３月３日、朝、新聞を読む。
朝日新聞朝刊の一面、衝撃的な見出しが目に飛び込んできた。
『２２００万人津波リスク大 人口の２割 標高５メートル未満で生活』
名古屋大学の大調査とある。
我が家は、標高５メートルにあると知ったのは、最近のことだった。
３・１１を経験するまで、東京湾から離れていることもあって、自宅の標高に関心を持ったことはなかった。
意識とはそんなものだ。
で、この図をみると、東京が３４３万人、次いで大阪が３０６万人、愛知が１７４万人、千葉が１４４万人。つまり太平洋岸の大都市が１００万人を超えていることが一目瞭然だった。
３月３日、夜、テレビを見る。
『NHKスペシャル “震災ビッグデータ” ３・１１ あの日の全記録 人々はどう動いたか？ 超渋滞はなぜ起きた？ 防災の常識が変わる』
いちばんの驚きは、地震直後、人々は高台に向かって逃げた。が、しばらくすると家族や友人や体の不自由な人を助けに、沿岸に向かって戻っている。そこで津波の被害にあった。そのことを個々人の動きをあらわす青く光る点と線の動きがはっきりと証明された。
また、どの場所に多くの被災者が取り残されているのかも、データははっきり示している。そのデータを無念そうな表情で見る自衛隊員や消防活動を行う人々は、この状況があの時にわかれば、もっと多くの人を救えたかも知れない、と語る。
注；ディレクターの言葉がありました。これもご参考に。
東北大学、Twitter、Google日本法人、ホンダ（？）、等々からビッグデータが集められ、動きを表に重ねて行くことで、様々な人と車の動きが分単位で見られる。
防災センターが中心になって、災害の状況を把握し、人と車の動き、取り残されている人々の数、とういったデータをバラバラな状態にせずに、一画面に集め解析することで新しい防災・減災の可能性が見えて来るといった内容だった。
３月４日、朝、新聞を読む。
日経新聞朝刊、【法務】『ネット個人情報 米欧対立 保護とビジネス 両立探る 取得、消費者の同意必須 拒否なければ、収集自由』
インターネットやスマートフォンのアプリを通して蓄積される膨大な個人データの活用を巡り、プライバシーにどう配慮すべきか、ということについて欧米が駆け引きを繰り広げている、という内容だ。
「米国流の弱いプライバシー規制を欧州で適応させようとしている」と名指しは避けたものの、グーグルやフェースブックといった米国産の企業を批判しているらしい。
ネット通販履歴、サイト閲覧履歴、位置情報、通話履歴、電話帳データ、SNS利用履歴、つぶやき、アプリ利用履歴、ポイント履歴、動画・写真履歴、それらが個人に関わるデータの区分けである。
大まかにわけて、「個人が分かる情報」「プライバシー」「ライフフログ（個人行動記録）」の三つになる表が添付されている。
犯罪捜査、災害救助の場合。ビジネスの場合。政治的な活用。さまざまなところで解釈に大きなズレが生じる。統一ルールが必要といわれても、国情によっても、国の習慣によっても、厳しさと緩さの境界線は、微妙に揺れる筈だ。
翻って日本では、【欧州ではプライバシーの権利を法律で明示しているのに対して、日本での定義は明確ではない】と添えられている、とワンポイントにあった。
大学では個人情報保護法が言われた当初でこそ、縛りがきつくなっった。しかし、次第に緩みはじめているような感じもしないでもない。それでも『プライバシー権は、他人から詮索されないという憲法の幸福追求権に基づくとされる』らしいが、最近では自分でコントロールできる権利という考えも有力になっているそうだ。
自分の問題に引きつけてみると、個人の力はとっても無力。いつの間にか自分で発信している情報が流れていて、サイバー空間でどのような動きの乗っているのかは、まったく見当はつかない。情報垂れ流し状態で、毎日の暮らしを営んでいるとしか言いようがない。
インターネットサイト、スマートフォンのアプリ、カーナビゲーション、Facebook、Twitter、Blog、YouTube、Ystreamといったツールを全く使わない日はない、という人の部類に私も入ってしまった。たかだか数年の間に、複雑に絡まって深化しつつ私の日常に入り込んでいる。
これらは営利企業が作り上げたもので、無料提供されているものが殆どだ。それを使わせてもらっている以上は、内容をどのように利用活用されても文句はいえないのではないか。
プライバシーを完全に保護したければ、使わないこと！しかない。
しかし、一度、知った便利さを手放すことには相当な覚悟がいる。
NHKスペシャル“震災ビッグデータ”でも、冒頭に各企業の名前を挙げてそこから集っている個人名もテロップで流していた。以前の公共放送NHKではありえない。社会的貢献度の高いツールとビジネスツールは同じ箱の中に入っているだけでなく、異なる業種のデータを一つにまとめ解析した時、あらたな「価値」が創出されることを証明した。
個人データは中身によって、法律で守るべきものもあれば自由に取得しても差し支えないものもあって、具体的なルール整備には、「厳密な議論が必要になる」と総務省が言っているそうだ。
非常に難しい。議論をしているうちに、現状はどんどん進化して、地球規模で利用されていく。
ビジネスと個人の権利の両立、災害や防災といった社会に役立つ個人の情報、全てが重なりあって混じりあって、法整備など追いつかないだろう、ということは素人の私でも予想がつく。
ここは「速さ」という時間との勝負となる。
「個人とは何か」
これまでとは違った次元に、船出してしまった２１世紀に生きている。
自分自身もあらゆる局面で、異なった対応を以前に増して、次々、行っているような気がする。
少なくとも、マスメディアの報道だけでなく、個人が発するバラバラな情報を無意識に吸収していて、それが蓄積されて新しい価値観をいつの間にか培っている。その結果、日常の幅が広がったように思える。ただし、この広がりは靴底をすり減らして得られていることではない、と肝に銘じておかなければ、非常に危ういことだけは確かだ。
昨日から今朝にかけて得たバラバラな情報を、まず、私自身のなかで整理する以前の行動として、ブログを活用させてもらった。書くことで分からないこと、考えが及ばないこと、限界と可能性が見えてくるから。
朝日新聞朝刊の一面、衝撃的な見出しが目に飛び込んできた。
『２２００万人津波リスク大 人口の２割 標高５メートル未満で生活』
名古屋大学の大調査とある。
我が家は、標高５メートルにあると知ったのは、最近のことだった。
３・１１を経験するまで、東京湾から離れていることもあって、自宅の標高に関心を持ったことはなかった。
意識とはそんなものだ。
で、この図をみると、東京が３４３万人、次いで大阪が３０６万人、愛知が１７４万人、千葉が１４４万人。つまり太平洋岸の大都市が１００万人を超えていることが一目瞭然だった。
３月３日、夜、テレビを見る。
『NHKスペシャル “震災ビッグデータ” ３・１１ あの日の全記録 人々はどう動いたか？ 超渋滞はなぜ起きた？ 防災の常識が変わる』
いちばんの驚きは、地震直後、人々は高台に向かって逃げた。が、しばらくすると家族や友人や体の不自由な人を助けに、沿岸に向かって戻っている。そこで津波の被害にあった。そのことを個々人の動きをあらわす青く光る点と線の動きがはっきりと証明された。
また、どの場所に多くの被災者が取り残されているのかも、データははっきり示している。そのデータを無念そうな表情で見る自衛隊員や消防活動を行う人々は、この状況があの時にわかれば、もっと多くの人を救えたかも知れない、と語る。
注；ディレクターの言葉がありました。これもご参考に。
東北大学、Twitter、Google日本法人、ホンダ（？）、等々からビッグデータが集められ、動きを表に重ねて行くことで、様々な人と車の動きが分単位で見られる。
防災センターが中心になって、災害の状況を把握し、人と車の動き、取り残されている人々の数、とういったデータをバラバラな状態にせずに、一画面に集め解析することで新しい防災・減災の可能性が見えて来るといった内容だった。
３月４日、朝、新聞を読む。
日経新聞朝刊、【法務】『ネット個人情報 米欧対立 保護とビジネス 両立探る 取得、消費者の同意必須 拒否なければ、収集自由』
インターネットやスマートフォンのアプリを通して蓄積される膨大な個人データの活用を巡り、プライバシーにどう配慮すべきか、ということについて欧米が駆け引きを繰り広げている、という内容だ。
「米国流の弱いプライバシー規制を欧州で適応させようとしている」と名指しは避けたものの、グーグルやフェースブックといった米国産の企業を批判しているらしい。
ネット通販履歴、サイト閲覧履歴、位置情報、通話履歴、電話帳データ、SNS利用履歴、つぶやき、アプリ利用履歴、ポイント履歴、動画・写真履歴、それらが個人に関わるデータの区分けである。
大まかにわけて、「個人が分かる情報」「プライバシー」「ライフフログ（個人行動記録）」の三つになる表が添付されている。
犯罪捜査、災害救助の場合。ビジネスの場合。政治的な活用。さまざまなところで解釈に大きなズレが生じる。統一ルールが必要といわれても、国情によっても、国の習慣によっても、厳しさと緩さの境界線は、微妙に揺れる筈だ。
翻って日本では、【欧州ではプライバシーの権利を法律で明示しているのに対して、日本での定義は明確ではない】と添えられている、とワンポイントにあった。
大学では個人情報保護法が言われた当初でこそ、縛りがきつくなっった。しかし、次第に緩みはじめているような感じもしないでもない。それでも『プライバシー権は、他人から詮索されないという憲法の幸福追求権に基づくとされる』らしいが、最近では自分でコントロールできる権利という考えも有力になっているそうだ。
自分の問題に引きつけてみると、個人の力はとっても無力。いつの間にか自分で発信している情報が流れていて、サイバー空間でどのような動きの乗っているのかは、まったく見当はつかない。情報垂れ流し状態で、毎日の暮らしを営んでいるとしか言いようがない。
インターネットサイト、スマートフォンのアプリ、カーナビゲーション、Facebook、Twitter、Blog、YouTube、Ystreamといったツールを全く使わない日はない、という人の部類に私も入ってしまった。たかだか数年の間に、複雑に絡まって深化しつつ私の日常に入り込んでいる。
これらは営利企業が作り上げたもので、無料提供されているものが殆どだ。それを使わせてもらっている以上は、内容をどのように利用活用されても文句はいえないのではないか。
プライバシーを完全に保護したければ、使わないこと！しかない。
しかし、一度、知った便利さを手放すことには相当な覚悟がいる。
NHKスペシャル“震災ビッグデータ”でも、冒頭に各企業の名前を挙げてそこから集っている個人名もテロップで流していた。以前の公共放送NHKではありえない。社会的貢献度の高いツールとビジネスツールは同じ箱の中に入っているだけでなく、異なる業種のデータを一つにまとめ解析した時、あらたな「価値」が創出されることを証明した。
個人データは中身によって、法律で守るべきものもあれば自由に取得しても差し支えないものもあって、具体的なルール整備には、「厳密な議論が必要になる」と総務省が言っているそうだ。
非常に難しい。議論をしているうちに、現状はどんどん進化して、地球規模で利用されていく。
ビジネスと個人の権利の両立、災害や防災といった社会に役立つ個人の情報、全てが重なりあって混じりあって、法整備など追いつかないだろう、ということは素人の私でも予想がつく。
ここは「速さ」という時間との勝負となる。
「個人とは何か」
これまでとは違った次元に、船出してしまった２１世紀に生きている。
自分自身もあらゆる局面で、異なった対応を以前に増して、次々、行っているような気がする。
少なくとも、マスメディアの報道だけでなく、個人が発するバラバラな情報を無意識に吸収していて、それが蓄積されて新しい価値観をいつの間にか培っている。その結果、日常の幅が広がったように思える。ただし、この広がりは靴底をすり減らして得られていることではない、と肝に銘じておかなければ、非常に危ういことだけは確かだ。
昨日から今朝にかけて得たバラバラな情報を、まず、私自身のなかで整理する以前の行動として、ブログを活用させてもらった。書くことで分からないこと、考えが及ばないこと、限界と可能性が見えてくるから。
