今こそ中共や韓国に向かって東洋王道の精神を説くべきだ!

　綺麗ごとの御託を並べている日本のマスコミは、自分の家の前に、銃を構えた者たちが立っているのを、どうして直視しないのだろう。嗤ってしまうのは、中共や韓国をたしなめるのではなく、正当な怒りを示している日本人を、排外主義者と決めつけていることだ。相手の言いなりになっていたからこそ、民主党政権は、ぶざまな醜態をさらしたのではないか。にもかかわらず、これまでと同じく、言いたいことも我慢しろというのだろうか。マスコミ関係者はもっと近隣諸国との交流史を学ぶべきではないか。孫文は日清戦争の後に革命に決起したが、その念頭に置かれていたのは、日本の明治維新であった。だからこそ、日本人に協力を求めてきたのだ。かつて孫文が日本に対して「西欧覇道の犬となるか、東洋王道の牙城となるか」と警告したことがあった。東アジアの情勢は、そのときと一変した。武力による領土拡張に血眼になる中共に向かって、今度は私たちが同じ警告を発すべきだろう。私たち日本人は、卑屈になる必要はないのであり、正論を吐けばいいのだ。もし孫文が生きていたならば、中共のやり方を厳しく批判したはずだ。孫文は「中国なくして日本なく、日本なくして中国なし」と言っていた。ソ連よりも、日本と手を携えることを望んでいたという。多くの日本人が大陸に雄飛したのも、孫文の志に共鳴したからだ。私は中国大陸の民衆のなかに、今なお東洋王道の精神が脈打っていると信じたい。中国共産党の一党独裁によって、真実が曇らされているだけなのである。

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三島由紀夫の志を継いで今こそ憲法改正に邁進すべきだ!

　まだ混沌とした情勢ではあるものの、ようやく政界再編の流れができつつある。石原慎太郎東京都知事、自民党の安倍晋三元首相、大阪維新の会の橋下徹大阪市長が中心になった、保守勢力の結集が現実味を帯びてきたからだ。それこそが私が待望する救国戦線にほかならない。安倍元首相が憲法改正を主張しているように、内憂外患を乗り切るには、国家として身構えるしかないのであり、もはや曖昧な政治は許されないのだ。自衛隊を国軍にするために、憲法改正を訴えて三島由紀夫が自刃したのは、昭和４５年１１月２５日のことであった。あれから４０年以上の歳月が経過してしまった。ようやく三島さんの死が報われるときがきたのだ。日本浪漫派の保田輿重郎は「天の時雨」(『回想の三島由紀夫』収録)で「三島氏は人を殺さず、自分が死ぬことに精魂をこらす精密の段どりをつけたのである。人を殺さずして巨大機構を根底でゆり動かした」と書いている。三島さんの悲痛な叫びが聞こえてくるのは、日本がかつてない危機に直面しているからだろう。戦後民主主義に毒されてしまった日本人は、日本人であることを否定してきた。自衛隊はアメリカの傭兵でしかなく、未だに国軍としての栄誉を与えられていない。三島さんは死の寸前に「散るをいとふ世にも人にもさきがけて散るこそ花と吹く小夜嵐」という歌をつくっている。命よりも大事なものがあるというのを、行動で示したのである。三島さんの志を果たすためにも、憲法改正が急務なのである。

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友と敵を判別できない野田首相に非常時の決断は無理だ!

　野田佳彦首相や民主党政権の閣僚が、しきりに「法と正義による解決」とか主張しているが、政治というのをまったく理解していない、戯言でしかない。埴谷雄高も「政治のなかの死」(『埴谷雄高政治評論集』)で述べているように、「スローガンを与えよ。この獣は、さながら、自分でその思想を考えつめたかのごとく、そのスローガンをかついで歩いてゆく。この《他の思考》が、これまでの政治の原理」なのである。中共や韓国の民衆が日本批判を繰り広げるのは、国によって与えられたプロパガンダを信じているからだ。尖閣諸島や竹島がどちらの領土かというよりも、埴谷の言葉を借りるならば「政治は自らが感じ、見たところのものではなく、他人が見て感じたところのものの上にのみささえられている」のである。そして、個々人の良心はかき消されてしまうのだ。日本人の場合は、そこまではエキサイトしない。政治は妥協の産物だと勘違いしている。カール・シュミットによると、政治は敵か友かの判別であり、それ以外の何物でもない。相手がこちらを敵と断定すれば、「奴は敵である。敵は殺せ」の原理が働くのはいうまでもない。私が問いたいのは、野田首相にそこまでの覚悟があるかどうかだ。中共や韓国に対しての発言は、あまりにも弱腰で、厳しい現実から目をそむけている。政治の原理が持ち込まれてくれば、生半可ではいられないのだ。国民の生命と財産を守るために、決断を求められる場合だってある。優柔不断の野田首相は、さっさと身を引くべきだろう。

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石原知事の尖閣上陸認めぬ野田首相は単なる口舌の徒だ!

　民主党政権はマスコミを動員して、尖閣諸島や竹島の領土を守るために、毅然とした態度を取っているかのような演出をしているが、大方の日本人はもう騙されなくなっている。昨日の参議院予算委員会の質疑を見ていても、自分たちの不始末は棚に上げて、平気で他人事のような答弁をする野田佳彦首相や玄葉光一郎外務大臣に、国民の多くが怒り心頭に発したはずだ。読売新聞によれば、尖閣諸島の購入を予定している東京都の石原知事は、上陸に意欲を見せており、「１０月の再調査には私も行きます。逮捕されるのなら、それで結構です」と述べている。民主党政権に、それなりの覚悟があれば、石原知事の上陸を認めるべきだろう。それができないのは、民主党自体に問題があるからだろう。驚くなかれ民主党は、中国共産党と友党のような関係にある。だからこそ、中共の大使館の一等書記官に、農林水産省の情報を手渡していたのではないか。そこまでズブズブであるわけだから、正論など吐けるはずがないのだ。日本の領海を守る防人として、日々頑張っている海上保安官は、野田首相にではなく、石原知事に親愛の情を感じるのではないだろうか。福島第一原発事故で出動した東京消防庁の職員を前に、号泣した石原知事には、人間としての血が通っているからだ。優れたリーダーとはかくあるべきなのである。口先ではなく、自らの行動で示すのである。全ての責任を海上保安庁や沖縄県警のせいにし、自己保身しか考えていない野田首相に、それを期待するのは無理だろうが。

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山谷えり子参議院議員に痛い所衝かれ激怒した野田首相を嗤う!

　ぶざまな民主党外交を批判する自民党の山谷えり子参議院議員の怒りが、私にも伝染したのか、いつの間かテレビに向かって大声を上げてしまった。参議院予算委員会で山谷議員が「香港の活動家らの尖閣諸島魚釣島への上陸を阻止できなかったのは、官邸が手心を加えたからではないか」と追及したのに対して、野田佳彦首相が一瞬いきり立った。そこに全てが言いつくされているのではないか。中共船に巡視船が接舷するのを禁じられていたので、放水程度ですませたのではなかろうか。香港の活動家に怪我をさせないためには、上陸もありだったのだろう。その痛い所を衝かれたので、キレてしまったのだろう。そうでなければ焦る必要はない。民主党政権になる前から、外交と安全保障について日本国民は心配していた。国を守る気概がない者たちが、東アジアの秩序を混乱させることを恐れたのである。その危惧は現実のものとなってしまったのだ。鳩山由紀夫、菅直人というお花畑の首相が誕生し、近隣諸国に誤ったメッセージを出したからだ。その後を継いだ野田首相も、民団から政治献金をもらっていたり、中共のスパイが潜入していた松下政経の出身だったりして、前の二人とどっこいどっこいだ。今日の答弁のなかで、故会田雄次氏の言葉を引用してはいたが、いかに持ち上げられても、故人は少しも嬉しくはないはずだ。会田氏は「大衆の中に埋没したり、ただ衆愚に迎合したり、自分の穴の中に逃げ込んでいるだけ」(『よみがえれバサラの精神』)という指導者を嫌悪した。まさしくそれが野田首相なわけだから。

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韓国を批判していた市民グループの危惧が現実のものに!

　韓国の横暴さを批判していたのは、保守派市民グループの一握りの人たちであった。マスコミは彼らを嘲笑し、排外主義者とのレッテルを張った。しかし、韓国に対して、媚びへつらっていた民主党政権は、今とんでもない醜態をさらしているのではないか。野田佳彦首相が李明博大統領に送った親書が送り返されるという、前代未聞の屈辱的な仕打ちを受けた。これに反発した野田首相は、昨日の衆議院予算委員会で、李大統領に、天皇陛下謝罪発言の撤回を求めたが、後手後手に回っているのは否めない。ことここにいたっても、日韓通貨スワップの中止すら、決定できないでいる。韓国が一方的に、攻撃的姿勢に強めてきているわけだから、それに日本が反撃するのは当然の成り行きである。政権交代が実現して、一番私が恐れていたのは、近隣諸国との摩擦であった。国家として身構えることなく、相手の言いなりになっていれば、かえって最悪の事態を招きかねないからだ。朝鮮王朝の資料を韓国に返還したのも、必要がないことであった。日韓条約で解決済みであったために、首相であった菅直人は、あえて返還という言葉を用いずに「お渡し」と言い換えたのである。あまりにも弱腰であったせいで、韓国を付け上がらせてしまったのではないか。韓国の宣伝戦に乗っかったフジテレビへの抗議デモとか、保守派市民グループの活動が見直されるべきだと思う。心ある日本人は、早い段階から今回のことを予想していたのであり、その怒りは正当な怒りであったのだ。

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巡視船に投石しても無罪放免の民主党政権の体たらく!

　8年前と同じなのに、どうして批判されるのだろう。お目出度い民主党政権の面々は、内心ガッカリしているに違いない。ジミンガーということで、お茶を濁したかったのだろう。しかし、小泉純一郎首相は、政治家として、自らの責任でもって、尖閣諸島に上陸した中共関係者を、強制退去させたのである。これに対して、野田佳彦首相らは海上保安官庁や沖縄県警のせいにしようとしている。本当は官邸サイドが決めたことなのに、そこまでの責任感がないのである。巡視船に石を投げている映像は、海上保安庁が公開しなくても、不法に上陸した香港の活動家らが、その模様をネットでを配信している。公務執行妨害であることは、誰の目にも銘々白日なのである。そして、いくら中共や韓国に媚びても、民主党政権への風当たりは強まるばかりだ。一度弱みを見せれば、嵩に懸って攻撃してくるからだ。今日の衆議院の予算委員会では、不手際を追及された野田首相らは、まるでサンドバック状態であった。とくに、自民党の石破茂の舌鋒には、右往左往するばかりであった。政権交代が実現するまでは、民主党は何かすると政治主導を訴えていたが、一旦権力を手にすると、嫌なことは全て官僚へ押し付ける。統治能力のない連中に、政権を任せたことが間違いなのである。ろくに答弁ができない大臣が、無能をさらけ出している。国民からすれば、能なし政治家はもう懲り懲りなのである。

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ラフカディオ・ハーンを感動させた日本人の美しい義務感!

　日本人が外敵に立ち向かおうとすると、ファシズムだと決めつけるのは、あまりにも一方的な見方である。ラフカディオ・ハーンは明治23年から24年にかけて松江の尋常中学校と師範学校で教鞭をとったが、その地を離れるにあたって「親愛なる生徒諸君へ」(『日本の面影』)という文章を残している。そこでハーンは「皆さんからは、私も寛容と親切と忠誠を学びました」と感謝の弁を述べている。生徒の多くが「心からの願いとして天皇陛下のために死にたいと作文に書いた」ことに、言い知れぬ感動を覚えたのだった。それをハーンは「美しい義務感の象徴」とまで呼んだ。そして、日本人の間に受け継がれた先祖信仰と密接に結びついているのを熟知していたせいか、めまぐるしく時代が変遷しようとも、その根本を失わないことを希望したのだった。「ともかくあなた方の周辺で、どんなに新しい日本が変わろうとも、皆さんのものの考え方が時代とともにいかに移り変わろうとも、あなた方が聞かせてくれた、あの気高い望みだけは、どうぞ失わないで下さい」。潔い死を評価しても、教育者であったハーンは、さらに一言付け加えるのを忘れなかった。軍人以外の職業に就いても、国や天皇に人生を捧げることになるのを、生徒たちに諭したのである。今の日本はかつてない危機に瀕しているが、その生徒たちと同じように、いざとなれば、日本人の多くは、公のために身を捧げる覚悟はできている。それが日本という国柄なのである。

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「韓国が不法占拠している」と急に言い出した玄葉外相を嗤う!

　民主党政権がどれだけ外交音痴かというのは、玄葉光一郎外務大臣の言葉一つとっても、それはよくわかる。今頃になって、ようやく竹島について「韓国が不法占拠している」との言葉を使い出した。李明博大統領が竹島に上陸したために、抗議の意味が込められているのだという。それまでは韓国に気兼ねして「法的根拠のない占拠(支配)」と言っていたのである。下手に出た結果が、今回の事態を招いたのではないか。その言葉をめぐっては、国会の予算委員会で、自民党の質問者との間で、何度押し問答が繰り返されたことだろう。国家として毅然たる態度を取らなかったために、日本は近隣諸国から侮られてしまったのだ。自民党政権時代ですら、２００6年には「54年以降の韓国による占拠は不法占拠である」と閣議決定した経過がある。民主党政権が、そこから後退させたことが、誤ったメッセージを韓国に与えたのではないか。そこでまた理解に苦しむのは、毎日新聞の報道である。玄葉外相のその発言を記事で取り上げ、「今回も韓国が反発するのは必至だ」とコメントしている。一体どこの国の新聞かと、訝りたくなるのは、私だけではないだろう。国益を担うべき政治家が、マスコミ受けを狙った友愛外交とやらで、近隣諸国に付け込まれる隙をつくったのが、民主党政権なのである。ようやく今になって自分たちの非を認めたわけだから、即刻政権を投げ出すべきだろう。このまま居直られたのでは、国民にとっては迷惑千万だ。

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体制崩壊を恐れる中共指導部が反日デモの報道規制!

　やっぱり予想した通りであった。中共は反日デモの報道を規制し始めた。朝日新聞や読売新聞などの日本のマスコミは、尖閣諸島をめぐる日本側の対応次第では、反日感情が悪化するとか書いていたが、それは杞憂であったのだ。一党独裁の下にある民衆は、何かの名目で街頭に繰り出したいのだ。その一つに尖閣諸島の問題があるだけで、日本は堂々と臨めばいいのである。もはや自由化を求める流れを阻止できず、それを一番知っているのは、中共指導部ではなかろうか。革命の第一世代と目された小平、鼓真、李先念、楊尚昆らが退場したのは、1990年代の初めであった。小平によってもたらされた市場経済への急傾斜は、その後の指導者も受け継ぐことになり、平和的な手段による社会主義の転覆、いわゆる「和平演変」が日々現実のものとなりつつある。党官僚機構は、拝金思想に取りつかれており、腐敗は目にあまる。だからこそ、毛沢東の時代を懐かしむ声すら上がってきているのだ。一方では資本主義化を進めつつも、社会主義体制を守りたいというので、１９９２年に国家安全法を制定し、言論・思想・表現の自由を拘束する動きを強めてきた。腐敗分子に対する公開処刑も行われている。しかし、そこまでしても、体制崩壊は間近に迫りつつあるのではないか。中共指導部は、以前のように反日デモを煽ればいいのである。そうすれば、矛先はおのずと自分たちに向くわけだから。

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