コロナワクチン接種の不都合を徹底研究 18回

コロナワクチン接種の不都合を徹底研究

１８回

「かなり不都合な結果」

 本誌(週刊新潮)が２週にわたってお伝えしてきたコロナワクチンの“光と影”。

 先ごろ厚労省は新型コロナウイルスのオミクロン株が流行した２２年７月～８月の致死率を公表した。それによると８０歳以上の致死率は１・６９％で季節性インフルエンザの１・７３％より低くなった。

 ６０～７０歳代では、コロナが０・１８％に対してインフルは０・１９％。６０歳未満ではコロナが０・００％、インフルが０．０１％との結果である。この中でも特に、高齢者の致死率が下がった背景に「ワクチン効果」があることは間違いなかろう。

しかしそうした福音の一方、ここにきてワクチンに関する決して看過できない『不都合なデータ』が次々と明らかになっている。

 須田さんの夫のようにワクチン接種後に死亡するケースが２０００件近く報告されていることはその一つだ。にもかかわらず政府は目下、国民全般への追加接種に加え、５～１１歳の小児、生後６か月～４歳の乳幼児までワクチン接種を推奨しているのだ。これまでも繰り返し述べてきた通り、ワクチンを打つか打たないかは個々の判断。

 しかし、我々を取り巻く状況は、ワクチン接種が始まった２１年とは全く異なっている。

 我々の前には、“知っておくべき”「データ」や「事実」がいくつも存在している。例えば例年より「増えた死亡者数」を表す超過死亡。

 ２３ページのグラフを見れば分かる通り、２２年１月～３月、ワクチンの３回目接種率と同じペースで超過死亡が増えている。

しかもこれは

我が国特有の現象ではなく、韓国やＥＵなど多くの国が同じ事態に直面。「死亡者が著しく増えているのはワクチンの追加接種が原因ではないか」との声が上がっているのだ。

 また我が国のように追加接種を積極的に進めている国や地域ほど新規感染者数が多くなっている。

 つまり、追加接種を進めるほど、感染が広がり、接種率と同じペースで超過死亡も増える。

 数々のデータは、そんな「不都合な事態」を物語っているのだ。

さらにである。続く