電子書籍時代の図書館

『新しい時代の図書館情報学』より

情報資料の電子化

　所蔵資料を電子化し、ネットワークを通じて公開するには、著作権の消滅したものを除き、複製権と公衆送信権について著作権者の許諾を得ることが必要である。そこで、初期のプロジェクトでは、古典資料が大半を占める貴重書コレクションが対象にされることが多かった。こうした資料群は図書館展示資料を電子化したものにすぎず、一般利用と結びつかないことから「電子紙芝居」と鄭楡されることもあったが、電子図書館のイメージやそれを実現する環境の乏しかった時代において、電子化における課題を浮かび上がらせる役割を果たした。

　日本国内では、その後、岡山県の「デジタル岡山大百科」のように学校教育での利用と結びっいたもの、神戸大学附属図書館の震災文庫のように震災関連の調査研究に資したものなど、教育上、研究上の具体的な「利用」を想定した電子化も試みられるようになっていった。

　しかし、図書館での電子化プロジェクトの多くは、依然として限られた範囲での蝸牛の歩みであった。そんな図書館界を尻目に、一気に図書館蔵書の電子化を進めようとしたのがグーグルであった。2005年、グーグルが発表した一つのプロジェクトが世界の図書館界や出版界に大きな衝撃を与えた。現在のグーグルブックス（Google Books)の前身にあたるグーグルプリント(Google Print)である。これをきっかけとして、図書館が中心となって資料を電子化する計画も加速化した。国立国会図書館における大量デジタル化もその一つである。

　学術資料に関しては、とくに欧米で、電子ジャーナルや電子書籍での提供が進んでいる。それらを図書館の資料として提供するにあたっての課題は第７章ですでに述べた。しかし、電子化の進みの遅い分野や言語圏も存在する一方で、直近の研究成果が雑誌や書籍になるのには時間がかかるし、ごく限られた範囲でしか流通しない資料もある。このようななかで大学等の機関リポジトリは、所属研究者の論文や、実験データ、講義の教材などを電子化して公開する仕組みとして、ウェブ上で利用可能な一次情報の厚みを増す役割を担っている。世界の主要な大学にとどまらず、国内でも国公立大学のほとんどすべてと一部の私立大学が機関リポジトリを整備している。国内の機関リポジトリのインターネット上の総合窓口が、国立情報学研究所の提供する学術機関リポジトリポータルJAIROである。

電子資料の収集

　図書館が所蔵する紙媒体資料を電子化する計画が進められる一方、作成された当初から電子形態をとるボーンデジタル資料が増加し続けている。英国図書館は、2020年までに世界の出版物の75％がボーンデジタルになると予測している。日本でも2010年、アマゾンのキンドルやアップルのiPadといった携帯読書端末がブームを呼び起こし、何度めかの「電子書籍元年」に沸いた。実際には日本語の書籍で電子形態で利用できるものはまだ少ないが、国際標準の電子書籍用フォーマットであるＥＰＵＢが日本語にも対応するようになって、今後は確実に増加していくだろう。しかしそうした資料の多くは、ウェブサイトも含め、日々生まれもするが、消え去ってもいく。

　自国の出版物は法定納本制度によって、基本的には国立図書館がその収集に責任を負う。日本の場合には国立国会図書館法により出版者に国立国会図書館へのすべての出版物の納入が義務づけられ、その対象範囲は法改正によって電子出版物にも広げられてきた。現在、パッケージ形態の資料（CD-ROMやDVDなど）と官公庁等のネットワーク系資料（ウェブサイトなど）が対象になっている。ウェブサイトに関する扱いは国によって異なり、国内の全サイトを一括収集する国もあれば、選択的に収集する国もある。日本では現時点では後者の方法がとられているが、選択の範囲を広げていくことが望まれる。ウェブサイトを収集し、保存することをウェブアーカイビングという。

電子資料の保存

　いったん図書館に情報資料が収集されてしまえばそれで安心かといえば、そんなことはない。情報資料が永久不滅でないことは、電子資料も紙媒体と同様である。むしろ千年以上もちこたえてきた紙よりも脆弱かもしれない。ハードやソフトの再生手段がなくなってしまったり、媒体自体が傷ついたり経年劣化してしまったりすれば、それらはただの空箱でしかなくなってしまう。図書館によって対象となる資料の範囲や程度は違ってくるだろうが、媒体を新しいものに変換したり、旧式の環境を新しい再生装置に移植するなど、長期的な保存を想定した計画を立てて実施することも、面倒ではあるが図書館の重要な責務といえる。

　必要な電子資料を収集して、再生手段を確保し保存しておけばそれでよいかというと、それだけでもやはり十分ではない。収集した資料には標準的な枠組みに基づいたメタデータを与え、必要なときに最適な形で効率的に提供できるよう組織化しておく必要がある。

電子資料の提供

　電子資料に関しては図書館のサービスもまた多くがウェブを介して行われる。ところが電子資料を必要とするときに、図書館ごとにそのホームベージに備えられている検索窓にキーワードを入れるのは効率が悪い。できれば一回きりの入力ですませたい。こうしたニーズに応えるのがポータルサイトである。たとえば国立国会図書館のＮＤＬサーチは、一つの窓から国立国会図書館の電子資料や２次情報のほか、他の図）書館の電子資料や青空文庫のデータなどをまとめて横断的に検索することができる点で、代表的なポータルサイトの一つである。

　これまでの携帯電話は画面が小さく、図書館が提供するような電子資料を見るのには使いづらかった。かといって一部のピジネスパーソンを除いて、モバイルパソコンを持ち歩く人はそうはいない。だが、スマートフォンや携帯型の各種タブレットといった汎用性があり、使い勝手のよいモバイル機器の普及は、電子図書館に新たな可能性を開くかもしれない。もちろん、そこには大量のコンテンツと使い勝手のよいインターフェイスの存在が不可欠である。