草莽隊日記

混濁の世を憂いて一言

ワクチンをめぐってネットで騒ぎ

2022年11月27日 | 感染症
 新型コロナのワクチン接種をめぐって、ネット上では大騒ぎになっています。国だけではなく、マスコミも結託してキャンペーンを張ったわけですから、それによって亡くなった人の数や、後遺症で悩んでいる人の数は、国が正確に把握して公表すべきです。その責任は明確にされなければなりません。これまでは、ネットでワクチンに疑問を呈すると、但し書きがアップされるようになっていました。つまり、ネット空間そのものもワクチン派が掌握していたのです。
 この世に完全なものはありません。医学の進歩にしても、試行錯誤の連続なのです。日清、日露戦争に従軍した陸軍の日本兵が3万人以上も脚気で死亡したというのは、あまりにも有名な話です。
 限られた情報のなかで、私たちは、各々が判断するしかありませんが、目下話題になっているのが、超過死亡率の増加です。その要因としては「長期の自粛に寄り持病を悪化させた高齢者が多かった」「ワクチンの接種による」という二つの見方が有力です。もし後者が事実であれば大変なことです。
 私たちが知りたいのは、世界的にみても、当初は感染者数が少なかったにもかかわらず、世界のトップを行くほどにワクチンを打っているにもかかわらず、未だに感染の波が収まらないことです。
 国もマスコミも、真実を伝えるべきだと思います。最終的には、私たち一人ひとりが決定することであるからです。
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新型コロナ報道で不安感を煽りたてるだけのNHKは目に余る!

2021年04月12日 | 感染症
もはやNHKは存在する意味などない。昨日夜のニュースを見ていて、あまりの異常さに言葉もなかった。新型コロナの感染拡大を大袈裟に報道していたが、煽りに煽っているだけであった▼枝野幸男立憲民主党代表が「日本はワクチンの確保に失敗した」と報じていたのも、これまたビックリであった。まずは世界中で深刻な地域からワクチンが用いられるのであって、日本はそれとは事情が違うのである。にもかかわらず、政府の反論を紹介することなく、一方的に流すというのは、立憲民主党と示し合わせているからだろう。石川県でワクチンを二回接種したのに、感染者が出たという報道も、何も驚くに当たらない。そういう例は以前から報告されているからだ▼今私たちが知りたいのは、日本人が今後ワクチンを接種することで、どのような効果が表れるかである。実際の死亡者を見てみると、70歳以上が圧倒的である。65歳以上の多くの人がワクチンを打てば、急激に死亡者数は減少すると思うが、それは甘い見方なのだろうか。ゼロコロナなどというスローガンに同調し、あまりにも騒ぎ過ぎるマスコミが日本人を不安感に陥れている。それよりも確かな情報を国民に伝えるべきなのである▼NHKは、自分たちの既得権益を守りたいがために、安上がりの取材費で事をすませてしまっているのではないだろうか。さらには職員の国籍も公表できないのが今のNHKなのである。こんなことでは国民から受信料を聴取して、公共放送を名乗るべきではないのである。
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マスコミに踊らされずエビデンスにもとづいた冷静コロナ対策を!

2021年04月09日 | 感染症
悪くすれば、東京も大阪のようになると、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会 の御身会長の一言でマスコミも騒いでいる。その根拠を説明してくれないことに対して、去る6日の高橋洋一チャンネルでは、よく分からないことを当てずっぽでいうことには冷ややかである。変異株というのはたいした話ではなく、遺伝子配列はすぐに知らべられる。国際的なジャーナルにいつも出ており、1月に2回くらいは変異している。インフルエンザでも毎年違うのである。あたりまえのことで、ワクチンの微修正もとんでもなく簡単だという。要は危険性が高まり。多くの人が亡くなるかどうかなのである▼訳も分からずにマスコミが煽っているのが異常なのである。世界での感染数も多いといえば多いけど、そんなにすごい脅威かというと見解が分かれる。亡くなっている人はおり、軽々には言えないとしても、例年日本でインフルエンザにかかる人は、0・1%が亡くなる。今回の新型コロナで亡くなっている人と入れ替わっているだけだ▼日本でワクチン接種が遅れているのは、感染者が多い国にワクチンを回すからで、国際的にはそれが常識。ただ大阪の感染爆発については警戒する必要があるようだ。その原因がはっきりさせて、沈静化に向かうように国も大阪府も全力を傾注するしかないだろう。そうするうちに全貌がよりはっきりしてくるわけだから、まずはするべきことをして、そこで軌道修正をすればいいだけなのである。
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1都3県に出ている緊急事態宣言の21日解除を断固支持する!

2021年03月14日 | 感染症
我が国は新型コロナウイルスとの闘いに勝利しつつあるのだ。国民が一致協力したこともあり、ようやく暗いトンネルから抜け出ようとしているのだ。産経新聞の報道によれば、政府は首都圏の1都3県に出していた緊急事態宣言を、来る21日には解除する方向であることが明らかになった。あくまでも2週間の延長にとどめたのである。マスコミや野党が不安感をセンセーショナルに煽っても、それに引きずられることなく、断固とした決断をした菅首相を高く評価したい▼新型コロナウイルスの感染をゼロにすることは困難であっても、今後も三密を避け、マスクを着用すれば、爆発的な流行は阻止することができる。変異株については警戒を怠るべきではないが、今後は季節性の風邪として対処することになるのではないだろうか。感染症の苦しめられながら、人類はそれを乗り越えてきた歴史がある。現在私たちが直面している出来事も、その一部分なのである▼一日も早く経済活動をもとに戻さなくてはならない。どんな形にせよ東京オリンピックパラリンピックも成功させなくてはならない。欧米と比べて感染者や死者の数は格段に我が国は少ないのである。世界に先駆けて新型コロナウイルスを克服した国として、日本は大きな一歩を今こそ踏み出すべきなのである。
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政局に利用するためにゼロコロナを口にする立憲を嗤う!

2021年03月09日 | 感染症
ゼロコロナという言葉を立憲民主党はスローガンに掲げた。願いを口にすれば、それが実現すると思うのは、まさしく言霊信仰ではないか。それよりは、どのようにしたら感染拡大を阻止し、死亡者が少なくするかの方策を考えるべきではないだろうか▼いつの世においても、新型コロナウイルスだけではなく、様々な疾病や事故によって人間は死を迎えることになる。全てを撲滅することなど困難である。経済との兼ね合いも考慮しなくてはならない。ある程度沈静化した時点で、徐々に人と物とを動かさなくてはならない。不景気は雇用の悪化に直結する。完全失業率が1%上がれば、自殺者は月に400人弱増加するのである▼日本でも65歳以上の高齢者へのワクチン接種が目前に迫っている。それが完了すれば、死亡者数も劇的に減ることになるとみられる。全体的には沈静化の方向に向かっており、大騒ぎするような事態ではないのである。クラスターの発生も、その多くが介護施設や病院であり、飲食業にともなうものがどれだけあるかは疑問である。緊急事態宣言以前に、人類はパンデミックの危機を克服しつつあるのだ▼新型コロナウイルスの発生源は中共の武漢である。かの国が情報を隠蔽したから、世界中が大変なことになったのだ。それに一言も触れず、ゼロコロナを叫ぶのは政局に利用したいだけであり、笑止千万である。
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新型コロナ対策が功を奏し日本の死亡者数11年ぶりに減少!

2021年02月23日 | 感染症
日本国民はもっと自信を持つべきである。新型コロナウイルス対策で、あたかも日本が失敗し、医療が崩壊したというのは、まさしく根拠のないデマである。未曽有の国難に対して日本国民が結束して対処した。マスコミや野党が喧伝した欧米より、はるかに感染者数も死者数も少ないのである▼昨年の日本での死亡数は前年より比較して、約9000人減少した。高齢化が進んだことで、平均20000人程度毎年増えていたにもかかわらず、その傾向に歯止めがかかったのである。とくに減少傾向が著しいのは呼吸器系疾患であった。新型コロナウイルス以外の肺炎や、インフルエンザによる死者数が減ったことが大きく影響した。本来であれば死ななくてはならない人たちまでも、死ななくてすんだのである▼日本国民は世界に対して胸を張るべきであり、卑屈になる必要などまったくないのである。そこにプラスしてワクチンの接種も始まっており、鬼に金棒ではないだろうか。自虐的な悲観論を振りかざし、東京オリンピック・パラリンピックを中止するなどというのは、愚の骨頂以外の何物でもないのである。マスクをし、手洗いをするという生活を続けていけば、間違いなく我が国は新型コロナウイルスとの闘いに勝つことができるのだ▼エビデンスにもとづかずに、不安感を煽りたてる者たちに騙されてはならない。日本の行ってきた対策は大筋では間違っておらず、批判のための批判は政局に利用したいだけなのである。
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ファイザー製ワクチンの効果が抜群であることが明らかに!

2021年02月22日 | 感染症
ようやく日本でもファイザー製ワクチンの接種が始まった。手始めに医療関係者から行われ、65歳以上の高齢者も優先的にその対象となる▼朝日新聞の昨日のデジタルニュースによると、イスラエル保健省は20日、ファイザー製のワクチンを2回接種して未接種と比べた場合に、死亡を防ぐ効果は99%だったことを明らかにした。重症化を防ぐ効果は99・2%、入院は防ぐ効果は98・9%、感染を防ぐ効果は95・8パーセントであった。1週間後では若干低くなったものの、それでもかなりの効果があった▼これから日本は本格的な春に向かっていく。夏までは感染拡大が抑えられたとしても、それ以降は予断を許さない。感染力の高い変異株が広まることも予想される。基礎疾患のある人は自分から申し出れば、早期接種を受けられることになっている。感染拡大を防ぐにはワクチンしかなく、それに期待するしかないのである。何もしなければ冬には第4波が予想され、いつになっても新型コロナウイルスとの闘いは終わらない▼先行している欧米からの副反応の情報も入ってきており、それを参考にしながら、対処すれば、最悪の事態は最小限にすることができるはずだ。恐れては何も変わらない。勇気をもって私たちは一歩前進すべきなのである。
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感染再拡大の危機煽り緊急事態宣言を続けろというのがNHKだ!

2021年02月03日 | 感染症

野党やマスコミは政府の新型コロナ対策を批判するが、他の国々と比べると、成功しているのではないだろうか。山本七平が述べていたように、日本人は空気に支配されており、異論を口にすると排斥される。連日のようにマスコミは新型コロナの危機を煽っている。すでに感染者の数にしてもピークアウトしており、春に向けて経済を動かすべき時期に来ているのに、真実を伝えるというよりは、視聴率を取るために騒ぎ立てているのである▼緊急事態宣言の延長にしても、それが及ばすマイナス要因も考慮すべきだろう。池田信夫がツイッターで、NHKが昨夜に流した「緊急事態宣言解除のタイミングと経済への影響 専門家の分析は」というニュースを批判している。解除するにあたって、一日当たりの東京の感染者数が400人の場合と、100人の場合では、死者の数が900人も違うというのである▼500人であれば、4月の後半に2000人を上回る最悪の事態になると想定している。さらに、再び緊急事態宣言が出され、経済的損失は3100億円増加になるという。100人だと4100億円増加になってしまうので、1000億円増加の250人が落としどころなのである▼池田は揶揄して「緊急事態宣言をずっと続けたら経済損失も少なくてみんなハッピー」とツィートしているが、私たちは、危機を煽るだけのNHKの報道に振り回されてはならないのである。

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日本の医療崩壊を防ぐために台湾のようにCt値を下げるべきだ!

2021年01月24日 | 感染症

アメリカの大統領にバイデンが就任したのに合わせるかのように、これまで増幅に必要なサイクル数のCt値が37から40であったのを、WHOが下げる指針を発表したという。もしそれが本当であれば、世界中の陽性者の数は激減するのではないだろうか。Ct値が35を超えれば擬陽性の確率が高いため、それを是正するために処置だといわれる。バイデンにとっては願ってもないことだろう▼人の命を重視する日本は40であり、台湾は35である。GreenIceRose氏は「Ct値35以上は他の人にうつす可能性はほとんどゼロ(通常の生活では完全ゼロ)なので、これはもう陰性として処理して、その人には3-4日注意してもらって、3-4日後に再検査して、Ct値が下がってこなかったら、回復者としてカウントして良いと思う。また最初のCt値35を32に設定しても問題はないかと思う」とツイートしている▼連日のようにマスコミは、大々的に陽性者の数を伝えているが、PCR検査が正確でないことはこれまでも指摘されてきた。Ct値についてはもっと議論を深めるべきではないだろうか。新型コロナの封じ込めに成功したという台湾を参考にすべきなのである。どのレベルから感染が拡大するのか、それを把握することが大事ではないだろうか。日本の医療が逼迫しているのであればなおさら、そういった点も再検討すべきなのである。

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感染者数が東京2447人大阪607人というのは異常事態だ!

2021年01月08日 | 感染症

新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからない。昨日は東京ではこれまででもっとも多い2447人が、大阪でも過去最多の607人が感染した。いずれも20代と30代で半数を占める。行動的な世代がウイルスを拡散しているのだ。重症化しやすい日本の65歳以上の高齢者の人口は3617万人で、総人口の28・7%を占めており、楽観視することはできない。新型コロナウイルスの変種は感染力が極めて高いことが確認されている。それが日本にも広がってきているのではないか▼それでも欧米と比べると、感染者数も死亡者数も日本は段違いに少ない。どのような対策を取ればいいのか頭が痛いところだ。菅内閣は今日から東京など一都三県に緊急事態宣言を出したが、対象となるのは全飲食店とカラオケ店である。午後8時までの営業時間の短縮を要請するのである▼人がワイワイ集まるのを避ければ沈静化すると思っているのだろうが、それ以上に実行すべきなのは、海外からの入国の全面禁止ではないだろうか。いくら日本国民が政府の言う通りに動いても、外国人が日本に入ってくるのをストップしなければ、元から断つことにはならないからだ。さらに、特定の医療機関に限定するのではなく、どこの病院でもマニュアルに従って診療すべきである。ここまでくればあらゆる方策を動員すべきなのである。

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