節分

　じいちゃんとばあちゃんの家で豆まきをしました。やっぱり和風の家でないと似合いません。

　硬い豆を飲み込む力のない赤ちゃんには危ないので、枡の中は空っぽです。

　ちゃんと鬼の面も用意してあります。

　こうして見ると豆まきと言うより「なまはげ」みたい。

　豆まきの次は「恵方巻」らしいです。まだ丸齧りは無理だから舐めるだけね。

謎のテレビ「新方式」

　日本経済新聞社系のネットニュースで、2月3日付けで解釈に悩む記事がありました。

　放送業者と家電メーカーが合意して、2008年秋から新方式の複製防止機能を導入した製品を販売するというもので、今までデジタル放送を受信するのに必須とされたICカード（もちろんB-CASカードのことでしょう）も個人登録も不要になるというものです。

　ニュースの解釈に困るというのは、詳しい内容について何も説明がなく、他のサイトを見ても全くこの件が報道されていないからです。確かに日経はビジネス関連の報道が迅速で頼りになりますが、これだけ大きなニュースが他に出ていないのはなぜでしょうか。

　記事の最後に「地デジの普及に弾みをつけたい」とあるのも意味不明です。B-CASカードがなくなったところで、放送業界が固守してきたコピーワンスが残るなら、視聴者の新機材導入意欲はたいして変わらないはずだからです。もし、コピーワンスを廃してネット配信だけを制限するEPNに移行するというのなら、それこそ一般視聴者には朗報ですが、それなら大きなニュースになるので他のメディアが報道しないはずがありません。

　だいたい、会社発表などで悪い情報は土曜日に出すという慣わしがあります。「今期は予想に反して大赤字」とか「製品に不良」といったニュースは、土曜日に発表して週末を挿み、月曜日まで待てば少しはほとぼりが冷めるだろうと考える人間の性（さが）でしょうし、よく言えば「市場の混乱を避けるため」とも言えます。それじゃ、今回の発表の実態は非難が沸き起こるようなものなのでしょうか？

　少なくとも、アナログ停波予定まで4年という時点で、視聴者の実態も調査せずに「少しだけ売って、楽に儲けよう」というテレビ局のここまでの姿勢は評価できません。コンテンツが広く利用されて視聴者と著作者が共に潤うよりも、蛇口をぎゅっと締めて著作権者（著作者とは違うことが多い。多くは放送局やレコード会社。）だけが大きな利益を手にしたいからです。そうすれば配信するコンテンツは少しで済みますし、視聴者が多くのチャンネルに分散する心配もありません。典型的な利権ビジネスと言うことができるでしょう。

　放送が極端な保護産業であり、新規参入による競争がないことからこの膠着状態を招いたのは明らかで、このまま視聴者無視の業界保護を続けるのなら、総務省は2011年7月に手痛いしっぺ返しを受けることになると思います。この意味不明のニュースも含めて、放送関係のニュースからは目が離せません。