少し前の記事で、原油高騰の影響を受けてイカ釣り漁船が休漁するということを書いたのだが、今度はなんと全国の主要な漁業団体が７月の１５日に一斉に休漁することを表明したという。
主なところではカツオ、マグロ、イカ、サンマといったところをはじめ養殖業者も加わるというが、休漁は１日ないし２日。まあ、台風の直撃などで全国的に漁に出られない日が１日や２日発生することがあるのだから、いきなり日本の食卓から魚が消えるわけではなく、冷凍保存の魚だってあることから消費者への影響はほとんどないと言われている。となれば、こういうことを表明してニュースで取り上げてもらうことで、世論に対するアピールをするのが目的である。
ただ、原油高騰が漁業関係者を直撃するのはわかるが、それ以前に漁業の世界の流通構造というのを改めて見てみると、何だか旧態依然なんですなあ・・・。農業であれば自主流通による販売というのも少しずつ広がってきているが、漁業の世界っていまだに中間業者が結構いるし・・・。築地の市場関係者だって、結局漁師が取ってきた魚にテキトーに値段をつけて右から左に流し、中間マージンはがっぽり取る。そうしなければ魚が売れないようなシステムを作ってしまっており、そのために農産物のそれより中間コストがかかりすぎているのではないだろうか。だから他のところでコストを削減することもできず、結局は水産物も外国からの輸入に頼らざるを得ないというのが現状。
原油価格の高騰に抗議するのもよいが、自らの産業構造を見直す機会とする休漁であってほしいなあ・・・。
