先日、散歩の最中、観光客だか出張だか知りませんが、ガタイのでかい白人から道を聞かれました。
英語で。
それになんとなく応えたのですが、一緒にいた同居人から、後に、ヒアリング能力がかなり上がっているのではないか、と指摘されました。
なんでかな、と思って、すぐに分かりました。
常軌を逸したホラー映画鑑賞三昧がその理由であるに違いありません。
私は様々な国のホラー映画を観ますが、圧倒的に米国製が多いのです。
結果、字幕を見ながら英会話を聞くことになり、気が付いたらずいぶん聞き取れるようになっていた、というわけです。
習うより慣れろ、と言いますが、本当ですねぇ。
そこで気付いたことは、少なくとも会話においては、ネイティブの人々はかなり簡略にしゃべっているということ。
例えばワールドシリーズを制した際、上原投手の小さな息子が、「今夜はどうやってお祝いするの？」と米国人キャスターに問われ、一言「Crazy！」と応えていました。
単語一つで受け答えするのが、日本人らしからぬ自然さだと、米国では評判になったと聞きます。
ホラー映画を観ていていつも思うのは、実際の英会話は単語一つで済んでしまうものが多く、文法がどうこう言うのは馬鹿げているということです。
私たちは自己紹介する際、「My name is ○○」と言うのだと中学生の頃教わりました。
しかしホラー映画でそんな自己紹介をしているやつなんていません。
「○○」と名前だけ言うか、せいぜい「I´m ○○」くらいです。
そのことを英語が得意な友人に訪ねたら、「My name is ○○」という言い方は、日本語でいえば「拙者の名は○○でござる」みたいな、滑稽なほど古臭く聞こえる、と言うのです。
そういえばいつだったか、デーブ・スペクターが、「日本の中高生が学んでいる英語は古文だ」、と言っていましたっけ。
今、文部科学省では、英語教育を小学校３年生から始めることを検討しているそうです。
その場合、今のやり方を早く始めるというだけでは、英語嫌いを増やすだけでしょうねぇ。
文法なんか教えずに、会話だけを教えるのがよろしかろうと思います。
子どもであれば、赤ん坊がいつの間にやら言葉を覚えるように、英語を覚えるだろうと思います。
私はもう年なので、そんなぬるい方法では、聞くことはできても話せるようにはならないでしょうけれど。
問題は、日本全国の小学校に、それを教えられる教員を配置できるかどうかでしょうねぇ。
英語が世界語になったのは、まず大英帝国が、後に米国が世界を支配したからだけが理由ではないと思います。
英語という言語が持つ簡単さが大きな理由ではないでしょうか。
私、俺、僕、あたし、あたい、あっし、おいら、うち、それがし、拙者、朕、余、マロ、小生、老生、自分、愚僧、などなど、一人称を表す言葉が、日本語にはたくさんあります。
そしてそれぞれに、その一人称を使用しているというだけで、生まれ育ちや性格などが見て取れます。
それが、英語では、I、だけ。
また、日本語では、物を数を数える際、一つ、一個、一本、一杯、一冊、一部、一膳、一振り、一柱、一人、一対、一杯、と、複雑多岐に渡っています。
日本語が世界語になるのは難しそうですねぇ
今日で自民党が政権復帰を決めた先の衆議院選挙から丸1年経つんですねぇ。
悪夢のような民主党政権が倒れ、安倍総理は強力に外交や経済政策などを推し進め、国民に安心感を与えたように思います。
一方、中韓をはじめ、米国や欧州の一部からも、強い日本が復活することを懸念する声が高まりました。
特に韓国の朴大統領は安倍総理との会談を拒否し、ファンタジーのようなおかしげな歴史認識を共有せよと、あっちこっちで言ってまわり、わが国の菅官房長官は、「喫緊の課題は無い」の一言で韓国との会談先送りを決め、韓国マスコミは袖にされたとばかりにきぃきぃ騒いでいます。
今はわが国から韓国に会談を求めても無駄でしょうから、放っておくしかありません。
隣国同士うまくやりたいものですが、ああヒステリックに騒がれては、こちらがいくら冷静でも話になりますまい。
時期を待つのが肝要でしょう。
アベノミクスの効果が現れているとマスコミは言っていますが、今のところ、私にその実感はありません。
まずは大企業から、なんでしょうか。
ただ、震災復興の財源のために国家公務員の給与を平均７．８％カットするという過酷な政策は、当初予定どおり、今年度いっぱいで終わるとのこと。
平均７．８％ですから、元々給料が高かった年配の職員や職階の高い者は10％以上のカット。
10％というと、減給処分に相当します。
2年間だけ、ということで始まった人件費カット、正直、永遠に戻らないのではないかと思っていました。
役人叩きは政治家もマスコミも大好きですからねぇ。
しかし元々が薄給の私たちノンキャリにしてみれば、貧窮問答歌のような2年間でした。
わが家は共働きで子がいないのでしのげましたが、高校生や大学生の子がいて、しかも奥さまが専業主婦という先輩諸氏のお小遣いは、泣けてくるほど低いものでした。
あまり役人の給料を下げると、誰も役所に就職しなくなって、行政サービスは低下するでしょう。
世間並の給料は必要かと思います。
この2年間、月々の給料は10年前くらいのレベルに落ちていましたからねぇ。
年功序列のお役所で、これはきついです。
テンション、ダダ下がりでした。
もしかすると私たち木っ端役人は、4月の給与明細を見て、初めてアベノミクスの効果を感じるのかもしれません。
もう1年経つんですねぇ。
米国コネティカット州の小学校で若い男が銃を乱射し、26名が犠牲になった事件から。
オバマ大統領は銃規制を強めようとしているようです。
是非そうして欲しいものですが、米国では自分や家族の身は武装してでも自ら守る、という伝統があり、なかなか難しいようです。
仮に今後銃の販売を大幅に規制したとしても、すでに合法的に購入した銃を取り上げるなんてことは無理でしょうねぇ。
秀吉の刀狩りじゃあるまいし。
そうすると、銃が行き渡った社会は今後一切銃を買えないようにしても、相変わらず当分は銃社会であり続けることになります。
米国の銃の問題、鶏と卵みたいなところがあります。
簡単に銃を購入できる社会であるため、犯罪者などは銃を持っているはずだという前提の元、善良な一般庶民も身を守るために銃を持つ、ということなのでしょうが、犯罪者もまた、どの家に泥棒に入っても銃を持っているはずだ、と考え、銃がなければ仕事にならない、ということになってしまいます。
悩ましいですねぇ。
元をただせば、先住民を虐殺して国を作った人造国家と言う成り立ちのせいで、特に西へ西へと開拓という名の侵略を続ける際、いつ先住民に襲われるか分からないという恐怖と、軍や警察だけではゲリラ攻撃を仕掛けてくる先住民に対応できないという事情から、広く銃が広がったものと推測します。
それが証拠に、早いうちに米国政府の統治が行き届いた東部諸州は比較的銃規制に寛容で、西部や南部など、米国政府の手がなかなか伸びなかった地域では、今も銃規制に反対する人が多いようです。
それら諸州では、男の子が12歳になると父親が銃をプレゼントし、家族を守る心構えを教える、という話を聞いたことがあります。
嘘か真かわかりませんが、我々日本人にはにわかには信じがたいですねぇ。
先住民から広大な土地を簒奪するといういびつな成り立ちで建国した国家の、永遠のトラウマが、米国民をして、先住民への恐怖が無くなった今も、いつ訪れるか分からない暴力的な襲撃者を怖れるという共通の怖れを持たざるを得なくなったんでしょうねぇ。
哀れなものです。
それでもまずは第一歩を歩き始めなければなりますまい。
銃規制を少しづつ強めて、100年かかってもいいから、米国は銃を持たなくても良い社会を目指すべきでしょうねぇ。
まぁ、しょせんは他国のことですから、私がどうこう言うことではありませんが。
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