草莽隊日記

混濁の世を憂いて一言

麻疹の大流行を阻止するために万全の策を講じるべきだ!

2019年02月15日 | 医学

麻疹が大流行する危険性が出てきた。交通網が整備され、人の移動が自由に行われることになったおかげで、あっという間に広がってしまうのである▼いくら医療が充実している先進国であっても、発病すれば、1000人に  1人は死亡するといわれる。麻疹とは知らずに、東海道新幹線に乗った 女性のことがニュースで大きく報道され、乗り合わせた人たちに対して、症状が出た場合には、医療機関に連絡するように呼びかけている▼感染症の拡大を防ぐにあたっても、今の我が国の法律は不備である。戦争や災害においてもそうであるが、非常事態を宣言し、人の移動を制限するといった最低線のことができず、危機に対処できないのである▼警戒すべきは、外部からウイルスが持ち込まれことだ。同時多発的に行われれば、手のほどこしようがない。憲法上の制約もあって、国民の安全を考慮してこなかった私たちは、重大な危機にさらされているのだ。核ミサイルに備えるだけてなく、多方面のことに対応しなくてはならない。そうした深刻な課題について、安倍首相は正直に国民に語るべきた。その場しのぎであってはならないのである。

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丸山ワクチンが効くのは「樹状細胞」を活性化するから!

2018年05月28日 | 医学

丸山ワクチンをめぐっては、ガン治療薬としての効果について意見が分かれてきたが、多くの患者が使用してきた経過がある。日本医科大学の高橋秀美教授が去る19日、東京で開かれた講演会で「丸山ワクチンは、がんに対する免疫の鍵を握る、白血球の一種である『樹状細胞』を活性化することが分かった」と述べた▼この細胞を発見したアメリカの学者は、2011年度のノーベル医学生理学賞を受けており、ようやくここにきて丸山ワクチンがなぜ効果があるかが示されたことになり、がん患者にとっては朗報ではないだろうか。そういえば吉本隆明も、がんになったわけでもないのに、丸山ワクチンを注射していた、と聞いたことがある▼ゼリア新薬工業が「抗悪性腫瘍剤」としての認可を求めたのに対して、1981年に厚生省は不認可とした。しかし、その一方で異例の有償治験薬として供給することを認めたのだった。薬代も月3千円程度だし、副作用もほとんどないわけだから、厚労省も重い腰を上げるべきだ▼丸山千里博士によって発見されたがん免疫療法剤が丸山ワクチンである。副作用にさいなまれる多くのがん治療薬とは違うわけだから、早急に認可すべきではないだろうか。ここまで丸山ワクチンが無視されてきたのは、既得権益を守ろうとする勢力の壁が高かったからである。今回の高橋教授の画期的な研究成果によって、その壁を突き破ることになればよいのだが。

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パンデミックの危機が去っていない韓国への渡航制限を!

2015年06月26日 | 医学

韓国での中東呼吸器症候群(MERS)がなお拡大を続けている。初期対応のまずさだけではなく、コロナウイルスの感染力を侮ったからではないか。感染力が非常に強い患者一人が約2100人と接触していたことが判明した。韓国の保健福祉省が25日に発表したもので、産経新聞が大きく報道している。誰が考えても楽観視できる状況ではない。我が国としても早急に渡航制限をして水際で食い止めるべきだろう。ようやく日韓首脳会談が日程にのぼってきたことで、韓国に配慮すべきとの意見もあるようだが、最優先すべきは日本人の命ではないか。パンデミックはある日突然猛威を振るうのではない。平和な生活を徐々に蝕んでいくのである。韓国では感染者や死者が増え続けているのに、片一方では何もなかったかのような生活が行われている。日々深刻になっているにもかかわらず、人々は目をそむけてしまうのである。今の日本は多くの危機に直面している。その一つがMERSなのである。緊急事態になれば、国民の活動を制限して、感染者を最小限に封じ込めることも想定しなくてはならない。まさしくそれはテロとの戦いと同じなのである。さらに、韓国に居住する日本人に対しても、退避勧告をする必要があるのではないか。そのうち収束するだろうとの見方はあまりにも甘過ぎる。グローバル化はリスクを伴うのであり、断固たる処置を取る以外には、日本国民の命は守れないのだから。

 

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韓国への気兼ねからパンデミックの危機を報道しない日本のマスコミ!

2015年06月19日 | 医学

民主党政権下であったために、マスコミは福島第一原発事故について真実を報道しなかった。国民が政権批判をすることを恐れたのである。今も拡大中の韓国での中東呼吸器症候群(MERS)コロナウイルスに関しても、できるだけ扱いを小さくしようとしている。本当のことを伝えると韓国の印象が悪くなるのを恐れるからだろう。国民の命をどう考えているのだろう。日本と韓国との間は往来が頻繁である。仮に韓国でパンデミックということになれば、水際で阻止することは困難になる。外務省はすぐにでも、渡航の自粛を呼び掛けるべきだ。早期に国境を封鎖することも検討されなければならない。すでに隔離対象の日本人が、韓国側の不手際で日本に帰国しており、日本で感染者が出ても何ら不思議ではない。にもかかわらず、マスコミがまともに取り上げないのは、韓国への配慮があるのは明らかである。佐藤優がラジオで述べていたように、感染者が1000人を突破するかどうかが一つの目安とされる。そこから爆発的に感染者が増えるのであり、その前に万全の策を講じなければならない。まさしくパンデミックの一歩手前だ。日本は国家としても最善をつくさなくてはならない。いくらマスコミが流す情報が楽観論に傾いているとしても、国も国民も振り回されるべきではないだろう。コロナウイルスは未知の感染症を引き起こしている。油断は禁物である。韓国に旅行しなければよかった、とか後悔しないように、私たちも警戒を怠ってはならないのである。日本のマスコミは信じるに値しないのだから。

 

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安易に尊厳死を選択すべきではない!

2014年11月04日 | 医学

尊厳死を認めてしまえば、それは際限なく適用されるのではないか。死は誰もが迎えるものであるとしても、意識がある限りは、生をまっとうすべきではないだろうか。アメリカのオレゴン州で、29歳の女性が尊厳死を選択した。もはや自分であり続けられないのに悲観して、自ら選択をしたのである。しかし、それは日本では容認すべきではない。そうでなくても、高齢化が進行して、年寄りの肩身が狭くなってきている。生きること自体が難しくなってきているのだ。健康で元気な者でなくても、生きる権利があり、誤った方向に誘導されるのを恐れてしまう。つい最近、親を亡くして痛感したが、子供にとっては、生きていてくれるだけでいいのである。病と闘っている姿が尊いのである。余命何カ月という言葉は、死刑宣告を受けたのと同じだ。奇跡や希望を持つことが、どうして許されないのだろう。日本人は共同体のなかで暮らし、それは過去から未来へと受け継がれていく命の流れである。そこで生き、そこで死んでいくのである。分断された個として、終焉を迎えるのではない。今の日本では152万人がガン患者だといわれている。百人未満に一人の割合なのである。医学の進歩による救済が待たれると同時に、その人たちの希望の灯を絶やしてはならない。安易な安楽死の選択は、その希望を奪うことになりかねない。子供や孫のために、必死に踏ん張っている人たちを、見放してはならない。奇跡がありうることも忘れてはならない。あくまでも命はミステリアスなわけだから。

 

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エボラ出血熱のパンデミックの危機を前に!

2014年10月28日 | 医学

今回はエボラ出血熱の患者は日本では出なかったが、今後はどうなるか予測が付かない。ここまでくればいつパンデミックになっても不思議ではなく、人類は重大な危機に直面しているのだ。皮肉なことには、いくら致死率が高いとしても、そこで生き残る人たちもいる。そうした人たちは免疫を与えられ、恐れを知らない身体になるのである。人類がこの世に誕生してから今日まで、病原菌やウイルスとの戦いであった。それを死滅させたとしても、新たな変異が起こる可能性があり、結局は感染して免疫を手にした者が生き残り、人類が続いてきたのではなかろうか。我が国は水際で撃退するのに、最善を尽くすべきだろう。しかし、突破されることだって想定しなくてはならない。中世と呼ばれた時代にあっては、ペストが蔓延し、身近に死の影があった。それでも何もないかのように人々は暮らしていた。ハルマゲドンや最後の審判とかいう言葉は好まないが、未来に対しての漠然とした不安が、パンデミックとして立ち現れると、ある種のあきらめを持ってしまう。政治も経済も混沌としているなかで、破局もまたありだからだろう。未来がバラ色であるかのように思い描いた進歩史観の何と危ういことか。傲慢な人類は身のほどを知るべきなのだろう。それを今後も反省しなければ、待っているのは人類の滅亡なのだから。

 

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金持ち優遇の医療で本当にいいのだろうか?

2013年03月21日 | 医学

 人間の命を軽んじるつもりはないが、それにしても今の日本は異常である。癌が治療可能になりつつあるせいか、最先端医療への期待が過熱している。そして、世の中全体の話題の中心は病気である。現役をリタイアした団塊の世代などは、一日でも長く生きるために、大変な努力している。その気持ちは分からないではないが、アメリカの保険会社のCMが流れた後で、難病のことがテレビで取り上げられたりすれば、少しは疑ってかかるべきだろう。公的保険が効かなくて、一回あたりの治療に最高で何百万もかかっているのは確かだ。それでも治したい人たちがいて順番を待っているのも。それを見透かすかのように「国民皆保険の制度は時代遅れになった。最先端医療を受けるためには、外資系の保険会社に加入するしかない」とマスコミがPRを買って出ている。金があるかないかで余命が決まってしまう。そんなことがあっていいのだろうか。かつての日本人には、互いに助け合おうとする精神があった。これに対して、アメリカニズムは弱肉強食の容認であり、勝組と負け組が生まれても、それが自然の摂理なのである。セーフティネットによって、最低の医療は受けられるとしても、最先端医療は夢のまた夢である。難破した船から逃げ出そうと救命艇が降ろされたが、定員に限りがあるので、下々の者ではなく、金持ちから順番に乗せるというのだ。それで本当に日本国民はいいのだろうか。


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モルモットの福島県民に待っているのは病院からの呼び出しだ!

2011年06月17日 | 医学

 またまた福島県民は騙されようとしている。ホットスポットなるものをことさら強調しているのは、国が責任を取りたくないからだ。危険な警戒すべき地域があると指定したという、単なるアリバイづくりだ。関係する市町村の対応が悪いので、それで病気になったんですよ、との言い訳に利用しようとしている。自分たちの行政区がなくなるのを恐れるあまり、該当する市町村の方は逃げ腰になる。そこが国の狙い目なのだろう。避難が必要かどうか目安になる年間20ミリシーベルトを超えそうな放射線量であるならば、命が優先されるべきだが、国が放置しているせいで、次々と県民の健康が害われている。低線量被曝の問題も深刻である。モルモットにされようとしているのに、それでもまだ国を信じようとしている県民がいるのは、おめでたい限りだ。もう少しすれば、県内の全戸に問診のアンケート用紙が届き、次いで病院を受診するようにと呼びかける通知がくるはずだ。健康に問題がなければ、くるはずもないのに。それはカフカの小説『審判』の主人公ヨーゼフ・Kがある日突然逮捕され、犬のように殺されてしまうのと同じではないか。今回の被曝もまた、不条理に満ちたものなのである。しかし、それに気づいたときは、もうすでに遅いのである。一刻を争うにもかかわらず、今日も一日が暮れようとしている。それで本当に福島県民は良いのだろうか。

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学校給食による内部被曝を最小限に抑えるべきだ!

2011年05月29日 | 医学

 子供たちの命を守ることを最優先すべきだ。地産地消にこだわるあまり、放射能に汚染された食べ物によって、内部被曝が拡大するのだけは阻止すべきだろう。茨城県の鹿嶋市が、学校給食に県内の食材を使用していないことが明らかになった。主に関西や四国の食材を使用しているのだという。それについては、賛否両論があるだろうが、勇気ある決定ではなかろうか。福島第一原発の放射能物質による汚染は、あまりにも深刻である。その影響を考えれば、何よりも先に考えなければならないのは、子供たちのことだ。学校給食について、どうして福島県では問題にならないのだろう。暫定的に決まっただけの基準値をオーバーしなければ、安全だといえるのだろうか。摂取制限が出たことのある野菜を食べさせても、健康に害がないのだろうか。さらに、注意しなくてならないのは、中途半端なことでは、かえって損害賠償を東京電力や国に請求するにあたって、ネックになることだ。福島県産の農産物全てについて、補償してもらった方が得策なのに、品目を限定されることで、損をするのは生産者ではないか。今後、内部被曝の検査が進むにつれて、学校給食が原因であったことにでもなれば、それもまた訴訟の対象になりかねない。福島県も各市町村も、今何をすべきかの優先順位を間違うべきではないだろう。  

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被曝の影響考慮し福島県民全員へ健康調査

2011年05月27日 | 医学

 福島県のやることも後手後手である。県民全員の健康調査をするのだそうだ。被曝した県民がどうなるかは、それこそ医者は興味があるだろうが、モルモット扱いにされたのでは、たまったものではない。「大丈夫です」を連発していた山下俊一長崎大学教授は、ばつが悪い顔をして「健康増進のためです」と居直っていたが、言い方はあるものだ。それよりも、事故発生時から現在まで、高濃度放射線地域から県民を避難させなかった責任を、県はどうとるつもりなのだろう。汚染物質が大量に飛散したのも知らずに、屋外で遊んでいた子供たちに対して、どのように謝罪するのだろう。そして、現在も進行中なわけだから、今後どうするつもりなのだろう。福島市や郡山市は本当に安全なのだろうか。県が頼みにしていた山下教授にいたっては、放射能の危険性よりも「風評被害によるストレスの方が深刻だ」と言っている位だから、前言を撤回したくはないようだ。しかし、そんな学者を呼んできて県内各地で講演させたのは、佐藤雄平県知事なのであり、県民の大半が被曝してしまった今となっては、もはや取り返しがつかない。健康調査というのは、県民から訴えられるのを想定して、先手を打ったのだろうが、政府や東京電力ばかりでなく、県だって責任は免れないのである。

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