ゼロコロナとウィズコロナ、どちらが勝つか

　　中国がゼロコロナ政策で悪戦苦闘していますね。上海の都市封鎖の様子は日本からの特派員が多いせいか、その過酷さを手に取るように見ることができました。

 

　　多くの特派員は家族とともに集合住宅に住み、封鎖中は家族数に関係なく配給される食料品などにしか頼れず、まるで戦争中か戦後の配給制度下にあるような悲惨な状況にありました。3日前の民放のニュースで、久々に2時間限定の外出許可を得た特派員が許可証を手に外出している様子を、スマホ動画に撮ったものが放映されていました。街に出てもほとんど人影がなく、とても東京の2倍の人口を持つ都市とは思えません。街角に立つのは一般人ではなく、紅衛兵ならぬ白衛兵と呼ばれる、白いコロナ防護服に身を包んだ当局の防衛隊だけでした。昨日やっと解除になりましたが、広い中国のこと、実は同様な事態が各地で起こっています。

 

　　一方でアメリカからの帰国者からは正反対の様子が報道されています。連休中にハワイ旅行をして帰ってきた日本人に聞くと、どこでも自由に行動でき、マスクをしている人など皆無。アルコールや時間制限など全くなし。ニューヨークやワシントンに出張して帰国した人も同じような自由を満喫できたと話をしていました。

 

　　世界の二大経済大国は好対照の政策を取っています。そこで私はタイトルを、「ゼロコロナとウィズコロナ、どちらが勝つか」として考察することにしました。

　中国は完全無欠政策、アメリカは感染することで集団免疫獲得を目指す荒療治。どちらの政策が奏功するのでしょう。

　　希望的観測としては、習近平がゼロコロナ政策で失敗して3期目の政権を断念せざるをえなくなり、中国が超危険な習独裁体制から脱却してほしい。ついでにロシアのプーチンも小国ウクライナ侵攻に失敗し、自国民によりハチの巣にされてほしい、というものです（笑）。

　　ではまず最近あまり報道されなくなったWHOによる世界の感染者数・死亡者数の統計から。５月23日までの数字を27日に発表しています。

 

　　　　　　　感染者数　　死亡者数　　　死亡率　ワクチン2回以上接種率

全世界　　　　　5.3億人　　 630万人　　　1.2％　　　　N.A.

アメリカ　　　8,300万人　　 100万人　　　1.2％　　　　30％

中国　　　　　2,600万人     　 1.6万人　　　0.06％　　　 50％

日本　　　　　　873万人　　　3万人　　　 0.3％　　　   55％

ロシア　　　　1,800万人　　　38万人　　　2.1％              N.A.

 

　　アメリカは感染者数も多いが、死亡者数も非常に多く、犠牲をともなう集団免疫獲得の荒療治をしているように見えます。公式にそうした政策を取っているとは言っていませんが。逆に中国はゼロコロナ政策により、徹底的に抑え込もうとしています。そして感染者数の割に、死亡者数が少ない。日本はその中間。ロシアは感染者も多く、死亡率も非常に高い。

　　しかし不思議なのは、国による死亡率の大きな差です。ワクチン接種率の差が影響しているのかもしれませんが、確定的ではありません。これに関するWHOの発表は見当たりませんでした。

 

　中国のロックダウンは上海ばかりが報道されていますが実は全国に渡っていて、影響を受けている人口は3億人をこえています。4月16日の毎日ニュースによりますと、

 

「新型コロナウイルスが再流行する中国の45都市で何らかの都市封鎖（ロックダウン）が行われ、対象者が3億7300万人に上るとみられることが分かった。調査した野村ホールディングス傘下の野村国際（香港）が16日までに明らかにした。全人口の26・4％が行動制限を受けている計算だ。」

 

　　習近平は万全の体制を誇っていると思われていますが、最近はそうでもない事実が数多く報道され始めています。一つはコロナ禍開始以降の若者による静かな反乱で、専制主義中国の将来に希望が持てず、海外脱出者が増加しているという報道。少子高齢化の進む中国では大問題です。もう一つは最近暴露された、新疆ウイグルでの人権蹂躙の実態の詳細です。大量の記録などがハッキングで暴露され、我々が詳細に至るまで知るところとなりました。

　　コロナ感染者がゼロになることなどあるのでしょうか。中国はオリンピックを前にしてあれだけ厳しい政策を続けていても、全国各地でロックダウンせざるを得ないほどの感染が拡がり、上海以外はロックダウンが長期化しました。広い中国ではいくら叩いてもモグラは無限に出てくるでしょうから、叩きつくすことなどできないでしょう。

 

　　対するアメリカはどうか。すでにほぼ感染対策は解除されていますが、一週間ごとの感染者数はピーク時の10分の１程度にまで減少しています。その原因を推定すると、以下のニュースにあるように、どうやら真の感染率の拡がりに求めることができそうです。

　　4月27日の朝日新聞オンラインニュースの引用です。

米疾病対策センター（CDC）は4月26日、米国人の約6割が少なくとも1回は新型コロナウイルスに感染した可能性があるとするデータを発表した。実際に報告された感染者数の約2・3倍がすでに感染した計算になる。

　　この感染者の推定にワクチン接種者数をプラスできるなら、仮定の感染率はさらに上昇するでしょう。

 

　　そこで私の勝手な妄想に近い推定です。ゼロなどというありえない政策を取り続ける愚と、すでに100万人の死者数を出しているアメリカの愚、いずれも極端で愚かな政策に違いないと思うのですが、経済的に回復していない中国と、雇用・経済が回復してインフレに進んだアメリカを比較すると、勝敗を付けたら勝ちそうなのはアメリカに思えます。

 

　　日本は両極端に偏らず、中間的政策を取り続けていますが、実際には本当のコロナ勝者は賢い日本かもしれませんね。清潔好きで他人に迷惑をかけない日本人の心がけこそ、政府の政策に勝る勝利の秘訣でしょう。

明けましておめでとうございます ＆ Puffinさんのコロナ解説

　新年早々、東京の雪には驚かされました。

　　雪の積もった関東のみなさんは、無事でしたか。転倒などのけが人は250人を超えたそうです。特に東京人は弱いですね。

　　私は年末年始の主夫から解放され、昨日まで志賀高原でスキーに行っていました。関東に雪が降った日は快晴のコンディションに恵まれ、よい景色を含め楽しく滑ることができました。スキーの往復は車、スキー場のゴンドラは仲間のみで乗車、ホテルなどでも十分な対策が取られていましたので、感染リスクは比較的低いと思われます。

　　新年早々Puffinさんから最新のコロナに関する解説をコメント欄にいただきました。現状やウイルスの今後のトレンド予想など貴重な情報ですので、この本文にて再掲させていただきます。

　Puffinさん、ありがとうございます。

引用

2022-01-06 15:23:38

新年あけましておめでとうございます。

すっかりご無沙汰しております。
62歳になったのに、その齢で敢えて転職活動していたため、忙しくてなかなか時間が取れませんでした。

新年早々、オミクロン株の爆発的感染が広がりつつあるようです。
私、一応医療機関で働いておりますが、急性期病院の手術部門の為、実は全然仕事に変化はなく(多少手術が減ったくらい)、新型コロナの問題はどちらかというと第三者的立場で眺めてきました。

初期型のアルファ株よりも感染力・毒性ともに高いデルタ株の第5波襲来の時は、ちょっとひやりとはしました。
しかし、ウイルスの特性として最終的には感染力がより高く、その一方で毒性が低い変異型こそが最終形態である、との感染症学のドグマがある限り、心穏やかにみていました。

同じ感染症でも、ウイルスと細菌(バクテリア)とでは、とても大きな違いがあります。
ウイルスは無生物、細菌は生物です。生物には自己増殖機能を有するため、至適環境下では放っといてもその数は増えていくのに対して、ウイルスのような無生物は宿主となる生きた細胞内に侵入して、ウイルス本体であるDNA若しくはRNA遺伝子の複製を乗っ取った細胞に作らせて増えていきます。
つまり、毒性が強くてせっかく獲得した宿主を殺してしまうようなウイルスは、進化の競争の中では自己を十分に増やすことで残る事は出来ないのです。
無治療なら致死率ほぼ100％のエボラ出血熱やマールブルク熱、狂犬病等が、人類を破滅に導くような脅威ではないのは、こうした理由によります。

オミクロン株は、恐らく発生源とみられている南アフリカの状況を見る限り、感染力は強い一方、その毒性はそれまで猛威を振るっていたデルタ株よりもかなり劣ります。
南アでは、殆どの感染者がデルタ株からオミクロン株に置き換わりました。先程の原理が、正に実現したのです。

元々、コロナウイルスは、約百年間にわたって子供の感冒の約1/3を占めている感染症です。たいていの人は免疫力が最強の子供の頃に感染し、抗体が免疫記憶細胞に記憶され、高齢になっても重症化しません。
新型コロナでは、高齢者や合併症を持つ人たちなどのハイリスク層が、当然小児期に感染していないため、このような事態を招きました。
感染力が強い一方、弱毒化した変異株の登場は、ワクチンを打ってない人を含む万人に、感染治癒後に免疫力を与えます。
約百年前に全世界で猛威を振るった「スペイン風邪」、今でいうインフルエンザの変異株は、ワクチンも人工肺（ECMO）もなかった時代にもかかわらず、約2年間で姿を忽然と消しました。
新型コロナが発生したとみられるのが、2019年11月とみられています。今、ちょうどその2年がたとうとしている時に登場したオミクロン株、これが新型コロナの最終型となって、新型→旧型コロナとなるのではないか、と思えてなりません。

日本は死亡者数が同様の医学・生活レベルの他の先進国群と比して1/100と少ないのが世界の医学会の中でも不思議とされていました。なお、新規感染者数は検査検体数が少ないので参考になりません。
ノーベル医学・生理学賞を受賞している京大の山中伸弥教授は、これを「Factor X」と名付けましたが、どうやら感染初期に細胞性免疫細胞を呼び集め役目をするHLA（ヒト白血球抗原）が関与していることがわかってきました。
HLA-A24と分類されるタンパク質抗原を、実に60％の日本人が生まれつき保有しております。新型コロナに感染すると、このタンパク抗原に新型コロナのRNAの一部が表示され、感染症の際に真っ先に駆け付ける役目のキラーT細胞にこの情報が伝達されて、瞬く間に初期段階でウイルスの増殖を防いでいるのです。重症化まで行くのは、残り4割の中でも更に高齢者や重篤な合併症を持つ人に限られるため、日本人では圧倒的に死者が少ない、と考えられています。
このHLAは人種間での保有率に大きなばらつきがあり、白人では10から20％、アフリカ系黒人に至ってはほぼゼロ、とされています。
先進国ではなくて人の移動が限られていたアフリカは感染の始まりも遅く、いよいよこれからか、というタイミングで偶然にも毒性の低いオミクロン株が南アフリカで発生したのは、天恵なのかもしれません。

第1波から第5波までの流行を見てみると、その発生からピーク、そして収束までの期間が次第に短くなってきています。その段でいうと、日本におけるオミクロン株のピークは、1月下旬から2月中旬にかけて、と思われます。
科学的に感染を防御できることのエビデンスが無い「ロックダウン」や「緊急事態宣言」など、経済を破壊して自殺者を増やすだけのFlawed Policyを取ることなく、皆様もコロナ第6波を無事通り過ごしてしまうことを願ってやみません。

 

引用終わり

 

 

　　

 

選挙で殺される日本人

　　「諸外国のロックダウンは決め手となっておらず、ワクチン接種によって日常が取り戻されています。」

　　菅首相のこの言葉、本当でしょうか。もちろん大ウソです。コロナ感染発祥の地中国の武漢は、完全に近いロックダウンで感染者ゼロを実現しました。その後の中国はちょっと感染者が出るとロックダウンを繰り返してほぼ抑え込まれ、医療崩壊など起こっていません。

　　日本同様自由主義の先進国でも、対策がきついオーストラリアとニュージーランドは徹底的にロックダウンを行うことで感染の抑え込みに成功し、医療崩壊など一度もありませんでした。

　　では自由主義圏でも緩いあるいはロックダウンに反対者の多い国の代表であるアメリカはどうか。中でも感染爆発と医療崩壊が連日大きなニュースになったニューヨークを見てみましょう。第一次の感染爆発は20年3月に始まり4月には一日の新規感染者数が8千人を超えましたが、ロックダウンを経て7月には300人前後まで低下、抑え込みに成功しました。

 

　　これでも「諸外国のロックダウンは決め手となっておらず、・・・」ですか、菅君。

 

　　すでに地方自治体の首長らが政府にロックダウンを検討せよ、あるいは必要だと声高に主張しはじめています。それでも首相がロックダウンを本格検討もしない理由はただ一つ、

「選挙で勝ちたい」のです。

　　自民党は伝統的に中小企業の自営業者などが岩盤支持層で、飲食業を始めとするサービス・小売業などの経営者が多く、ロックダウンをすれば反発を買います。それでなくとも菅内閣の支持率は首相交代を示唆するほど低下し、尻に火が付いている状態のため、ロックダウンはしたくないのです。

 

　　しかし選挙に勝ちたいという勝手な思いによって殺されては、たまったもんじゃない。

　　緊急事態宣言やマンボウなど全くワークしていません。感染爆発が止まらず、重傷者数増加が医療崩壊をもたらし、日々死者が出ている現実があるにも関わらず、ワクチンとカクテル治療薬だけに頼ろうとする首相は交代してもらおうではありませんか。

 

　　ロックダウンによる経済的ダメージが大きいのは承知の上。それは支援金を充実させて倒産・廃業を防ぎ、とにもかくにも感染爆発を止める以外対策はないと確信します。

やばいぞ、モデルナ！

　　私はアレルギーでもない限り「ワクチンは必ず接種するべき」だと思っていますし、自分自身もすでに世田谷区の会場で2度目を終え、副反応はほとんどありませんでした。 

しかしモデルナはヤバイと思っています。わたしの周辺で家族や親しい友人に激しい副反応が表れたからです。

 

１． 息子40歳。職域で2回目の接種後、なんと5日間も8度から9度の高熱で苦しみました。

２． ご近所の60歳代男性。大規模接種で2回目のあと2日間高熱とひどい倦怠感で食事すらできず、起き上がることもできないほど最悪状態だった。

３． 長年の友人50歳代女性。大規模接種で2回目の後8度以上の高熱を発し、2日間は食事ができず、飲み物だけで過ごした。

４． 60歳代ご夫婦。2日間の高熱と数日の倦怠感。

 

　　１の息子を除いていずれも自衛隊が準備した大手町の会場での接種で、モデルナです。そして友人や知り合いで、ファイザーで苦しんだ人は皆無でした。

 

　　ネットを検索すると一般論として両者には積極的差はないという大規模調査結果だけが表示されます。山中伸弥先生のサイトでも同様でした。

 

しかし上記の実例がモデルナによるひどい副反応ばかりだったので、「モデルナひどい副反応」とインプットし検索すると、以下の情報ができてきました。自衛隊でも実はモデルナはヤバかったのです。

  

7月31日YAHOOニュース

https://news.yahoo.co.jp/articles/248c7c3b9981c0010e73f122d837182bfe1c10b1

 

タイトル；コロナワクチン、日本人の副反応の要因を医師が分析　「量」か「体質」か

サブタイトル；「2回目の接種後は4人に3人が発熱する。発熱は40℃に達することもある」。新型コロナウイルスのワクチンの副反応を調べている国の研究班がそう注意喚起した。

　モデルナ製を2回接種した自衛隊員およそ1000人のうち、実に75％以上が翌日に37.5℃以上の発熱をし、6割は38℃を超える高熱を出したという。7月21日の厚労省審議会「予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」で明らかになった。 　その審議会では、まず、ワクチン接種後の死亡例が報告された。2月17日から7月16日まで、ワクチン接種後に死亡が報告された事例は751人。前回の報告を考えると、1週間で約100人のペースで増えていることになる。 　さらに、会議では副反応の深刻さを示す冒頭の自衛隊員のデータについてやり取りが交わされた。発熱の多さについて、委員の1人が、厚労省の研究班代表である順天堂大学医学部の伊藤澄信客員教授に、こう尋ねた。 

「モデルナ製は海外のデータでもこんなに年齢関係なく（副反応の発生率が）高かった印象ですか？」 　伊藤教授は困惑しながらこう語った。 「ちょっとびっくりするくらい高いので、海外の治験のデータも含めて、（製造元の）武田薬品の方に再度確認をしようと思っております」。 　つまり、日本人は海外に比べて、副反応が多いとデータが示していたことを認めたのだ。 　また2回目の接種を受けた自衛隊員のうち40％を超える419人が、接種3日後まで病休、または仕事にならない状況だったという。伊藤教授は、病休の多さについて胸の内をこう明かした。 「自衛隊員ですので、“頑強なかたで病休が4割”というのはショック」 「（翌々日の病欠者が35人なので）5％くらいの頻度でなると考えると、本当に企業も体調を考えて（職域接種を慎重に）やらないと危ないのではないかと危惧しております」 　そして、伊藤教授はこう続けた。 「実は（発熱が）38℃以上の比率も高くて、最高40℃という人もいます。やはり（発熱が）これほど高い状態で、負担がかかるので、それについての準備をして接種をしていただかないと危ないのではと思います。特に高齢者のかたはあまり自覚症状が出ませんので、自覚症状がないままに無理をされる危険は、相当程度あるのではないかと危惧をしております」 　専門家が「準備をしないと危ない」と警鐘を鳴らすのが、日本のワクチン接種の現実である。 

 

　　さてこの調査結果やわずかな数ですが私の知り合いの例を見て、みなさんはどう思われますか。

こんなワクチンを絶対に接種すべきではないというのが私の結論です。

　　ワクチン接種の安全性を強調するあまり、死亡例は100万人に数人しかいない、などと大本営発表がたびたびなされました。

　　例えば以下は時事通信の8月4日の記事です。

厚生労働省は４日の専門部会で、米ファイザー製新型コロナウイルスワクチンの副反応のうち、強いアレルギー反応アナフィラキシーの報告件数が７月２５日時点で１００万回当たり５件だったと明らかにした。米モデルナ製ワクチンは同２件だった。

　接種後に亡くなった人は７月３０日時点でファイザー製９１２人、モデルナ製７人。老衰による死者なども含まれており、現時点でワクチン接種と死亡の因果関係があると判断された人はいない。

 

　　こんなこと、我々には「カンケイネー」のです。

 

我々にとって大事なのは何日も高熱で食事ができず、仕事もできない状態で苦しむことです。

 

　　大規模接種の前に、「非常に高い確率で高熱を発しますよ」、という説明を受けた人は一人もいません。再度言います。

 

「モデルナは絶対にやめるべき」それが私の結論です。

モスクワオリンピック不参加の禍根

　オリンピック開催の是非の議論が沸騰していますね。開催すべきか否かの世論調査もアップデートされています。5月上旬くらいまでは賛成が4、反対が６で反対が上回っていたのですが、最近の調査では5分5分程度になっています。世論調査はあくまで人々の思うところにすぎないので、5割以上が賛成になったから開催してもよいというものではないと思います。もちろん支持者が多いことは開催を後押しすることにはなると思いますが。

 

　　今回は、過去に開催されながらも日本が参加しなかったモスクワオリンピックに、企業の陸上部長としてかかわった経験のある方のご意見を、みなさんにご披露します。この方のご意見は私が参加しているプライベートなサロンで配信されたもので、ご本人の許可を得て転載させていただきます。

　

引用

国からボイコットされ、瀬古、宗兄弟で金、銀、銅独占確実と言われていたマラソンも参加できずに終わった痛恨の「モスクワオリンピック」の時、旭化成の陸上部長をしていた関係から、開催すべきとの意見を発信させていただきます。

理由は二つ、

１．専門家の尾身会長の懸念を真っ向から否定して、開催すべき論に陥っている主催者側の高圧的な態度はおかしい。しかし、専門家が危惧する状況を打破するため「最悪にそなえる」準備をここまでやりますと政治家らしい腹のすわった対策をわかりやすく説明して、開催することがベターだと思います。

その対策には国民にさらなる三密の増加を避ける行動要請、無観客にし、選手はワクチン接種義務。競輪選手並みに選手村に長期隔離、通訳不在には自分で対処することなどを盛り込む。

長引くコロナ禍という「ケ」の日常を、オリンピックという「ハレ」の舞台で吹き飛ばす。一緒にテレビを見て世界一のアスリートたちの素晴らしい能力を再認識しましょう、と訴えるのがよいのではと思います。

 

２．無観客や人数制限では選手のモラル上がらないという説がありますが、全然そうではありません。いないほうが選手は世界一の相手と競争するための集中力は増して、いい結果になるかもしれません。五輪競技種目でサッカーや野球のように国内の試合に何万も入る競技はほとんどなく、陸上では日本選手権、国体とか日本選手権大会でも観客はまばらで、ほぼ無観客状態が普通です。箱根駅伝の過熱ぶりが異常なのです。ここは観客側が辛抱してテレビ観戦すればいいのではないかと思います。

PS

なお、私はオリンピックについては、モスクワの時宋兄弟には何もしてやれなかったという悔恨の情から、その後幾多のオリンピック選手を輩出しました。そして会社関係者を応援に行かせました。私は「贖罪」の意味で応援参加を封印して今日に至っていますので、テレビ観戦で何の支障もありません。

すでに社内から陸上だけで代表は3人決まっていますが・・・。

引用終わり

 

　　ここからは林の感想です。

　　確かに陸上の日本選手権や数多い○○マラソンなどを見ていると、スタンドの観客席はまばらですよね。先日100mで山形選手が9.95秒を記録した大会でも、観客は制限をうけているのかもしれませんが、まばらでした。

 

　　やはりモスクワオリンピックの不参加は、アスリートはもとより関係者の方々にとっても、大きな悔恨の情を残すものだったんですね。

　　この方の投稿を拝見して、我々も開催の議論をするとき、生涯を賭けて競技に臨もうとする選手のことも十分に考慮すべきだと思いました。