道徳教育を批判し反日を呼びかける東京新聞を嗤う!

　会津藩の子弟が叩きこまれたように、「ならぬことはならぬもの」なのである。それを教育に取り入れないから、いじめが横行するのだ。文部省が「心のノート」を復活することに対して、東京新聞が批判している。道徳副教材がよほと気に入らないようだ。それを真正面から論じるのではなく、いちゃもんをつけるにあたっては、「政権交代ごとにコロコロ施策が変わる」というのを問題にしたり、愛国心を養う教育に疑問を呈したりで、いつもの論法である。東京新聞に尋ねたいが、「自分だけよければいい」という子供がどんどん出てきても、構わないというのだろうか。さらに、世界中のどこの国であっても、自分の国を愛するというのは、あたりまえのことだ。とくに、今日本は危機に直面しているのである。安倍晋三首相は、NATOのラムスセン事務局長に親書を送り、そこでは「東アジアの安全保障環境は厳しさを増している」と述べ、NATO側との認識の共有を呼べかけるのだという。切迫した状況があるにもかかわらず、「中共に降伏しろ」と言いたいのだろうか。会津っぽ精神とは、弱い者を助け、国難にあたっては身を捨てるということだ。戦後の日本の教育が駄目なのは、道徳教育を怠ったからではないか。他者の痛みを、我が痛みとしする。そのどこが間違っているのだろう。自分だけが勝ち残ればいいのは、ミーイズムを増長するだけであり、死守すべき祖国に、サヨクは平気で背を向けるのである。

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戦後日本の閉ざされた言説を撃つのがネット言論だ!

　第二次安倍政権のリーダーシップは、目を見張るものがある。民主党政権のときとは段違いだ。安倍晋三首相を支えているのがネット言論であり、それを「ネトウヨ」という言葉で一括りにし、反マスコミというので、神経過敏になっているのがサヨクである。彼らは、戦後日本の閉ざされた言説によって、自らの既得権益を維持してきた勢力である。安倍首相を支持し、そのフェイスブックを読んでいるのは、数十万人しかいないと批判しているが、サヨクを成立せしめていたのは、その十分の一にも満たなかったのではないか。岩波書店の出版物は、サヨクが牛耳っていた全国の公立図書館で購入されたのではなかったか。国民大衆が受け入れたのではなく、進歩派としての権威を、サヨクが崇めたてまつっていたのである。さらに、マスコミを支配してきたのは、戦後教育を受けたエリートたちだ。口では反権力を叫んでいても、朝日新聞やNHKの人間であれば、平均で年収１６００万はくだらないのではなかろうか。あたかも、国民大衆の味方であるような振りをしながら、その実は戦後の既得権益に胡坐をかいているのである。それと比べると、ネットで情報を発信している人たちは、それで収入を得ているわけではない。何物にも縛られることがないのである。「２ちゃんねる」によって、サヨクのいい加減さが暴露され、ブログにおいて新たな言説への挑戦が行われ、フェイスブックによって、国民大衆のネットワークが構築されつつあるのだ。ネット言論を侮るなかれなのである。

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