茂吉なる歌詠み人が好みたる湯につかりけり秋風ぞ吹く
野趣なりし人間なりし露天風呂生まれたままで大の字になる
エメラルド宝石なりし湯の粒は頬笑み浮かべし女神の顔に
訪れるそのたびごとに親しみを高湯温泉吾妻屋恋し
天仰ぐ露天風呂に芒かな山の霊気が満ち満ちており
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福島第一原発の汚染水の処理に国が全力を挙げて取り組むーと安倍首相は表明したが、ここまで後手後手に回ったしまったのは、東京電力に責任をなすりつけようとした民主党政権時代のツケなのである。汚染水は一日１０００トンも敷地内に流れ、それが海にまで流出しているのである。このまま放置することは許されず、もっと踏み込んだ決断が求められる。池田信夫氏が自らのブログで書いているように、一番の問題は民主党政権が「政府は費用を負担しない」ということで、支援機構をつくったことである。１兆円の資本注入を行っても、交付公債による融資の形をとっており、いつかは東電が返済しなくてはならない。これでは東電が及び腰になって当然だ。原発事故による補償と除染、廃炉までのコストは１０兆円かかるとみられている。支援機構を温存させたままでは、国費を直接投入できず、事態を鎮静化させることは困難である。国費を直接投入するにあたっての前提として、池田氏は「発電をする事業会社と事故処理する国費の受け皿会社に分離する」ことを提案している。それを行えば、東電任せではなく、責任の所在が明確になる。民主党政権は自分たちの責任逃れのために、銀行は５兆円の東電への融資が吹っ飛ぶことを恐れて、とんでもない事故処理のスキームが出来上がってしまったのである。海を汚染し、国土を汚染することは領土を失うことであり、国の根幹にかかわる。にもかかわらず、東電任せにすることは、無責任極まりないのであり、国が前面に立つべきだ。そのためにも、新たな事故処理のスキームをつくるべきなのである。
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さっさと韓国に見切りを付けるべきだろう。中共と接近し、日本を敵対視する韓国と米国が付き合えば、誰も米国に味方しなくなるだろう。敵味方をはっきりさせなければ、最終的に損をするのは米国だ。ここでよくよく考えるべきだろう。私たち日本人は過去のことをとやかく持ち出すつもりはない。日本人が自分たちの手で憲法を改正しようとするのを、邪魔さえしなければいい。韓国人のやっていることはメチャクチャである。国連事務総長になった潘基文にいたっては最悪だ。国家間の調整役を務めるのではなく、韓国にばかり肩入れしている。そして、善し悪しは別にして、米国のシリアへの軍事攻撃を、けん制するような発言をしている。事態を深刻化させないようにするのが、国連事務局長の役目ではないだろうか。歴代で最低だといわれるのも当然だ。朝鮮半島が南北に分裂してから、北からの浸透工作が行われた。北が勝つには武力統一しかなかったからだ。そのために韓国は、反共の砦ではなく、融和政策をとるようになり、それにつれて、北に代わる敵を想定する必要があった。それが日本だった。韓国はまともな国のように今の日本のマスコミは論評しているが、以前は軍事独裁の国家として、岩波の「世界」などは徹底的にこきおろしていたのである。朴槿恵が大統領になったら、少しは沈静化するのではないか、との希望的観測も裏切られた。日本としては、韓国と距離を置いた方がいい。米国も徐々にながら、それを理解しはじめたと思う。韓国とはなるべく付き合いをせずに、交わらないようにするのだ。敵愾心を抱いている人間とは、話が通じるわけがないのである。
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米国は今は同盟国であり、敵対視すべきではない。それだけにかえって、真実の歴史と向き合うべきではないだろうか。去る２８日の国務省の定例記者会見で、ロイター通信の記者がシリア政府の化学兵器使用疑惑にからんでの質問で、広島と長崎への原爆投下に言及した。米国はアサド政権が化学兵器を使用したとし、この日の会見でハーフ副報道官が国際法に違反していることを強調し、国連の安全保障理事会の武力行使容認決議なしに、軍事介入することを正当化しようとしたのだった。これに対して、その記者は「米国が核兵器を使用し、広島、長崎で大量の市民を無差別に殺害したことは、あなたの言う同じ国際法違反ではなかったのか」と食い下がったのである。ハーフ副報道官はコメントすることができなかったが、私たち日本人にとっては溜飲が下がったのではないだろうか。いわゆる「従軍慰安婦」なども、米国の原爆投下を正当化するための口実として、でっちあげられたのである。だからこそ、米国内では、韓国のそうしたキャンペーンに同調する土壌があるのだ。明らかに広島と長崎の原爆投下は国際法に違反する。後ろめたいので返答することができなかったのだろう。原子爆弾は無差別な殺戮の道具であり、化学兵器と同列に論じられるべきだ。国際法に違反した米国が、自分たちを正当化するために、過去の日本の歴史は消されてしまったのである。何をされてもしかたがないほどに、好戦的で残酷な日本人像をつくりあげる必要性があったのだ。同盟国である米国との関係を強固にするためにも、そうした過去の歴史を見直すべきだろう。
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桧原湖と二つに裂けし磐梯は今も変わらず智恵子慟哭
裏磐梯かくまでさみし人気なき波立つ風は秋の色なり
日を追うてあたり一面芒(すすき)野に磐梯山は天に聳える
水面(みなも)には風通りたる幾筋も涙の痕を消すがごとくに
雲かなし磐梯かなし桧原湖も孤影を映す天地なりし
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消費税増税やＴＰＰに反対する私の立場からすれば、自民党のやっていることを全て容認しているわけではない。経済政策で正論を吐く西田昌司参議院議員がいるから、今なお支持しているというのがあたっている。西田議員の経済政策は明確である。デフレから脱却をするためには、税金を上げたり、公務員の給料を下げたりするというのは、愚の骨頂だというのだ。「税収を増やすためには、経済のパイを増やさなくてならない」からだ。消費税増税ありきに異を唱えたのである。もちろん、増税そのものを否定しているわけではない。そのタイミングを問題視しているのである。デフレ下で増税をしたらば、ＧＤＰを減らすことになると、民主党政権時代から訴えてきた。そして、公共事業の必要性を説いた意義も大きい。財政出動をすれば、乗数効果によって末端にまで金は流れるのである。にもかかわらず、民主党政権は「コンクリートから人へ」とのキャッチフレーズで国民に誤解を与えた。目先のことしか頭にない財務省は、政権が民主党から自民党に代わっても、増税路線まっしぐらである。西田議員も指摘している通り、財務省のそうした方針は、ミクロ経済学では正しいが、マクロ経済学的には逆効果でしかない。経済の規模が小さくなったのであれば、国が積極的に関与して、経済の規模を拡大するしか方策はない。アベノミクスも当初はそれをぶちあげた。しかし、第三の矢の成長戦略で、規制緩和が前面に出てきた。それで混乱が生じているのだ。構造改革の失敗を繰り返さないためにも、今こそ西田議員の出番なのである。デフレ下での増税を行えば、ようやく上向いた景気は、すぐに失速するのは目に見えているからだ。
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自民党に救いがあるとすれば、西田昌司参議院議員がいることだろう。ＮＨＫによるＣＣＴＶへの映像の貸し出しを問題にしていたが、ようやく国会議員から声が上がったことは歓迎したい。渋谷のＮＨＫのなかに中共の御用放送局であるＣＣＴＶが同居し、あろうことか協力関係にあるというのは、断じて許されるべきではない。国民から受信料をもらっているくせに、反日的なことが行っているわけだから、国民を愚弄するにもほどがある。尖閣諸島をめぐって、中共が侵略の意図を隠していないのに、それに同調するような放送局があるというのは、国が乗り出して当然である。もし中共と日本が武力衝突をしたならば、同じように中共に手渡すのだろうか。西田議員は国会の場で追及することもほのめかしている。ＮＨＫは国営放送局に近いにもかかわらず、反日的なことを行えるのは、きちんとした国家観がないからだろう。世界中友達だというお花畑が、覇権国家中共に付け込まれるのである。自民党で西田議員位しか、声を張り上げないのも納得できない。真に日本のことを考えれば、一番重要なことではないだろうか。言論の自由は認めるべきだが、日本を敵視している国家のお先棒を担ぐ必要はないだろう。しかも、ＣＣＴＶのニュースをＮＨＫのＢＳでそのまま流したのである。西田議員は、反日の外国勢力の影響下にあるマスコミを鋭く批判してきた。マスコミは第４の権力とも呼ばれており、そこに立ち向かう勇気には敬意を表したい。ネット言論は西田議員に好意的であるが、ここは一緒になってＮＨＫを糾弾すべきだろう。
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経済学の専門家ではない私ではあっても、何が正しいかは見当がつく。宇沢弘文の「社会的共通資本の時代」という文章を読み返して、その主張に共感を覚えた。もう２０年も前に日本経済新聞社が出版した『資本主義の未来を問う』のなかに収録されていた。冒頭で資本主義と社会主義の両方を批判し「新しい２１世紀の展望を開こうとするとき、もっとも中心的な役割を果たすのが、制度主義の考え方である」と書いている。ジョン・スチュアート・ミルが『経済学原理』のなかで言及した、自由が保障され、人間的尊厳と職業倫理が守られ、安定的調和的な経済発展が可能な経済制度が存在するかどうかの設問に対して、「ソースティ・ヴェブレンのいう制度主義の考え方がもっとも適切にその基本的性格を表している」と断言した。宇沢が強調したかったのは「一つの普遍的な、統一された原理から論理的に演繹されたものではなく、それぞれの国ないしは地域のもつ歴史的、社会的、倫理的、文化的、そして自然的な諸条件が互いに交錯してつくりだされる」との見方だ。とくに宇沢は「さまざまな社会的共通資本と、それぞれの共通資本を管理する社会組織のあり方」にこだわった。社会的共通資本の構成要素は、水や空気などの自然的環境、道路や上下水道などの社会的インフラストラクチュアー、教育、医療、金融などの制度資本である。社会的共通資本は専門家によって運営されるが、官僚的な基準や市場的基準にのみもとづいて行われるのではない。政府の役割は社会的共通資本の管理運営が適切かどうかを監理し、財政上のバランスを保てるようにすることだ。市場原理一辺倒でも、計画経済一辺倒ではない第三の道を私たちは目指すべきなのだろう。新自由主義に抗するためにも。
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日本が国家としての国益を主張することに対して、世界は冷たいようだ。６８年前の敗戦が今なお尾を引いているのである。国家の根本である憲法をアメリカに委ねたこ時点で、日本は終わっていたのである。安倍政権は、戦後レジームを脱却するどころか、かえってそれを容認する方向に向かいつつある。ここは焦るべきではないだろうが、国民一人ひとりが、真の独立を目指す気概を持たなければ、安倍政権が誕生した意味はなくなってしまう。磯田光一は『戦後史の空間』のなかで、中野重治の『五勺の酒』に言及している。民族主義的な左翼が、日本国憲法の成立に対して、まっとうな感想を抱いていたのである。しかし、その大事な部分はアメリカの検閲によって削除されたのだった。「じっさい憲法でたくさんおことが教えられねばならぬのだ。[あれが議会に出た朝、それとも前の日だったろうか、あの下書きは日本人が書いたものだと連合軍総司令部が発表して新聞に出た。日本の憲法を日本人がつくるのにその下書きは日本人が書いたのだと外国人からわざわざことわって発表してもらわなければならぬほど、なんと恥さらしの自国政府を日本国民が黙認していることだろう。]そしてそれを、なぜ共産主義者がまず感じて、そして国民に、訴えぬだろう」。[]で削除された箇所からは、無念さが伝わってくる。日本人自らの憲法でないことに、中野は悲憤慷慨しているのである。しかし、現在のサヨクにはそれはない。憲法擁護を叫び、押しつけ憲法であることに触れようとしない。私たちの自主憲法制定の思いは、そこからの脱却なのである。現在は退却を余儀なくされているが、一歩でも二歩でも前進しなくては、永遠に日本は属国から抜け出せないのである。
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今また国政選挙があったならば、私は自民党の候補に投票するつもりだが、熱が冷めてきている。安倍内閣は支持していても、消費税増税とＴＰＰが目の前の問題として出てくると、距離を置きたくなるからだ。北岡伸一は『自民党 政権党の３８年』の後書きで、「要するに、政党とは、国民を主役とする政治における道具であると私は考えている」と書いている。倫理的な判断を避けることで、どのように権力を行使してきたかを、細部にわたって追いかけるのが学者だからだろう。それには私も異論がない。理想を高く掲げても、現実がうまくいかなければ、それは政治家の責任である。自民党を心から支持できないのは、アメリカの頸木から日本は逃れられないからだろう。中共や韓国による対日批判は収まるところを知らない。歴史認識にしても、言いがかりでしかない。しかし、それに対して安倍内閣は、真っ向から対決できない。同盟国であるはずのアメリカが待ったをかけているからだ。安倍首相が誕生して、ようやく国益を第一にした政治が実現すると思ったらば、はかない夢であった。厳しい現実を直視すれば、それも仕方がないのだろうが、それを突破するのが戦後レジームからの脱却であったはずだ。次々と後退戦を強いられれば、もはや精神的な支柱をとり戻すことでしか、安倍首相は局面を打開することはできない。それは靖国神社への参拝だろう。経済は惨憺たる結果になろうとも、人々はどん底に突き落とされようとも、日本人としての精神的拠り所を明らかにできれば、保守は必ず蘇るのである。それをできるかどうかなのである。
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