《ポスト・トゥルース》の時代 フェイクニュースの脅威

『<ポスト・トゥルース>アメリカの誕生』より　《ポスト・トゥルース》の時代

2016年11月16日、イギリスのオックスフォード英語辞典（ＯＥＤ）は「2016年の言葉」に“post-truth”を選んだと発表した。事前の予想の枠外にある事態をもたらしたBrexitとアメリカ大統領選の顛末から、人びとの意思決定には必ずしも事実かどうかの検証は必要なくなったことを考慮したうえでの“post-truth”の採択だった。

ＯＥＤが英語圏における揺るぎない文化的権威であることを踏まえると、2016年は、マスメディアの信頼が失われ、ソーシャルメディアと真っ当に向き合わないことには真実もへったくれもない時代に入ってしまったことが、英米圏では公式に認められた年となった。イギリスとアメリカの両国で「想定外」の動きが見られたのだから、当然といえば当然の選択だ。

そして翌日の17日、この「事実かどうかは言論の構成には関係のない時代」に忍び寄る恐怖について、その到来を危惧しつつ公然と語ったのが、トランプの勝利によって８年間に亘る政治実績が根こそぎ葬られる悪夢を迎えたオバマ大統領だった。彼は最後の欧州訪問の旅程で、ドイツのメルケル首相とともに共同会見を開いたのだが、その際、“post-truth”の時代の到来に触れ、事実無根の「ホラ」や「騙り」を流布するフェイクニュースの興隆に対して、デモクラシーを窒息死させるものとして強い憂慮を示した。

実際、Brexitにせよ、アメリカ大統領選にせよ、事前の世論調査を覆す結果が得られたことは英米社会に予期せぬ衝撃となった。そしてその衝撃を与えた張本人として、選挙後、にわかに注目を集めているのがFacebookなのである。

というのもアメリカでは、最初にニュースに触れる手段としてFacebookを挙げる大人が６割に上っているからだ（ビュー・リサーチ調べ）。今や「世界の窓」の役割は、かつてのテレビに代わってソーシャルメディア、とりわけFacebookが担っている。そのため、フェイクニュースの流布についてもFacebookの責任が問われないわけにはいかない。

選挙前の時点では、トランプの利用頻度の高さからか、もっぱらTwitterがプロパガンダ装置として問題視されていたのだが、選挙後はむしろ、日頃、民主党と良好な関係にあったFacebookやGoogleに非難の矛先が移ったような印象がある。

では、両社はどう対処したのか。フェイクニュースを扱うサイトからすれば、Facebookによってトラフィックを爆発的に増やし、その流入ユーザーを挺子にして、サイト内に掲載したGoogle経由の広告で利益を上げる、というのが常套手段だ。裏返すとFacebookとGoogleで「出禁」にされれば、彼らは収益機会を失うことになる。実際、FacebookとGoogleはフェイクニュースを掲載するサイトとのリンクを切ることから始めている。もちろん、それだけでは対処療法に過ぎないため、フェイクニュースを抜き去るアルゴリズムの開発にも早急に着手している。しかし、果たしてアルゴリズムだけで対処しきれるのか。

Facebookの場合、この５月に一度、ニュースフィードの内容が民主党支持（pro-Democrat）に偏っていると共和党の幹部から指摘され、急速、ＣＥＯのマーク・ザッカーバーグ自らワシントンＤＣを訪れ、共和党の要人にニュースフィードに偏向はないと釈明してまわったことがある。その後、ニュースフィードの編集チームが解雇されるという話もあった。

そのような経緯がすでにあったことも、トランプの勝利が確定した後のヒラリー敗退の原因探しの中で、Facebookの存在がクローズアップされた理由だった。2008年のオバマの選挙戦以来、Facebookは総じて民主党寄りの存在であると、当の民主党幹部たちからも思われていただけに、その反動も大きかったようだ。

とはいえ、フェイクニュースの発信元のプロフィールが徐々に明らかにされていくにつれて、Facebookだけにフェイクニュースが繁茂した責任を押し付けるのもどうやら行き過ぎであることがわかってきた。とりわけ今回の大統領選においてはそうである。

今ではウェブサイトの立ち上げそのものは極めて容易なことであり、それゆえフェイクニュースサイトの全貌を掴むことは困難を極める。自発的に参入するインセンティブを取り除かない限り、まさに雨後の笥のように次から次へと後続サイトが現れてくるからだ。

まずこのことを確認したうえで、今のところ明らかになったこととしては、フェイクニュースサイトの多くは、マケドニアやジョーージアなどアメリカ国外の国で、若いギークたちがウェブ広告で儲けるために行ってきた、という報告がある。彼らは、まずフェイクニュースサイトを立ち上げ、Facebookなどのソーシャルメディアを通じて広く人びとの間に周知させ、サイトに流入してきた人びとによって（彼らがサイト内広告をクリックしてくれることで）広告収入を得る。大事なことは、フェイクニュースを提供している側としては、あくまでも広告収入の最大化を図るために引きのよいコンテントを用意しているにすぎないということだ。

というのも、こうしたサイトを運営する若者たちの説明によれば、トランプだけでなく、ヒラリー・クリントンやバーニー・サンダースに関するフェイクニュースサイトも同じように立ち上げたのだが、ヒラリーやサンダースのサイトヘのウェブューザーの食いつきは芳しくなく、同じ手間ひまをかけるなら、トランプに関するフェイクニュースを掲載したほうが効果的だ、という結論を、彼らなりの試行錯誤の上で得ていたからだ。要するに、リベラル寄りの読者よりも保守寄りの読者の方が、フェイクニュースサイトを好んで閲覧してくれたのだった。

だが、この話自体はわからないものではなく、ヒラリーやサンダースに関するニュースは、ニューョーク・タイムズやワシントン・ポスト、あるいはもう少し保守寄りのウォールストリートージャーナルなどでも十分扱っていたからだ。対して、そもそも立候補した時から、トランプについては多くのメディアが泡沫候補ないしはイロモノとして扱ってきた。エンタメ番組では取り上げるが報道番組では特に扱わない。そうしたトランプに対するメディアの目線は、トランプが共和党予備選で勝利して以後はむしろ強化され、本選に入ってからは、多くの報道メディアがヒラリー支持（pro-Hilary）の立場を公表していた。10月に入ってからのプッシートーク事件にしても、ヒラリーの後押しのためにワシントン・ポストが暴露した話題であった。

要するに、普通のメディアに、トランプを肯定的に扱う、もっといえばトランプを崇めるようなニュースが現れることはほとんどなかった。トランプ支持を表明する報道メディアも数えるほどしかなかった。今から振り返れば、伝統的な主流メディアでは、ヒラリーとトランプの扱いは確かに対等ではなかったのだ。だがそうした傾向は、トランプ支持者の間で、トランプ賞賛の言説に対する飢餓感を煽ることにつながった。その飢餓感を埋めるために消費されたのがフェイクニュースだったわけだ。

つまり、アメリカ国内の多くの既存ジャーナリズムが、「トランプが大統領なんてないわー」とばかりにこぞってヒラリー支持に向かったため、トランプを好意的に取り上げるニュースフィードは、アメリカ国内では大して供給されなかった。その飢餓状態を突いたのが、海外で粗製乱造されたフェイクニュースだったのである。

となると、そのような飢餓感のもとでむしろ、メインストリームの既存メディアの「裏」で稼働していた、フェイクニュースを含めたウェブ上の言論や活動に目を向けることを怠った既存メディアの側の基本姿勢にも、フェイクニュースが広まった原因があった、ということになりそうだ。

もちろんトランプ自身が、事実かどうかにかかわらず、私見をTwitterで放流し続けたことも、フェイクニュースそのものの流布から目をそらす理由の一つであったように思われる。はなから嘘っぱちなのだからその流布について追跡する必要を感じないということだ。そもそも、トランプ自身が、世の中に事実（fact）などない、あるのは私見（opinion）だけだ、と公言してはばからなかったわけだから、臆見を広めるのもわかった上でやっていたことになる。そのため、ジャーナリストが、発言やツイートの中身にはいちいち取り合わないという姿勢をとってもやむを得なかった。

だが、そうした割り切りは発信者であるジャーナリストとしては正しかったかもしれないが、しかし、こと受信者である有権者の側からすれば、そうしてトランプの発言を切って捨てることからして、反感を募らせる理由を与えた。応援者たちが声を上げる理由にもなった。そうしてトランプは、たとえば10月に行われた３回のディベートにおいて、報道メディアからは負けを宣告されていたが、しかし、有権者である視聴者からの関心を集める点では勝利していたことになる。ジャーナリズムとしての正しさとキャンペーンとしての正しさは、端的に食い違っていた。だが、その食い違いについて、エンタメの文体で面白おかしく語られることはあっても、ジャーナリズムの文体で真面目に取り上げられることはなかった。それはジャーナリズムの自己否定にもつながりかねないからだ。

ウェブ以前であれば、メインストリームの報道メディアは言論のゲートウェイとして、何か明るみにされ、何かされないか、ということを決める力を持っていた。だが、ウェブ以後の時代では、そのメディアの決定によって表向きには排除されたものであっても、それを求める自発的意志ないしは欲望によってウェブ上で復活を遂げてしまうことになる。表舞台で黙殺されたネタもゾンビのように生き返る。

今回の選挙戦は、まさにその表向き「なかったことにされた」案件がウェブの中で、虚実合わせて言説として再浮上したうえで流通し、その蓄積結果が、選挙当日、トランプの勝利というかたちで噴出したということなのだろう。そのため、エスタブリッシュメントは皆、ヒラリー敗退の結果に耳を疑うしかなかった。