アゴラから市場へ

『コラテラル・ダメージ』より

デモクラシー（民主主義）はアゴラで行われる活動の形態であり、アゴラはポリス〔古代ギリシアの都市国家〕の二つの領域であるオイコスとエクレシアを結びつけたり、切り離したりする媒介的な空間であった。

アリストテレスによれば、オイコスは家庭を意味し、私的な利害が形成され、追求される場であった。一方のエクレシアは「公共」を意味する言葉で、民衆によって選出され、指名され、くじ引きで選ばれる執政官で構成される民衆の評議会のことも指した。評議会の役割は開戦や講和などポリスの全市民に影響が及ぶ共通の事柄を処理し、都市国家の市民の共同生活を統括する枠組みと規則を守ることにあった。呼びかけや召集、集まりを意味する動詞ｒleinから派生したエクレシアは当初から、会合して語り合う場であり、民衆と評議会の出会いの場、すなわち、デモクラシーの場であるアゴラの存在を前提とするものだった。

アゴラは都市国家の中の物理的空間であり、そこで評議会が毎月一回ないし数回すべての市民を招集して、共通の問題について討議して決定を下したり、さらにはそのメンバーを選挙したり、くじ引きを行ったりした。ところがポリスの枠組みや政体が都市の境界を越えて拡大すると、当然そうした手続きは維持できなくなった。つまり、アゴラはもはや全市民が出席して意思決定過程に関わる公共の場ではなくなったのである。しかし、このことによって、アゴラの成立の基礎となった目的や、その目的を追求するアゴラの機能がその意義を失い、その目的を永遠に放棄しなければならなくなったわけではない。デモクラシーの歴史は、その当初の物質的基盤が消滅した後に、その目的と作業を続行しようとした取り組みの歴史として物語ることができる。

言葉を換えれば、デモクラシーの歴史はアゴラの記憶によって始まり、それに導かれて軌道に乗ったとも言えよう。アゴラの記憶の保持と再生がさまざまな道筋に沿って進められ、異なる形をとっているとも言えるし、そう言った方が適切かもしれない。オイコスとエクレシアを媒介できるたった一つの方法と言えるものは存在せず、どのモデルにも欠陥や難点かおる。そうであるがゆえに、二〇〇〇年後の今日も、私たちは複数のデモクラシーということを念頭に置いて考える必要がある。

アゴラの目的（表明される場合もあるが、ほとんどの場合暗示される）は、（オイコスを基礎にした）「私的」な利益と（エクレシアが扱った）「公的」な利益の恒久的な調整を図ることであり、その目的は今日も変らない。アゴラの役割はそうした調整の基本的な必要条件を提供することでありそれは今日も同じである。すなわち、個人・家族の利益の言葉と公共の利益の言葉の間で翻訳作業を行なうことがその役割である。基本的にアゴラで達成されることが期待され、望まれる事柄は、私的な関心や欲望を公的な問題に移し変え、また逆に、公的な関心事を個人の権利や義務に移し変えることだった。したがって、政治的な枠組みとしてのデモクラシーの成熟の度合いは、こうした翻訳の成否、円滑さの度合いによって測られる。すなわち、それは、間違ってデモクラシーの必要かつ十分条件とみなされている、すべてのデモクラシー、そういうものとしてのデモクラシーの一つもしくは別の手続の忠実な遵守によって測られるのではなく（ょく見られるケースだが）、その主な目標がどの程度達成されたかによって測られるのである。

実際に意思決定のプロセスに参加して意見表明を行なう市民が、その成否と円滑さを評価することのできる「直接民主主義」の都市国家モデルは、近代に復活したデモクラシーの考え方にも応用できることが明らかになった。そのため、近代の政治理論は、それによって政治的な枠組みとしてのデモクラシーを評価できる代替的な基準、すなわち、アゴラの目的が適切に達成され、その機能が適切に機能していることが論じられ、その徴候が示される指標を発見し、発明しようと努力した。それらの代替的な基準の中でもおそらく非常に一般的なものが量的なもの、すなわち、法律の制定過程での市民の意見表明に代わる「代表」民主制のもとで、選挙に参加する市民の割合であろう。しかし、そうした間接的な参加の割合が指標として有効かどうかについては意見が分かれている。とりわけ、一般市民の投票が支配者の正統性の唯一の許容できる源泉に変わり始める一方で、市民の意見と表現の自由を尊重し、守ることを気遣う政府よりも、権威的で、独裁的で、全体主義的で、専制的な体制の方が明らかに選挙の際に高い投票率（したがって、公式の基準からすれば、支配者の政策に対する広範な支持）を誇示することができる。今日、デモクラシーを規定する特徴が詳細に説明される際に、その力点が、選挙の投票率から、意見や表現の自由の度合いにシフトする傾向にあるのも決して不思議ではない。その一方、消費者がマーケティング・ポリシーに対して本当の影響力を発揮するために動員する（そして動員する傾向にある）二つの主要戦略が「声（意見）」と「出口（退当）であるとするドイツ出身の政治経済学者アルバート・Ｏ・ハーシュマン（一九一五－）の考え方を引用して、市民が公の場で異議申し立てを行う権利や、それを行う手段とそれを聴衆に届ける手段の提供、承認できない主権の枠組みから退去する権利こそが、政治体制が自らの民主的な資格証明を獲得するために備えねばならない必須条件であると指摘されることも多くなっている。