　①図書館共有機能を国レベルで対応　②コスト削減で市立図書館を支援　③生涯学習の知恵に展開　④地域で差別化を織り込む

4　市民に広げる

　4.1　ライフログ融合

　　①思考過程そのものを蓄積　②思考過程をトレース　③全ての人が発信者　④個人ライブラリを融合

　4.2　どこでも図書館

　　①現場での図書館・図書室を展開　②現場のノウハウを本で体系化　③ネットワークで知の共有　④行政はインフラを保証

　4.3　ソーシャル接続

　　①ネット検索、コンビニで本を取得　②個人の分化の悩みを解決　③新しい図書館の役割　④コミュニティライブラリをつなぐ

　4.4　ビジネス活用

　　①仕事の変化に本で的確に対応　②大量情報を活用する技術　③情報を整理して渡す専門家　④社会ライブラリへの展開

6.本・図書館 6.5 情報センター

1　調べる

　1.1　集める

　　①デジタル化で収集が容易に　②多岐に亘るモノを蓄積　③大量な情報を個人がまとめる　④分散して共有していく

　1.2　整理する

　　①本の体系化の経験を生かす　②言葉のロジックを積み上げる　③ネットで分散したものを体系化　④ザナドゥ 空間の著作権体系

　1.3　検索する

　　①本棚の近傍をデジタル表現　②深堀機能で調べながら考える　③ネットで調べ、リアルでつなぐ　④個人電子図書をつなぐ知の体系

　1.4　共有する

　　①個人の分化での関心事を接続　②個人の思いをバーチャル接続　③コミュニティの知識ライブラリ　④電子図書館クラウドで生涯学習

2　学習する

　2.1　個人状況理解

　　①各自の目的で学習のレベル設定　②個人活動をグループに生かす　③グループとして、見識をまとめ　④グループから個人の役割

　2.2　学習支援　

　　①個人が明確な目的を持ち、学習　②本を題材にディスカッション　③興味を拡げ、自分の考えを持つ　④グループでの考えを決定

　2.3　行政支援

　　①行政の平等性から放置される　②市民で個別なケースに対応　③図書館クラウドの仕組み提供　④交流館などのアゴラの場の設定

　2.4　市民の専門性

　　①個人の分化を専門性まであげる　②市民の専門性を生かす仕組み　③図書館を知を発揮する場にする　④市民コミュニティで専門性発揮

3　情報センター

　3.1　知の入口

　　①豊田市図書館審議会で提案　②公共図書館NYPLのあるべき姿　③知の出口は社会コミュニティ　④グーグルは全てを対象にする

　3.2　コンシェルジェ

　　①情報は望めば得られる　②相手の興味を理解する　③本棚の前で本を紹介するイメージ　④整理された情報を的確に紹介

　3.3　本を書く環境

　　①ハリーポッターは喫茶店　②資本論は大英図書館で書かれた　③本を書くために街に出よう　④発表する環境をアゴラに提供

　3.4　図書室ネット

　　①現場に図書室がある環境　②一冊の本はセミナーより有効　③学習設備に環境に関する本がある　④図書室をネットでつなぐ

4　図書館という場

　4.1　アゴラ

　　①アレキサンドリア図書館前広場　②アテネの議論、コラボする場　③皆の心に染み込ませる場　④デルファイは啓示を受ける場

　4.2　サード・プレイス

　　①イスとラテと本がある空間　②バリスタがいる空間　③無線LANでの電子図書活用　④どこでも図書館と融合

　4.3　カウンセリング

　　①本の相談を一緒に聞く人　②何も考えずに来る人に対応　③悩んでくる人の問題解決　④市民の専門家を配置できる

　4.4　図書館の本棚

　　①環境問題には賛否両論がある　②両方の本が棚に対等に並ぶ　③同時に意見が聞け、判断できる　④自分で判断する

2013ミッション

ミッションで面接

　ミッションを書いて、Ｓ面接。組織での役割ではなく、自分のミッションを中心に展開。Ｓには、理解できない世界です。名古屋に異動したときからのミッションです。この会社を存続させることがミッションの目的です。

　Ｓは相変わらず、維持中心のスタンスです。企画する連中を押し込めて、さらに維持中心の形態にしたようです。夢も希望もない世界を作り出している。

　日本人はナレッジで動くことはないという点では一致。だから、何もしないという考えと、だから、変えていくにはどうしたらという考えで大きく、シナリオが異なります。

　私は、退職まで、自分のミッションを貫きます。

2013ミッションの内容

　期待されている役割

　　販売店システムの先を見て、考えていくことが私の役割。バラバラな施策を販売店の視点で整理する。お客様－メーカー－販売店の循環を達成する。　　　　　　　　　　　　　　　

　　①次期ネットワークを販売店に導入する。モバイルでセキュアーな接続環境を販売店に提供する。

　　②ポータル更新を機に、店舗コミュニティの情報共有の概念を導入して、店舗活性化、メーカー・お客様とのつながりのインフラを志向する。

　　③メーカー全体のネットワークを社会の変化に対応させ、店舗・スタッフがお客様への支援を行い、会社ビジョンの達成を支援する。

　職能考課項目

　　販売店ヒアリングで得た、販売店要望に沿って、展開していく。

　　①ネットワークの進化：全店舗に同一仕様の高速ネットを9月に設置完了。つながる系、無線環境などのネット環境のセキュリティを保証していく。

　　②ライブラリの拡大：大容量コンテンツ、お客様状況で、ライブラリ拡充を図る。プル型システムで、スタッフ環境、販売店独自のシステムを支援。

　　③店舗コミュニティの情報共有：お客様～販売店～メーカーの情報共有で、店舗の活性化を具体化する。店舗から地域への働きかけを可能にして、いい社会に貢献する。

パートナーとの話

　定時後に、パートナーからメールでの相談を持ちかけられた。

　1時間ほど、話した。パートナーが自分の意見をまとめるための話し相手です。答えは自分で出しています。システムの成果を求めるよりも、自分を生かす道を堂々と作り出せばいい。それだけの力は持っています。

新しいＩＣレコーダー

　新しいＩＣレコーダーを使い始めました。「ボイスメモ」のシーンだと、内臓メモリーだけで、263時間分あります。11日分です。SDメモリーは不要です。

6.本・図書館 6.4 知恵が動きだす

1　本との出会い

　1.1　多様な意見

　　①社会には賛否両論が存在している　②著者の問題意識を共有する　③自分で判断できるだけの情報　④大量情報の処理技術

　1.2　DNA抜出

　　①DNAが分かれば、説明だけで十分　②どんなプロにも勝てる自信　③未唯空間を背景にした読書　④自分の意見につなげる

　1.3　本との出会い

　　①著者は主張するために、本を書く　②まとまった意見が聴ける　③知りたいという人間の本質　④本との出会いで覚醒

　1.4　時空間を超える

　　①ライブラリに蓄積させる　②知識を超える　③個人の分化で興味を拡大　④未来を見ていく

2　知恵を作り出す

　2.1　見る、知る

　　①見ること、知ることで考える　②考えることで市民が行動する　③個人学習からコミュニティ化　④コミュニティのポータルを提供

　2.2　読める環境

　　①借りて、本を読むのが常識　②富良野で読書三昧で地域活性化　③危機感から学習の必要性　④環境学習施設の図書室の活用

　2.3　感動を発信

　　①本を読めば、何かが得られる　②個人の分化で反応は異なる　③発信で新しい循環が始まる　④つながることで、新しい感動

　2.4　ローカルの知恵

　　①Local meets Global　②グローバルを取り込む　③Global meets Local　④ローカルを生かす知恵

3　図書館を育てる

　3.1　気づきから行動

　　①読書で自分にないものを知る　②気づきを貯める　③日本人の中に読書習慣　④本から得られるものを確認

　3.2　グループ育成

　　①本でつながるのはムリ　②コミュニティでのコラボ環境　③グループの知恵から行動　④組織を超えたグループを育成

　3.3　膨大な情報

　　①個人でもデジタルライブリ化　②蓄積することで安心できる　③グーグルなどの検索で活用　④未唯宇宙のベースにする

　3.4　図書館を育てる

　　①本を読む人で運営する　②本のすごさをカタチにする　③公共の概念を先行している　④市民が図書館を守る

4　図書館を運営

　4.1　図書館パートナー

　　①ミッションを共有する　②図書館長、市長を想定　③浦安・日野のような人材を確保　④市民から選出して、権限付与

　4.2　図書館を支える

　　①本が好きな人を増やす使命　②本のすごさ、楽しさを共有　③知の入口としての機能を集約　④図書館コミュニティの明確化

　4.3　私の役割

　　①図書館と社会の関係を考える　②本を読む市民を支援する　③行動する人を見出すこと　④ソーシャルウェブのポータル提案

　4.4　ネット図書館

　　①電子図書館の範囲・役割を創出　②公共図書館の再構成　③市民の読書環境を充実　④ゲームからコミュニティ化を支援

薬が毒になる 泌尿器科の手術

『麻酔はなぜ効くのか？』より

泌尿器科で手術を受ける患者さんたちは、泌尿器系の病気をもった人たちである。腎臓や膀胱、尿管や前立腺や尿道や精巣に腫瘍が出来たり、結石ができたり、外傷を受けたり、あるいは形態的な異常のために、泌尿器科の手術が行われる。

泌尿器科の手術は区域麻酔で行うことが多い。手術部位が下半身の場合は硬膜外麻酔や脊髄くも膜下麻酔といった区域麻酔が選択されることが多い。しかし最近は、泌尿器科領域でも内視鏡を使って行う鏡視下手術が多くなったので、全身麻酔の割合も増えている。鏡視下手術では、二酸化炭素を体内に送り込み腹部を大きく膨らませるので、区域麻酔だけでは患者さんが辛い。

泌尿器は、尿が作られ、運ばれ、排泄される場所である。だから、泌尿器の手術は水との関わりが大きい。膀胱や前立腺の手術ではよく経尿道的に（尿道から手術器具を入れて）腫瘍切除術が行われるが、その際には膀胱を水でふくらまさなければならない。その水が手術中に膀胱や前立腺の血管の中に入り込んで、水中毒が起きることがある。

血液の中に水が入り、そのために血液が希釈されて、低ナトリウム血症の症状が出現する。患者さんが、不穏状態になったり、意識障害が起きたりしたら、麻酔科医はまずこの水中毒を疑わなければならない。

経尿道的手術では、患者さんの両足を広げて手術を行うが、膀胱の近くの操作で電気メスの電流が付近の神経（閉鎖神経）を刺激すると、患者さんの足が閉じるように動いてしまう。術者の顔は股間にあるので、患者さんの足が術者の顔を回し蹴りのように蹴ることになる。

それは、術者が危ないということよりも、術者の手元を狂わせることになって、患者さんが危険になるので、そうならないようにしなければならない。そこで、麻酔科医は手術前に神経ブロックを行い、この蹴りから術者と患者さんを守っている。

区域麻酔や神経ブロックに使う麻酔薬は、おもに局所麻酔薬である。歯科治療などで歯茎に注射するのもこの麻酔薬であり、比較的に安全な麻酔薬である。しかし、思わぬ落とし穴もある。アナキラキシーといわれるアレルギー反応もその一つであるが、それ以外に、局所麻酔薬中毒がある。

歯科治療では、ほんの一㏄程度しか使用しないので、直接血管内に入っても問題はない。大量の局所麻酔薬が血管内に入ると、中毒症状が出る。硬膜外麻酔では、大量の局所麻酔薬を投与する。その麻酔薬が血管内に入ると、中毒症状が出てしまう。

直接的に血管内に入らなくとも、投与量が多くなると、間接的に血液内に吸収される量が増えて、中毒症状が出る。初めは気分が高揚し、多弁になるが、次第に不穏状態になり、やがて痙學が起きる。水中毒の症状とも似ている。

私も、局所麻酔薬による中毒症状を起こしてしまった経験がある。麻酔を初めて一〇年目ぐらいだった。患者さんは三〇歳代の女性だった。はじめ研修医が麻酔を行ったがなかなかうまくいかないので、私が代わって硬膜外腔にカテーテルを留置した。いつものように血管内に留置されていないかどうか吸引テストを行ったが、血液は逆流してこなかった。

通常は、試しの薬を三㏄ほど入れてから、あと主薬の一〇㏄を追加するのだが、その時は、麻酔手技にずいぶん時間をとられて外科医を待たしていたこともあって、ついつい先を急いでしまった。試しの薬のあとにあまり時間をおかずに主薬を投与したのである。

すると、突然、患者さんが「ああっ」と声を出した。と同時に、全身性の痙撃が起きた。すぐにマスクをあてて気道確保を行い、酸素を投与した。静脈麻酔薬を注射したところで、痙學はおさまったものの、本当に申し訳ないことをした。手術は、全身麻酔で無事終了したが、終わった後、患者さんの病室にお詫びに行った。

患者さんに、どのような気分でしたかと訊ねると、患者さんは、「突然、目の前が真っ暗になり、足もとから奈落の底に引きずり込まれるようでした」と語った。私は「怖い思いをさせて本当に申し訳ありませんでした」と謝ることしかできなかった。

局所麻酔薬を使って硬膜外麻酔や脊髄くも膜下麻酔をする際に、もう一つ大きな合併症として、神経障害がある。神経の近くに針を刺すので、針によって神経が障害されることがある。また、局所麻酔薬そのものが神経に障害を与えることも稀ではあるがゼロではない。

区域麻酔をする際には、針による神経損傷を避けるために、意識がある状態で行う。あえて、意識をとらずに、意識を残して区域麻酔を実施する。患者さんによっては眠っている間にして欲しいという方もおられるが、それでも意識を残して行う。

それは、針が神経の近くにいったら、患者さんが教えてくれるからである。ぴりっと感じたり、どこかに響いたりしたら教えて貰うようにして、針を慎重に進める。それでも絶対大丈夫というわけではないが、意識のない状態で行うよりはるかに安全である。

局所麻酔薬そのものは、もちろん安全性が確保されている。認可されている薬だから毒性がなく安全な薬のはずである。それでも何万人か一人に神経障害の合併症が起きる。

重症になると足が動かなくなり、排尿や排便の機能が奪われるといった重篤な合併症（馬尾症候群）が起きる。原因はよくわかっていない。局所麻酔薬の毒性に加えて、術中の体位の問題や患者さんの反応の違いなどもあるかもしれない。

約三十年の間に、私の身近な所（勤務した病院）で起きた馬尾症候群の患者さんは三人おられる。本当に稀な合併症ではあるが、局所麻酔薬を脊髄の近くに投与するときには、いつも頭のどこかで、この合併症がどうか起きませんように、と祈っている。

「アラブの春」とNATOのリビア介入

『危機の国際政治史1873～2012』より

オバマ政権の対イラク・アフガニスタン政策を揺るがす要因と七て、国際的なテロ活動だけでなく、中東・北アフリカ諸国で展開されている「アラブの春」と呼ばれる大規模な反政府運動の影響も考えなくてはならない。本章入稿時点（2011.10）までに、チュニジア、エジプト、リビアでは政権交代が起こり、イエメン、バーレーン、アルジェリア、ョルダン、レバノン、シリアなどにおける反政府デモの動きが報じられている。

かつて、ブッシュ（子）政権は2003年11月に「中東における自由の前進戦略」を提唱し、アフガンとイラクを先駆けとして「民主化」を中東各地で推進して親米勢力を増加させ、地域情勢の安定を回復できるとの見通しを示していた。オバマ大統領も「アラブの春」がこうした戦略を実現する機会を提供すると訴えた。

しかし、エジプトやチュニジアなどの長期独裁政権は西側と密接な関係にあった。仮に大衆が政治の実権を握れば、西側の利益に反する政策を追求する可能性がある。たとえば、イスラエル・パレスチナ問題に対する政策の変更、イスラム的政治体制の輸出、イランとの関係改善、中口との関係強化、南北格差の是正要求などが考えられる。ところが、実際に政権を掌握したのは旧独裁政権の幹部や軍人たちであった。大衆デモと相対的に独自の動きとして、国家指導層内部の権力闘争が発生しており、その闘争を生き残った旧政権の幹部たちは、従来の国家機能と対外政策をある程度維持したのである。

西側諸国は、最高権力者、政権の受け皿となる旧政権幹部、大衆デモ、この三者関係の変動を慎重に観察していた。西側は、大衆デモがイスラム政治の純粋化などではなく「政権交代」を要求し、かつ、国家指導層内の旧政権離反組に勝機ありと判断すると、人道上の関心と「民主化」支援の名の下で最高権力者との関係を清算した。武力衝突に発展したリビアでも、鍵を握っていたのは旧政権幹部の動きであった。

そのリビア反政府運動は次のように展開した。 2011年2月17日に起こった反政府デモヘの弾圧を契機として、リビア国連代表部、ムスタファ・アブドリジャリル法相、アブドル・ファタハ・ユニス公安相らがカダフィ政権から離反。2月27日、アブドリジャリルを議長とする「リビア国民評議会」がリビア東部ベンガジで発足。同評議会はリビア軍将校や部族勢力を糾合して武装蜂起した。

フランスは国民評議会を他国に先駆けて政府承認し（3.10）、さらにリビアヘの武力介入を主張して、イギリスもそれに追随した。仏英による強い働きかけで国連安保理はリビア問題を討議し、カダフィ政権による非人道行為の停止を求め、国連憲章第7章にもとづいて対リビア武器禁輸（決議1970号、全会一致）と飛行禁止区域設定（決議1973号、ロシア、中国、インド、ブラジル、ドイツは棄権）を決定した。後者の決議は、文民保護と人道支援、そして、飛行禁止を執行するために「必要なあらゆる措置」を講ずる権限を国連加盟国に付与するとしていた。

3月19日、上記安保理決議の実行を論拠として仏、英、米などが軍事介入を開始し、 NATOを主力とする多国籍軍の介入も続いた。仏英は、NATOの域外活動を欧州側のイニシアチブで、かつ、国連安保理決議を一応の根拠として組織するという、1990年代初頭以来の宿願を達成したのであった。

7月末、カダフィ側が激しく抵抗し、国民評議会内での権力闘争も激化する中で、国民評議会側の軍司令官だったユニス前公安相が何者かによって暗殺された。ユニス暗殺をめぐって国民評議会内部は分裂含みの対立を抱えたため、8月初旬、アブドリジャリル議長は国民評議会幹部を大幅に入れ替えて事態の収拾を図った。ようやく、8月末に国民評議会側は首都トリポリを奪取し、カダフィ政権は事実上崩壊した。

リビアをはじめとする中東「民主化」に顕著な問題は、大衆の反政府運動と旧国家指導層の権力闘争という二つの動きが必ずしも一体ではないこと、また、新政権内部も大衆運動内部も一枚岩ではないことにある。新政権への西側の過度な関与も大衆の反発を招く。これらの問題は旧政権最高権力者の追放後に表面化しやすくなる。今までも各地で繰り返されてきたように、政治的緊張が継続すると軍や情報機関の役割が大きくなり、その反動として諸勢力による組織的な暴力行使を誘発しやすくなる。

中東・北アフリカの国際関係には、各国の政治体制の問題以外にも、パレスチナ問題、対イスラエル政策、シーア派とスンニ派の対立、イランとの政治的距離、イスラム原理主義運動、資源問題、貧困問題、大量破壊兵器拡散問題、旧宗主国への反発などの要素が絡み合っており、アメリカや西側諸国の期待するような地域情勢安定への道のりは険しい。また、英米との交渉で核兵器開発を断念したリビアのカダフィ政権を追放したことで、今後、北朝鮮やイランが態度を硬化させる可能性もある。また、リビア介入が強制的な政権交代をもたらしたことで、中東諸国やロシア、中国などが西側諸国との政策協調を見直す可能性もあろう。

ギリシア内戦

『危機の国際政治史1873～2012』より

アメリカは、伝統的にイギリスの勢力圏にあった中東地域（三大陸の接点に位置する交通の要衝であり、豊富な油田地帯）、および東地中海地域（イギリス帝国の権益維持のうえで交通上・戦略上の要衝）を西欧と結びつけて、アメリカ主導の世界経済システムに統合しようとした。一方、イギリスは、米ソと並んで大国としての地位を維持する観点からも、中東・東地中海を重要な地域の一つとしていた。とりわけ、「ロシアの下腹」に位置する中東でのイギリスの軍事基地が持つ役割は、東西対立からいっそう高まった。イギリスは、「冷戦の論理」を使ってアメリカの関与を引き出そうとしたが、このことはイギリスのアメリカヘの依存を深めさせる結果を招いた。

米英両国は1945年9月24日、アメリカの石油資本が主導する石油協定に調印し、両国による世界石油の独占的共同支配をめざした。ところが、それに挑戦する動きがイランで起きてきた。その動きにはソ連によるイラン北部の石油利権要求とイラン自体の民族主義がからみあっていた。

スターリンの対イラン政策の重点は、革命ではなくソ連軍占領下のイラン北部の石油資源確保にあった。それを実現させるために、イラン北部の民族主義的な分離独立勢力を利用して石油採掘権の確保を図った。ソ連は1945年12月12日、イラン北西部にアゼルバイジャン自治共和国を、1946年1月22日にはクルド人のクルディスタン人民共和国を相次いで樹立させ、ソ連軍を駐留させていたが、1946年４月５日、イランとの間にソ連・イラン協定を締結して撤兵を約束した。撤兵の条件は、石油利権とイラン内閣へのツデー党(共産主義政党)の入閣などであった。これによりソ連は、駐留軍の撤兵を交換条件として1944年以来棚上げされてきた石油採掘権を獲得した。このことは、中東石油の共同支配を狙っていた米英両国にとっては、重大な脅威であった。ソ連・イラン協定締結の翌日の1946年４月６日、トルーマンは中東に対する援助強化を強調した。米英両国は、以降このソ連・イラン協定の形骸化に全力を集中させていった。

その後、12月にソ連軍の保護を離れたアゼルバイジャン自治共和国とクルディスタン人民共和国は、イラン軍の攻勢にたちどころに崩壊した。イランは両共和国をその統治下に置いた。ソ連は中東から後退し、以後約10年間、中東における行動をやめた。イラン危機後、米英両国間では、イランはイギリス、サウジアラビアはアメリカ、という相互の既得権益の尊重を認めあうことによって一応の調整が図られた。しかしその一方で、1947年10月６日、アメリカ・イラン軍事協定が成立し、アメリカは同協定を通して軍事顧問団を派遣してイランヘの影響力浸透を図った。

イラン危機が収束した直後の1946年8月、トルコ海峡問題(ボスポラス・ダーダネルス両海峡の管理問題)をめぐって、米英とソ連との間に緊張が起こった。米英とソ連は、1945年11月からトルコの海峡航行を規定したモントルー条約(1936.11締結)の改定について、トルコとの交渉を開始していた。 1946年8月７日、ソ連はトルコに対して、トルコおよび黒海沿岸諸国による海峡管理体制の樹立とトルコ・ソ連による海峡の共同防衛など5項目の提案をした。アメリカはこのソ連の提案を、ソ連の卜ルコ支配を意図したものとみた。アチソン米国務次官はトルーマンに対して「ソ連はトルコの支配を狙っており、さらにギリシア、中東の石油、そしてインドと中国もソ連の手に落ちる可能性がある」と強調した。トルーマンは、「ドミノ理論」の先例ともいうべきこうした考えに同意した。

アメリカの支援をうけたトルコはソ連の要求を拒否し、その後10月26日、ソ連は、モントルー条約改定交渉は時期尚早と述べて危機は一応回避された。こうしてソ連は東地中海でも後退した。逆にアメリカは、10月１日、東地中海に巨大航空母艦フランクリン・ローズヴェルトを中心とした米艦隊を常駐させることを発表、同地域への影響力を強めた。

また、トルコ海峡問題をめぐる国際的緊張は、アメリカのギリシア政策を積極的な関与姿勢に転換させた。 1946年9月、米英両国は、ギリシア・トルコに対する援助分担の合意（両国への経済援助が主としてアメリカ、軍事援助が主としてイギリス）を秘密裏に成立させた。

ギリシアでは、1946年3月の総選挙で王政派連合政権が成立していた。王政派連合政権は、対外的には国民の不満を解消させようとして、「大ギリシア主義」を掲げて領土の拡大を重要な政策目標としたため、ユーゴスラヴィア、ブルガリア、アルバニアとの関係を悪化させていた。また国内では、ギリシア革命を推進していた共産党は1946年3月の総選挙をボイコットしたあと、武力闘争を展開して急速に勢力を拡大していた。共産党を中心に反王政派勢力が高まりをみせており、連合政権は、王政存続問題のための国民投票を、当初の予定を繰り上げて、9月１日に実施した。アメリカは地中海艦隊を派遣して国民投票に圧力をかけ、その結果、王政存続が支持された。 28日、国王は帰国したが、王政派連合政権の権力基盤が弱体化していた。さらに、隣国のユーゴスラヴィアがブルガリアとの間で両国の国境にまたがっているマケドニア人の帰属問題との関連で、バルカン連邦の結成を目指す交渉を進行させていた。バルカン連邦結成との関連で、ユーゴスラヴィアはギリシア革命を支援する立場をとっていた。

このためアメリカは、1946年10月３日、4500万ドルの経済援助を決定し、ギリシアヘの挺子入れを強めた。そうした中で、1947年2月10日、ヨーロッパにおける第二次世界大戦の戦闘状態を法的に終わらせるパリ講和条約が調印されたので、法的にイギリス軍をギリシアに駐留させる根拠がなくなった。アメリカは、外部からの支持なしには連合政権は存続しない、との見通しを持つにいたった。 1946年9月以降、アメリカは東地中海地域を自らの安全に関わるものとみなし、関与を強めていった。

「ベルリン封鎖」が解除された頃、トルーマン・ドクトリンの契機の一つとなったギリシア問題は、解決の方向に動いていた。

1948年6月、コミンフォルムから追放されたユーゴスラヴィアは、輸出入の半分以上をソ連・東欧諸国に依存していたため、経済的にも最大の危機を迎えた。チトーは必然的に西側へ接近した。1948年9月８日、米輸出入銀行がユーゴスラヴィアヘの2500万ドルの借款供与に応じたのを皮切りに、西側各国は政治的・経済的な挺子入れを始めた。 1949年7月23日、ユーゴスラヴィアはギリシアの反政府ゲリラヘの支援、援助打ち切りを発表した。その結果、反政府闘争は弱まり、12月25日、ギリシア政府は主要都市で戒厳令を解除し、軍政を廃止した。そして1950年5月にはユーゴスラヴィアとギリシアは国交を回復した。

こうして、第二次世界大戦末期から続いていたギリシア問題は一応の決着を見た。ここに、ヨーロッパが国際政治の焦点であった局面は、東西両陣営相互の暗黙の既成事実容認（現状固定）ということでひとまず終結することとなった。

情報共有で反原発

『ひとりからの反原発マニュアル』より

反原発の行動はひとりで起こすことから始める、と何度か書きました。それは「始める」ことが何よりも大事だと考えたからです。そして多くの「ひとり」が関われば、活動はより力を持ちます。そうなったとき、今度は人と連帯する方向を目指したいと思います。数があれば次のステップに進めるのです。

初めはひとりという「点」であっても、思いが至る所へ伝わっていけば「線」になり、やがては「面」へと広がり、無視はできなくなります。そんな「ネットワーク」を構築できれば反原発の活動により大きな希望を託すことができます。ネットワーク型の活動に持っていくには、２つのポイントが考えられます。

ひとつは、ブログ、ツイッターなど、インターネットを活用して、情報を拡散し、共有してもらうこと。活動や取材をとおして自分が獲得した情報を惜しみなく提供することで、悄報交換の輪ができあがっていきます。情報をこのネットワークに流し続ければ、思わぬところから活動に味方をする人が出てくることでしょう。

もうひとつは、既存の市民団体などにも呼びかけ、個人でも団体でも参加できるネットワークを構築すること。この場合、旧来型の労働組合や政治集団などとの違いは、異分子を排除しない組織のあり方だと思います。どんな人が仲間に入っても拒まない組織の形を目指しましょう。乳飲み子を抱えた主婦やフリーターの若者、地域のコミュニティから出てきたシニア世代など、これまで反対運動にあまり積極的に参加しなかった仲間がいま、ネットワークを組んでいます。目的は明確でも、条件や規約を細かく定めず、好きなときに自由に誰でも参加できるようにすれば、こうした形を目指すことができます。

情報を構築したネットワークを通して発信すると、そのリアクションは大きくなります。

かつて環境保護を訴え、開発に反対する地方議員のネットワークをつくったことがあります。それぞれの議会では孤立して、いつも多数の陰に置かれていた環境派の議員ですが、私の呼びかけに全国から１５６人の仲間が結集しました。この地方議員のネットワークを旗揚げして、国会で院内集会を何度か開きました。すると、与野党の国会議員がそこへ常に10人以上顔を出すようになったのです。当時悪名をとどろかせていたリゾート法の廃止を国会に陳情したのですが、それぞれの地方議会では、「何をバカなことを言っているのか」と耳を傾けようとしない保守系議員たちでしたが、１５６人の仲間が集まると、その親玉格の国会議員が「話だけでも聞こう」と集会に出席するようになったのです。

ネットワーク型の活動の強みはこのようなところにあるのです。

ブログやツイッターなど、インターネットを通じた情報の拡散による市民運動がもたらした成果で記憶に新しいのは2010年から始まった「アラブの春」と呼ばれたチュニジア、エジプト、リビア、イエメンで起きた民主革命でしょう。ストライキやデモの様子が次々と写真や動画でアップロードされ、それを見た市民が知人、友人はじめ不特定多数にまで広めていくことで加速度的に賛同者が結集し、ついには独裁政権を打倒するまでの成果を勝ち取りました。

革命のあと、混乱に陥っている国もあり、その是非を軽々しく評価することはできませんが、それまでマスメディアを情報統制することで隠されてきた民衆の思いが、インターネットを通じて束ねられ、力を持ったことにはぜひ注目したいところです。大飯原発再稼働反対を求めて官邸前に20万人とも言われる人が集まった昨年７月のデモの際も、開催前からツイッター上ではこの情報があふれ、デモの様子を多くの人がツイートしていました。タイムラインの盛り上がりに勇気を得て自分も参加してみよう、と思った人は少なくないはずです。組織にならなくとも、個人の思いだけで人とつながることができたのです。

その利用法についてはすでに多くの人が知っているでしょうし、専門の書籍が数多く出ているので本書では触れませんが、インターネットにつながっているならぜひ、ツイッター、フェイスブック、ブログを始めてみましょう。

インターネット登場以前、個人の考えを広める方法はごく限られていました。しかしホームページができ、ブログが始まり、ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）が誕生しました。これを経由すれば、自分が情報発信の主体になることができます。

　・取材等、見聞きした一次情報を発信できる

　・資料等から調べ上げた二次情報を発信できる

　・メディアや他人が発した二次的情報のなかから選別し、必要なものを再発信できる

　・単なる事実だけでなく、意見も発信できる

　・イベント等を催す場合、告知できる

思い浮かぶだけでも、以上のことが可能となりました。ブログなら長文を書き込むこともできるので情報を分析したり、考察することで、深みをもたらすことも可能です。ひとりで裁判を起こそうとしているならそのことを、何か人から貴重な情報を得たならそれを、ニュースなどを集めて何か気づきがあったならそれを、次々に公表してみましょう。文字だけでなく、自分が撮影した写真や動画を公開することもまったく難しくありません。