コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究 8回

コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究

8回

　上記表内のワクチンはオミクロン株に対応していなかった。その上、接種によって自然免疫が抑制されてしまったためワクチン未接種者より接種者の方が新規陽性者数が多くなった、――そんな仮説（実際は仮説ではなく現実のことである・・・永人）も考えられよう。

 「唯一救いがあるとすれば、80歳以上の場合、感染率が劇的に下がっていることです

（上の表参照）。おそらく、そもそも高齢者は自然免疫が低いため、ワクチンで抗体を作った方が感染しにくいのでしょう。それ以下の年代だと、（ワクチン接種で・・・永人）自然免疫が落ちてしまうため、むしろ感染しやすくなる可能性がある。つまり高齢者にとっては、ワクチンは一定のメリットがあると言えるわけです（それは違うだろう・・・永人）」高齢者にとってメリットがあるのは間違いないが（こういうところの記事を見るとやはり週刊新潮も厚労省へ忖度する面もあるという事で仕方ないのかもしれない・・・永人）果たしてそのワクチンを全年代の国民が追加接種する必要があったのか。福島氏はそんな疑問を投げかける。「刻々と変化し、弱毒化していくウイルスにワクチンで対処するのはナンセンスですが、国が走り出したらどうしようもない、という事が今回よくわかりました。

 　戦時中と一緒で、少しでも異論を唱えたら“反ワク”扱いです。

私は反ワクではありませんが、厚労省に対しては、ワクチンに関するデータがこれだけ出てきているのだから、事実を謙虚に受け止めてほしい、と言いたいです」

 厚労省医薬品等行政評価・監視委員会委員長代理で東京理科大学薬学部薬学科准教授の佐藤嗣道氏も

「政府は、長期的なリスクが分からない中でワクチンを推奨したのですから、本来は接種を始める前に未知のリスクの可能性について丁寧に説明すべきでした。ワクチン後遺症など様々なリスクが指摘されている現在はなおさらです」としたうえで、ワクチンとの向き合い方について次のように語る。

 　「今後、コロナによる死亡や重篤な状態に陥るリスクはさらに下がっていくと予想されます。そうした状況の中で政府はワクチンの効果とリスクに関する情報を偏りなく国民に開示し、接種のメリットとデメリットを一人一人が判断できるようにしなければなりません」

 

さらにワクチン接種の努力義務についても

「国民全員に課す段階は終わりにしても良いのではないかと思います。海外では今後は、国としてワクチンを積極的に打つ事を推進するところが増えています。コロナだけを特別扱いするのをやめる方向に動き出しているのです」

 そんな中でワクチンを打つか打たないか。

政府の見解を垂れ流すだけの新聞・テレビ・ワクチン推進派と反対派が罵り合っているだけのネットをいくら眺めていてもその答えは見つかるまい。続く

 （永人所感）

（ワクチンを推進する目的は、政府がビルゲイツやビルゲイツが個人管理していＷＨＯが

人口削減のために、ありもしないコロナ菌をでっち上げ、ワクチンなるものを使って確実に世界人口の削減政策を実行中であることが最大の原因である。

ダボス会議なるものを主催する世界支配層の意を組んだビルゲイツの支配下にあるマスコミにはすでに昨年だけでも数千億円が流し込まれ、マスコミは完全にワクチンによる人口削減推進派に牛耳られているのであり、このことを国民に一切かくして幼児にさえ、害毒ワクチンを打っているのが実相である。

 週刊新潮がこうした中で政府に忖度しなければならない立場は解らないではないが、この肝心な部分を一切隠したまま、推進派・反対派などどという言葉で実態を隠すのはもう止めにしないと。

 この悪政を推進してきた菅義偉・河野太郎・小泉進次郎・岸田文雄・橋下徹・山中伸弥・池上彰などの政治屋・学者・芸能人などの不謹慎な連中を世にさらして、実態を国民に徹底して知らしめるほかなないのである。

 いずれ真相判明の折、上記の連中はナチスの戦犯が世界各地に身柄を訪ねられたように、御用となってお尋ね者として国民に贖罪のため追い回される連中である。

 新聞が腰砕けでも新潮ぐらいの週刊誌はもっともっと気合を入れて、人口削減政策の本筋を国民各層に知らしめないといけない。

 

 

コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究 7回

コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究

　7回

　先の小島氏は「『ＯｕｒＷｏｒｌｄｉｎ　Ｄａｔａ』で見ると、コロナ感染種数については、今年になってからは世界の中で日本が最も多くなっています。次がアメリカで、その後、韓国、ドイツ、台湾、と言ったところです。逆に現在、あまり感染者が増えていないのは、南アフリカ、インド、スウエーデンといった国です」としてこう語る。

 

「各国がワクチンをどの程度打っているのかもこのデータベースで分かるのですが。今は日本が世界で一番の様で、2番目が台湾、3番目が韓国です。そしてブースター接種を積極的に打っている、日本、台湾、韓国の感染種数が多く、インドや南アフリカなどワクチンを積極的に打っていない国ほど、感染者が少なくなっているのです」

 ワクチンを打つほど感染が広がるのでは本末転倒だが、なぜこのような事態になるのか。そのヒントになりそうな論文が権威ある科学誌『サイエンス』（22年7月15日号）に掲載された。

　福島氏が解説する。「この論文では、人がもともと持っている自然免疫をコロナワクチンが抑制するという可能性を指摘しています。ワクチンを打ち続けると、コロナに対応した抗体ばかりを作るようになり、様々な病気に対応するための免疫力は落ちてしまう。これは『抗原原罪』と呼ばれる現象で、体が『コロナ特化型』になってしまう、という事です。

しかもコロナウイルス自体も変異していきますからね・・・」続く

コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究 6回

コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究

6回

「アジアだけでなく、ヨーロッパではどうかと考えて調べて見たところ、今年8月ＥＵ27か国中、26か国で超過死亡が発生していました。しかも平均すると12％もの増加でした」と小島氏。

 「超過死亡数からコロナ感染死亡者数をを引いた数を比べると、追加接種前の20年10月～21年3月はマイナスだったのに、追加接種後、今年の7月～9月にはプラスになっており、コロナ感染死以外での超過死亡が発生していることが分かりました」

 　ワクチンの追加接種を進める多くの国で同じ事態が起こっていることは無気味という他ないが、「世界各国のワクチンの追加接種率と超過死亡とには相関関係がありそうでしたので、日本の各県に於ける６５歳以上の４回目ワクチン接種率と超過死亡との相関関係を検討しましたが、相関関係はみられませんでした」（同）

 いずれにせよ、追加接種をこのまま進めるべきなのかどうか一度立ち止まって考える時期が来ているのは間違いなかろう。

 そんな中、既に手を打った国もある。ワクチン先進国として知られるイスラエルは今年に入り「ワクチンを打っても感染抑制効果は不透明」と政府が表明し、４回目以降の接種はほとんど行われなくなったという。

 「感染抑制効果」を疑問視せざるを得ないデータは我が国にも存在する。それを示したのが次ページの表である。これは今年の８月２２日から２８日までのワクチン接種歴別の新規陽性者数を示したもので、先の福島氏によると、「多くの年代で未接種者より２回目、３回目接種者の方が、１０万人当たりの新規陽性者数が多くなっています。

 そもそもこれだけ皆がワクチンを打っているのに、第８波に突入しようとしている時点で、感染抑制効果に疑問符を付けなければならないことは、だれでもわかることです。続く

コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究 5回

コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究

第５回

多くの国で同じ事態が

 

適度な自粛や巣籠が影響した可能性もあるが、これについてはデータがないので検証不能である。

「今年2月～3月の全超過死亡に占める死因別の超過死亡の割合を見ると、大阪はコロナ感染による超過死亡がちぃおうか死亡が４０％ですが鳥取や島根では５％ほど。全国で見てもコロナ感染が占める割合は３割に過ぎません」（同）小島氏は続けてこう語る。自殺に関して言うと、超過死亡はほぼ発生しておらず、医療ひっ迫により、がんで死んだ可能性も、割合から見れば決して高くない。つまり、コロナを除いた７割から８割の超過死亡の原因がよくわからない、という事になり、そこを調べるのが大事だと思います」

 

ではワクチン接種を積極的に進めている日本以外の国では超過死亡との関係はどうなっているのか？「ニュージーランドでは日本と同じように２０年は超過死亡は出ませんでした。また１回目のワクチン接種でも超過死亡は増えなかったのですが、追加接種を行うと、とたんに超過死亡が増加しています」（同）

 

韓国では

「８月の死亡者数が過去最多となり、前年に比べて１５・８％も増えてしまった。そして韓国でも、４回目のワクチン接種から２か月ほど経過してから、超過死亡が増加しており日本と同じようなことが起こっているように見えます」（同）。

 

　今年１月から８月のデータを見ると日本では累計の超過死亡数が約７万人で韓国は約５万人。そこからコロナによる死亡者数を引くと日本は約４８０００人で、韓国は約３３０００人。コロナ以外の要因による超過死亡の割合はどちらも６割だ。

 

また３回目接種率は今年１１月時点でともに６７％。　確かに実に似通ったデータとなっているのだ。続く

コロナワクチン不都合なデータの徹底研究5回

（コロナワクチン不都合なデータ徹底研究

4回

 「4回目の接種はことに五月に始まったので、10週後に又超過死亡が増えるのでは、と思っていたらやはり、8月になって超過死亡が増えてしまいました」

 言うまでもなく、超過死亡を押し上げる要因は一つではなく。ころなによるしぼうしゃすうもそこには含まれる。例えば今年2月の死亡者数は、前年同月と比べて1万９４９０人増えている。コロナによる死亡者数は４３４４人増えた一方、自殺者数は１４８人減って・・・と様々な要素を加味したとしてもやはり不明な要素によって増えた死亡者が月間１万数千人はいる、という事になるのだ。「厚労省は今年２月、超過死亡の発生とワクチン接種は関係ありません、という見解を出しました。しかし、これは１回目、２回目接種の時の話で３回目、４回目接種の時の話ではありません」（同）

 また厚労省は超過死亡の要因として「医療ひっ迫」をあげている。

 しかし、「日本で一番多い死因は癌です。例えば医療ひっ迫の影響でがんの手術の時期がずれ込んだ人が相次ぎ、それで超過死亡が増えたという仮説は成り立ちます。しかし、死因別に見ると、がんによる超過死亡は出ておりますが時期がばらばらで、全死因の超過死亡の傾向と一致しません。超過死亡の要因を医療ひっ迫とするのは、説得力に欠けると思います」（同）続く

 

 

第3回

コロナワクチン不都合なデータ徹底検証

3回

「大事になるのが嫌」

　例えば昨年11月、28歳のいたって健康な男性が2回目のワクチンを打った5日後に急死。死因は心臓筋肉融解（横紋筋融解症）

による急性心不全で解剖を実施した法医学教授は「コロナウイルスワクチン接種関連死」と推定した。

「このケースすら『評価不能』とする厚労省は文章を読む力が欠如しているのかと疑ってしまいます。妻子を残して逝った彼の無念は計り知れない。厚労省がa(因果関係が否定できない)を意地でも出さないのは、大事になるのが嫌だからという事に尽きるでしょう」（同）。

 

尚、わが国にはワクチンによる健康被害があった場合に医療費や死亡一時金などが支給される「予防接種健康被害救済制度」が存在する。この制度では厳密な因果関係は求めておらず、コロナワクチンに関しても、すでに死亡一時金の請求が認められたケースが現時点で15件ある。

 

「ワクチン死亡疑い例」がこれまでに2000件近く報告されていることと関係があるのかどうかは定かではないが、注目すべき別のデータもある。

 

ワクチン追加接種率と「超過死亡」の関係だ。超過死亡とは「例年より増えた死亡者数」を差し、それが今年上半期に急増していることは次ページのグラフで一目瞭然である。

 

 またワクチンの3回目接種率と同じペースで超過死亡も増えている。（23ページのグラフ）

「まずコロナ感染の初期である２０２０年は超過亡ではなく、死者が例年より少なくなる過少死亡となりました。

 

ところが去年、１回目、２回目のワクチン接種の時期と前後して超過死亡が起こり、３回目接種が去年末ごろから始まると、それから１０週ほど経った今年の２月や3月に超過死亡が増えています」

 

そう語るのは、長年小児がんの研究、治療に携わってきた名古屋大学名誉教授の小島勢二氏である。続く

第2回

コロナワクチン『不都合なデータ』徹底検証

2回

１１月２５日。新型コロナワクチンの５回目接種を率先して受けた岸田文雄総理。しかし、政府が盲目的にワクチン接種を推進する裏で、「不都合なデータ」が次々と明らかになっていることをご存じだろうか？

 

政府厚労省が目を背けるそのデータは何を物語るのか。

１９０８件これは１１月１１日までに医療機関又はワクチン製造販売業者から報告された国内でのワクチン接種後の死亡事例数である。ただし、これはあくまで厚労省に報告が上がった数であり、同省がワクチン接種と死亡の因果関係を認めたケースはまだ１件もない。

 

「厚労省はワクチン接種後に亡くなった方のほとんどを評価不能としてきました。これは国家的怠慢だと私は思っています。「そう憤るのは京都大学名誉教授の福島雅典氏・京大医学部教授や京大附属病院外来化学療法部長などを歴任したがんの専門医だ。

 

「厚労省が公表しているデータを私が調べたところワクチン接種日の翌日に亡くなっている方がもっとも多くその後、日が経つにつれて、少なくなっていくことが解ります。是はワクチンを打った部分が腫れて治まって・・・という副反応の経日変化とほぼ一致します。しかも別の期間の集計を比べても各死因の割合は大体同じになります。つまり、最終的な死因にばらつきがなく、同じことが同じシチュエーションで起こり続けている、ちなみに死因の半数近くを占めるのは血管系障害と心臓障害である「こういったデータがあるにもかかわらず『評価不能』というのはもはや犯罪だと思います。これらのデータを見れば医療関係者ではなくても、ワクチンと死亡の関係を当然のことながら疑います。（同）続く

 

 

koronaワクチン不都合なデータ徹底検証

コロナワクチン「不都合なデータ」徹底検証

週刊新潮12月22日号

追加接種推進の陰で「超過死亡」増加の謎

 

△一体何が起こっているのか・・・接種後死亡１９０８件を「評価不能で逃げる・政府厚労省の怠慢。

△接種者の方が感染者になりやすい不思議

△一流科学誌『サイエンス』に「自然免疫を抑制」という論文

△季節性インフル並みに下がった致死率。

今こそ考えるべき「追加接種」「子どもへの接種」の是非。

何時まで打てばいいのか？

 

東京都が先ごろまとめたところによると、今夏に流行した新型コロナ「第７波」での致死率は０・０９１%になったという。

 

季節性インフルエンザの致死率は０・０９%とされるからほゞ同等の数字である。

 

むろんその要因としてはウイルス自体が弱毒化していることがあげられるが、ワクチンの接種が寄与しているのも間違いが無かろう（？？？）

 

「高齢者が死ななくなれば、コロナはただのかぜにななる」――そうした専門家の声を本誌は繰り返し紹介してきたが、ワクチン接種によって高齢者の重症化率死亡率は確実に下がり、今やコロナの致死率は「インフルエンザ並みに」にはなったという訳だ。

 

ただしである。これらはワクチンの持つ光の面に過ぎない。

政府は目下国民全般への追加接種に加え、５歳~１１歳の小児、生後６か月～４歳の乳幼児にまでワクチン接種を推奨している。

 

ワクチンに光の面しかないのであればそれでよいのだろう。しかしここにきて、ワクチンの陰の部分を示すデータが次々と明らかになってきている。にもかかわらず、政府厚労省はそれらの“不都合なデータ”にまともに向き合おうとはしていない。

 

そんな中追加接種や子供への接種が盲目的に勧められているのだ。ワクチンを打つか打たないかの判断が個々に委ねられていることは言うまでもない。そして以下にご紹介する“数々の不都合なデータ”をどう超えるかも

個々に判断すべきだろう。続く