東インド会社とアジア

『イギリス史研究入門』より　帝国　環大西洋世界と東インド

イギリス重商主義帝国、環大西洋経済圏の展開・発展は、イギリス東インド会社を中心とするアジア物産(ベンガルのキャラコ・モスリン、中国の茶など)の輸入を通じた、対アジア(束インド)貿易の拡大と緊密に結びついていた。

18世紀のイギリス東インド会社は、国王の特許状を得た時代遅れの商業独占体ではなく、特権的ではあったが本国の商業・財政革命を担う資本主義的な企業体であり、のちの多国籍企業の原型であったとみなすことも可能である。しかし、東インド会社の独占は不完全であったために、同社職員やインド在住のイギリス系商人(country trader)が新市場、アジア間交易に参入することができた[p.J. MarshaU1976]。イギリス系のアジア交易商人としては、のちのジャーディン・マセソン商会のようにスコットランド出身者が活躍した[B. Tomlinso11 2001]。東インド会社やイギリス系のアジア交易商人は、インド現地では土着の商業資本、銀行家、大貿易商と取引し、彼らから借金することもあった。両者とも現地バザールのアジア商人との仲介・協力関係があってはじめて、利潤を得ることができた[三木2002]。

18世紀中葉において、イギリスのインドに対する政治的支配権が漸進的に確立される過程で、さまざまな利権を悪用して巨富を蓄える東インド会社の社員や軍人があらわれた。彼らは「ネイボッブ」と呼ばれ、当初蔑視の対象となった。彼らは不在化せずに現地で短期間の蓄財に専念し、1770年頃、インドからの私的な資産移送は年間約50万ポンドに達した。アジア間交易でもっとも重要であったのが、中国・広東の茶貿易と連動した対中貿易であり、広東で振り出されたイギリス向け送金手形は、ネイボッブがインド現地で獲得した富を本国にひそかに持ち帰る重要な手段になった[p.J. MarshaU1976]。ネイボッブのなかには、初代ベンガル総督Ｗ・ヘースティングスのように、議会での弾劾裁判にかけられる者もあったが[PJ. Marshall1965],本国での所領や爵位の獲得を通じて社会的評価は好転し、疑似ジェントルマンとして認知された[川北1983]。

東インド会社がしだいにインド統治機関に転化し、商業活動と徴税・本国送金業務が不可分となってその一体性が増大するにつれて、不適切な行為がめだつようになった。1773年には「ノースの規制法」が、84年には「ピットのインド法」が制定され、本国政府による東インド会社への監督・介入が強化された。1784年にピット首相は、密輸の防止と関税収入の増収のために、本国の茶関税の大幅な引下げを含め関税改革を実施した。このため広東からの中国茶の輸入は激増し、対中貿易は赤字に転落した。その赤字を相殺し本国からの銀の流出を阻止するために、東インド会社はベンガル地方でのアヘン専売・独占権を活用して、イギリス系のアジア交易商人を介在させたインド産アヘンの対中国向け密輸を始めた。イギリス・インド・中国を結ぶ「アジアの三角貿易」の形成である[Bowen1998,2006]。18世紀末から、ロンドンヘの送金業務が英印関係の最優先事項になった。公的債務(年金・給与の支払い、資材購入)を履行し、株主への配当金を払うために、東インド会社は年間300万～400万ポンドを必要とし、個人的送金(50万～150万ポンド)や海運料、保険・金融サービスのような「見えざる輸入」(invisible import)を決済するために、さらに一定額の資金確保が必要であった。そのためには、インド産品の本国とアジア諸地域(東南アジア・中国)向け輸出の拡大が不可欠であった。

東インド会社特許状は、20年ごとに更新されていたが, 1813年には会社のインド貿易独占権が廃止され、33年には残された特権であった中国貿易独占権が撤廃された。従来、これらの措置は、綿製品市場の開拓をめざした新興の本国綿工業資本、その圧力団体であるマンチェスタ商業会議所による反対運動と政治的圧力の結果であると理解されてきた。しかし、ナポレオン戦争中の1813年の貿易自由化は、イギリスヘのインド産品の流入を促す戦時措置であり、東インド会社の支配領域を越えて成長した通商利害を有するロンドン商人の利害を反映していた[A.Webster1990]。また、1833年の中国貿易独占権廃止も、29年の経済不況で打撃を受けたインド現地の経営代理商(agency house)が、ロンドンヘの送金を確保するために、インド綿製品やアヘンの輸出市場の拡大をめざして対中貿易の開放を強く要求したことから実現した。このように、東インド会社の貿易独占権撤廃には、マンチェスタの綿工業者たちが行使した政治的圧力よりも、ロンドン・シティの金融・サービス利害と、インド在住のイギリス系アジア交易商人に代表されるイギリス商業資本の利害が貫徹されていた[Bowen1998, 2006]。