株が上がっても庶民には関係がない。そう批判していたマスコミが、株が下がると、こぞってアベノミクスを槍玉に挙げる。ダブルスタンダードであり、反日マスコミのまさしく予想された展開である。我々保守派にとっては織り込み済みだ。アメリカの金融資本が、日本への嫌がらせをしているのが見え見えである。韓国のサムソンとはいえ、実際に金を出しているのは彼らだ。中国共産党ともべったりなのである。東アジアで日本が優位に立てば、中共や韓国は大変なことになる。当然のごとくそれらの国を支えようとするのだ。しかも、安倍首相が今日、成長戦略を発表するタイミングに合わせて、足を引っ張ったのだろう。見事としか言えない。しかし、そこまで日本をバッシングして、彼らは得をするのだろうか。アメリカの人口の０・１％に過ぎない金融資本が、オバマ政権の政治に口を出し、日米同盟をそこなうことになれば、とんでもないしっぺ返しを受けるだろう。金儲けのためには何でもありでは、人間としての信性に欠ける。株価を乱高下するのを喜ぶマスコミは、これでもか、これでもかと騒ぎ立てている。アベノミクスが失速して喜ぶのは、中共と韓国だ。そして、それを背後で支えているアメリカの金融資本が、仕掛けてきているのだろう。今の状況は、日本が日本たりうるために、避けては通れない試練なのである。ここで負けてはならない。反日マスコミのデマゴギーに惑わされることなく、日本人は結束して、安倍内閣を守らなくてはならない。前に進むしかないのである。
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