日経新聞の夕刊で社員のストレスについて、カウンセリングについて記事があった。
昔も今も５月病と呼ばれているものが、ストレスのあらわれのひとつでしょう。
大手企業では社内カウンセラーを置くところがあったが、最近ではそれを社外に委託することが増えてきた。
社内カウンセラーでは、秘密の厳守が守られないことが多いからだ。総務部の方々は結果を聞きたいだろうし、カウンセラーが社員だったら、中立の立場が難しいからだ。
日経新聞（夕刊）５月２４日 （クリックで拡大します）
ＥＡＰと呼ばれる相談業務が近年注目されている。
ただし中小企業では、、、ありえない。
２０代にストレスを感じる人が多いのは、新入社員は裁量権がないことにつきます。
学生時代を自由気ままに競争も無く生きてきたら、社会に出たら戸惑うのは当たり前。社会人に成り立てでは、全てのことに未熟なのは仕方ないこと、、、それが理解できないのですね。
今のゆとり教育から決別して、小中学校から他人と議論し意見をすり合わせる練習が必要でしょう。
それと、学校の内側や国内情報だけじゃなく、国外に目を向けさせて広い世界を知れば閉塞感はなくなるのではないか。
それが、心の不調の救済になると思うのだが。
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ストレスとして報告されているのは若年層が多いけど、実際に問題になってる自殺は中年が多い。
それは、不況などで企業が中高年をリストラし、多くの場合生活の不安定に直結するからです。しかし日本の企業は、不景気といっても正社員ではすぐには解雇できない。その代り中高年を閑職へ追いやり、自主的に退職を選ぶようにさせる。その場合、いくら企業がメンタルヘルスを考えても、もともと社員のメンタルをつぶしているのだからたちが悪い。米国などの多国籍企業は業績が傾けば即座に解雇。
日本式と欧米式のどちらがいいか、、、わからない。
ただ日本企業では社内の陰湿ないじめが学校内と同じ構図で行われている。多国籍企業はただスパッと解雇するが、日本企業では、それができない代わりに何ともやるせない企業内いじめが行われる。
その点では、ＥＡＰがあろうがなかろうが、企業内にそれだけのことがあるのだから、カウンセリングをやっても元の職場に戻れば、元の木阿弥。企業姿勢が変わらない限り改善は無理。企業内の人事などに問題があるのだから、、、、！
