「一億総白痴化」アゲイン

「一億総白痴化」とは、かつて評論家大宅壮一氏が唱えたテレビ批判です。それについて京大教授の佐藤卓己氏が「民放オンライン」というサイトに投稿した内容の一部を引用します。

引用
「一億総白痴化」が流行語となった1957年、日本で民放テレビ放送の視聴可能地域は東京、大阪、名古屋の周辺に限られ、テレビの受信契約数は33万件、普及率は5.1％にすぎなかった。とても「一億」すなわち日本国民全体に影響を及ぼすレベルにはまったく達していない。「一億総白痴化」はまだ見ぬテレビへの大衆の期待とともに流行語となったため、あたかも1950年代に全国民がテレビで低俗な娯楽番組を見ることができたと勘違いされることも多い。これは間違った歴史理解である。
引用終わり

　教授の意見は事実に基づいていますが、私には「大宅壮一という人はなんという先見の明があったのだろう」と読み取れます。

　この一億白痴化、現在のSNSの普及にこそピッタリの言葉だと思えます。毎日スマホを見ない人はほとんどいません。ちなみにスマホの普及している総数を調べると、博報堂生活研究所の研究が出てきました。内容は「日本の総人口約1億2,370万人（2025年時点）のうち、15歳から79歳までの人口は約1億人と推定され、そのうち約9,350万人がスマートフォンを所有しています。これは、15歳から79歳までの人口の約93.5%に相当します。」とのこと。

　さらに所有者のうちでSNSを利用している人の率を調べてみると、ICT総研の2024年12月の調査では、日本のSNS利用者数は約8,452万人で、インターネットユーザー全体に占める割合は79.0%と報告されています。

　恐ろしいほどの普及率と人数です。特に最近の若者の家や部屋にはテレビなどなく、すべてをスマホで済ませているため、SNSの影響度はとてつもなく大きいことがわかります。

　それによる愚かな現象は日本の選挙の結果に表れています。愚かしいポスターを貼ったり、候補者が他の候補者の応援をしたり逆に選挙妨害をやったりしています。あげくのはてに県知事が公益通報者の権利を蹂躙する法律違反を起こし、その人を殺したも同然。その知事が選挙違反を指摘される中で再選されるという惨状を呈しています。

　この状況は世界を牛耳るアメリカの大統領選挙でもいかんなく発揮されました。また明日行われるドイツの総選挙でも同じことが起こるに違いない。
　
　ということは、すでにスマホは「世界総白痴化」を達成済みなのでしょう。