コロナワクチン接種不都合なデータ徹底研究 9回

あけましておめでとうございます。

本年も雑貨屋ブログ

 永人のひとごころ

にご交誼賜れば幸いです。

皆様にとって、なにもかにも卯（う）まく行くよき年となりますように祈念申し上げます。

 

コロナワクチン接種不都合なデータ徹底研究

9回

▼自然免疫抑制と「帯状疱疹」「癌」「悪性リンパ腫」の関係

▼3回目接種率と同じペースで増えた「超過死亡」

▼なぜか致死率が10倍になった「自己免疫疾患」

▼アメリカの裁判所が開示命令「ファイザー社機密文書」」の中身

▼病理医が『因果関係あり』でも「評価不能」で逃げる厚労省

 

◎ワクチン接種後に死亡するケースが２０００件近くも報告され、追加接種や子供への接種をいくら進めても感染は広まるばかり。前号でご紹介したワクチンの数々の「負の側面」

 政府・厚労省が目を背ける「不都合なデータ」を、我々はどうとらえ、判断すべきなのか―。

 

前号でお伝えしたコロナワクチンの“光と影”。ワクチンが一定の効果を発揮して高齢者の重症化率死亡率が下がったことでコロナの致死率が季節性インフルエンザ並みになったことは、まさしくコロナ禍に於ける光明だった。

　　一方、ここにて、ワクチンに関する不都合なデータが次々と明らかになっている。にもかかわらず、政府が目下、国民全般への追加接種に加え。5歳から11歳の小児、生後6か月から4歳の乳幼児にまでワクチン接種を推奨していることについては首を傾けざるを得ない。

 

　むろんワクチンを打つか打たないかは個々の判断にゆだねられている。

大切なのは“知る”ことではなかろうか。

 

目の前にある事実やデータを正確に把握して初めて、正しい判断ができるのではないだろうか。加えて言えばこれは『現在進行形』の話である。

現に、医療機関又は、ワクチン製造販売業者から報告された。国内でのワクチン接種後の死亡事例数は刻々と増え続けている。

 

１９０８件これが前号でご紹介した死亡事例数だが、１２月１６日に行われた厚労省の専門家部会で報告された死亡事例も加えると現在までの累計は１９１９件。オミクロン型対応ワクチンの接種後に死亡した例も１９件あったという。

 

ちなみに、ワクチン接種と死亡の因果関係を厚労省が認めたケースは今に至るまで１件もない。また言うまでもなく、これは医療機関などが把握して厚労省に報告した数に過ぎず、

「ワクチン接種後の死亡例として届けられていないケースも多くあることが考えられます。アメリカではワクチンを打ち始めてから半年ほどで４０００人ほどの死亡報告があったのですが、それは実際の死亡数の２・３%に過ぎないと言われています」と、長年小児がんの研究、治療に携わってきた名古屋大学名誉教授の小島勢二氏。

「ワクチンの投与は緊急使用許可なので。接種後４２日間の死亡例は有害事象として全例を報告することが義務付けられています。しかし、５０分の１ぐらいしか報告されていない。本当は２０万人ぐらいがその間に亡くなっていると思われるのです。続く