ストレスフリーの資産運用 by 林敬一(債券投資の専門家)

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EVの未来

2017年10月25日 | エッセイ

  エコカーの切り札として、家庭でも充電できるタイプのプラグインEVが脚光を浴びています。明日から始まる東京モーターショーでも注目はEVのようです。

  環境汚染のひどい中国は、ガソリンを使わない電気自動車への切り替えを目指すと宣言し、そのことで世界の注目を集めています。販売台数が世界一多い中国ですから、世界の自動車メーカーが右へナラエせざるを得ません。日本のメーカー、アメリカのメーカー、欧州のメーカーも巨大市場中国の動きを追うことになります。年間販売台数は中国2,800万台、アメリカ1,800万台、日本500万台で、中国が世界の3分の1を売っていますので、「中国中国と草木もなびく」状態です。ちなみに日経オンラインにあったEV車の販売に関するニュースを引用します。

「IEA国際エネルギー機関がEVの国際的な普及団体などと組み、世界のEVとプラグインハイブリッド車(PHV)の台数を集計した。16年の累計台数は前年比6割増えて過去最高を更新。世界の中でも中国は65万台と倍増し、米国の56万台を追い抜いた。中国の世界シェアは前年の25%から32%に上昇した。」

  EVは電気モーターのみ、プラグインハイブリッド車とは、エンジンとモーターの両方の動力で動くのは普通のハイブリッドと同じですが、電池への充電はプラグをコンセントに差し込むだけでもできるというタイプの車です。普通のハイブリッド車の充電は、エンジンの動力やブレーキを利用します。

  その中国が電気モーターだけのEV化に本格的に舵を切るというニュースが流れました。ブルームバーグの9月10日記事を引用します。

「中国政府は、化石燃料車の販売終了時期について期限を設ける方針だ。自動車メーカーに電気自動車(EV)開発の取り組みを加速させるよう促すことが狙い。工業情報省の辛国斌次官は9日、天津の自動車フォーラムで、化石燃料車の生産・販売の終了に向けたスケジュールの作成に政府が他の規制当局と取り組んでいることを明らかにした。これが環境や中国自動車産業の成長に大きな影響を与えるとの見方を示した。」

  それに先立ちフランスではマクロン大統領が2040年にガソリン車とディーゼル車の販売を禁止すると宣言し、イギリスもそれに続きました。世界はEV化へ大きく舵を切っています。

  EVのもう一つの注目点は、ガソリン車に比べて技術的に簡素なため、既存の世界的大メーカーの存立基盤を揺るがす存在になりうるという点です。エンジンに代わってモーターが駆動を担うと、自動車そのものが電子部品の集合体になり、相当な低価格化が進行する可能性があります。部品のモジュールを調達して簡単に組み立てられるようになるのです。

  具体的には部品点数ではガソリン車の3万点が2万点程度に、つまり3分の1も削減できるという事が挙げられています。この影響は完成車メーカーだけでなく、自動車産業を支えている巨大なピラミッドを形成している部品メーカーにも言えることで、完成車メーカーはEVシフトで生き残る可能性があったとしても、エンジン回りを作っている部品メーカーの多くは行き場を失う可能性すらあります。EVはエンジン回りとそれに続く駆動部品が圧倒的に少ないためです。

  自動車産業はこれまで大メーカーの寡占化が進み、今後もさらなる寡占化が進むとみられていましたが、EVへの傾斜によって全くわからなくなりました。アメリカではデトロイトからシリコンバレーへと自動車会社の拠点が移動するのではないかと言われるほどです。

  シリコンバレーの自動車メーカーの代表格であるテスラモーターは、台湾を中心とする海外からモーターをはじめとする電子部品を調達し、組み立てだけを行っているメーカーです。ちなみにテスラとは人の名前ですが、発明の巨人トーマス・エジソンの直流電気の供給に対抗し、交流電気の供給法を開発。世界の交流電気普及の基礎を作った人です。巨大自動車メーカーに挑むイーロン・マスクらしいネーミングです。

  では実際にEVはCO2の排出をどの程度削減できるのでしょうか。というのは電気自動車とは言え、充電するには電力が必要で、火力発電やLNGの発電に頼る充電ではCO2を排出してしまうからです。その計算をきちんとしている資料は見当たらないので、マツダのディーゼルエンジン開発者人見氏の次の言葉を、ダイヤモンドオンラインから引用します。マツダはディーゼルエンジンを進化させれば、EVに匹敵するCO2の削減を実現できると頑張っているメーカーです。

「人見氏は、それだけに「地球の課題認識」としてエンジン車の実用燃費改善ターゲットをEVに置き、『SKYACTIVエンジン車で実用燃費を10%程度改善すれば、平均的発電方法で共有された電気を使うEVにCO2で追いつく。火力発電で最もCO2発生量の少ないLNG発電で供給された電力で動くEVにも、30%改善で追いつく』と、最近のEV転換の過熱化に対してWELL-TO-WHEEL(燃料採掘から車両走行まで)の観点から「EVはまやかしで、要らない」とまで言い切る。」

   井戸から車輪までの総エネルギーを換算すると、たとえEVでも10-30%のセーブにすぎないと言っているのです。

  先週のブログで私は国際陶磁器フェスティバルの行われている岐阜までドライブしたと申し上げました。理由はドアツードアの移動時間が新幹線とレンタカーでもさほど変わらず、交通費はなんと二人で5万8千円が1万8千円と4万円もセーブできるからです。つまり差額で宿泊代が出てしまうのです。

  実際の交通費ですが、高速代が往復で1万6千円。ガソリン代は、走行距離はちょうど700kmでしたが、リッター当たり28km走ったため、25リッター。うちの近くのスタンドで125円でしたからたったの3,125円。実際には見込みを下回る1万5千円程度で済んでしまいました。

  リッターあたり28kmって、ホント?

と思われるかもしれませんが、もちろんホントです。うちの車はホンダのシャトルというワゴン型ハイブリッド車で、1,500CCです。

  であれば、燃費代のセーブは3割どころではありません。四輪駆動だった前の車に比べると、半値・八掛け・2割引き。なんと7割減という驚異のセーブです。

  何故一気にEVにしなかったかって?

  充電設備のありかをいちいち気にしなくてはならないEVは、運転していてもきがきじゃないのでドライブはとても無理だからです。

  EVが本当にCO2の削減に役立つのは、化石燃料を使わない自然エネルギーによる発電が大半を占めるようになってからでしょう。

  以上、林の勝手な「EVの未来」についてでした。


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芸術の秋

2017年10月18日 | アートエッセイ

   今年の秋の展覧会は、勝手ながらイマイチめぼしいものがないように思えます。この数年は春も秋もかなりの観客数を動員できるような展覧会が続いたので、ちょっと一息というところでしょうか。

   そうした中で、めずらしく遠征をして芸術の秋を楽しんできました。国際陶磁器フェスティバル美濃という3年に一度のトリエンナーレ形式で開かれるフェスティバルで、その名の通り岐阜県の陶磁器産地である美濃地方の各地で同時開催されています。我々は2日間で5会場、多治見市と土岐市を中心に各会場を見学しました。フェスティバルの関係者の方から4人分の「セラミックバレー・ぐるっとパス」をいただき、夫婦2組で行ってきました。といっても1組は名古屋に住む友人夫妻です。

   美濃地方は日本の瀬戸物の代名詞である瀬戸があるくらいですから、現在でも日本では圧倒的な生産量を誇る地方です。ブランドとして確立している名前は志野・織部・瀬戸などがありますが、昔からの瀬戸物に加えて、セラミック製品の大メーカーも軒を連ねています。会場を巡るために車を走らせていると、ウォッシュレット工場とか、ガイシの工場などがあり、陶磁器のすべてがこの地方にあるのではないかと思うほどでした。

   国際陶磁器フェスティバルのメイン会場は2002年に開場したセラミックパークMINOとい名の素晴らしい会場で、美術館・イベントホール・国際会議場などを備える複合施設です。フェスティバルのメインイベントは現代陶芸の国際コンテストです。世界60か国から2,400点の応募があり、多くの賞が用意されていますが、総合プロデューサーはなんとサッカーの中田英寿氏です、びっくり。審査員は各国の陶芸の専門家に加えて中田英寿やアーティストの奈良美智の名前があり、この二人はお気に入り作品を選び、それぞれ中田英寿選・奈良美智選の札がかかっていました。ちなみにお二人のお気に入り作品は私から見てもなかなかの出来栄えでした。

   現代陶芸の作品がどのようなものかを文章で説明するのは難しいので、興味のある方は是非フェスティバルのサイトをご覧ください。現代陶芸というと一般的傾向としてかなり奇をてらったりグロテスクなものがあったりするのですが、今回見た作品にはそうしたものはほとんどなく、むしろアートとしての現代陶芸作品らしさが正面に出ていて目を楽しませてくれました。おもしろいものでは逆にこれは本当に陶磁器で作られているのかという、素材を疑うようなものも多くありました。

   例えばどうみても薄い小さな紙を重ね合わせたような素材で作っていたり、レースの糸で作ったのかと思うようなもの、また薄くて裏が透けような繊細なものなどに驚かされました。一体どうやって作るのか、どれくらい時間がかかるのか、見当がつかないほどの緻密な作りの作品は、是非制作過程を見てみたいと思いました。

   作品は以下のサイトで写真を見ることができますが、写真では規模感がわからないのが残念です。一般的には写真で感じられるおおきさより、かなり大きな作品が多い印象を持ちました。例えば奈良美智の選んだ作品を見ていただくと、さほど大きなものに見えないきれいなペアの花器なのですが、実は一つの直径が6-70㎝あまりあって、二つが並ぶと相当なボリュームです。しかも底辺が小さいため、地震でもあったら倒壊しそうな危うさを感じさせる作品でした。

 http://www.icfmino.com/icc/index.php

  今回の出品作品のなかから私の好みの作品を2つ上げますと、

 銀賞;6つの小品からなる 「LAND SCAPE」 柳井友一

   それぞれ白い砂漠の砂丘に、風が作ったようなきれいな造形です

入賞;花器  「透光磁練込ーhiwalaniー」 佐藤美佳

   口の広い花器で、タイトル通り光を透過しそうな薄さで、淡い赤がとても印象的です。

   偶然両方とも日本人の作品ですが、実際には日本人の作品は半分程度で、あとは本当に世界各地から応募してきた作品でした。女性の名前がとても多いことも特徴的だったと思います。

   我々夫婦は多治見市の山奥にあるひなびた温泉宿に宿泊したのですが、そこにはフェスティバルの名誉総裁でオープニングセレモニーに参加された眞子さまが宿泊されていて、写真が飾ってありました。宿はけっして豪華な宿ではなく、小さな谷あいの秘境にあるような旅館でしたが、とても居心地の良いところでした。

   おまけです。先週末、池田学展を日本橋高島屋で見ました。平日にもかかわらず、待ち時間なんと1時間。池田学をご存知の方は少ないと思うのですが、何故か大変な人気でした。彼の絵を最初に見たのは10数年前ですが、本当に驚いたのは09年の上野の森美術館で見た高橋コレクションの「興亡史」という絵です。高橋コレクションは個人の方の現代アートのコレクションとしては超一流で、私の好きな現代アートの作家の作品、それもこれぞという作家の代表的作品を集めたコレクションです。

   その中に極細ペンで書いた大きな超細密画で、城郭を巡る興亡史を描いた池田学の作品がありました。それを見て以来、彼の展覧会は極力見に行っているのですが、なんといっても1作に時間がかかるため作品数が少なく、見る機会もほとんどないのです。それが今回は「興亡史」や芸大の卒業制作を含むこれまでの主な作品がほとんど展示されていて、すべてを見るのに2時間もかかり、ぐったりと疲れました。


   展覧会が自分にとって満足できるものだったか否かは、見終わった時の疲れ具合によると私は思っています。昨年の伊藤若冲展は2時間待ちもさることながら、見終わった時の疲れ具合はいままでの記録を更新しました。今回の池田学展もかなり疲れを感じましたので、充実度は満点。

   そしてセラミックパークの国際陶磁器コンテストの150点あまりの作品も、かなり疲れたので充実度は満点でした。

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大丈夫か日本財政17年版 その21 日銀保有の国債はどうなる 17

2017年10月05日 | 大丈夫か日本財政

  希望の党が混乱を極めていますね。いくらなんでも選挙までの時間がなさすぎでしょう。判官びいきで枝野新党がある程度の支持を受けそうだという分析がされていました。いずれにしろこの1週間で自民党へのユリ戻しがあったようで、選挙民の投票行動の調査で、希望の党はかなり後戻りしています。選挙観戦者としては面白さが半減しています。

  一方、アメリカではラスベガスの銃乱射事件一色ですが、マスコミは犯人像探しとともにトランプの銃規制反対姿勢をこぞって非難しています。その中にありながら金融市場は株高一色で、社会的混乱と快調な市場のコントラストがとても目立っています。アメリカについては、また別途アップデートします。

   さて、ここまでの本題の議論をレビューします。2019年というのはカギを握る年になるのは間違いないのですが、そこで財政破綻が起きる確率は5分5分くらいだと申し上げました。その理由は、

 その1.国債の枯渇に対して日銀は買い入れ額の減少で延命をはかる

  ただし市場はこのミエミエの延命措置で満足するかは怪しい

 その2.経常黒字が継続している

  つまりファンダメンタルズは悪くない

   という2つの点です。

   では、その時点で破たんが起こらないとして、いったい何をきっかけ、いつ頃破綻が起こりえるのか? 当たるも八卦でそれを占ってみましょう。

   これまで指摘した最大のポイントは、日銀の信認喪失。それがトリガーになりうると言うことでした。今後さらに安倍政権が続いたとしても、いつまでも続くわけではありませんし、小池新党による揺さぶりも短期的なものではなさそうです。そして両者ともに財政再建は二の次にしているので、どちらが政権を取っても大きなかわりはありません。

   今回自民党が勝って政権を維持したとしても、安倍・黒田体制には必ず終わりが来ます。安倍首相が自民党総裁3期目を実現したとしても、任期は21年までの話です。そこまで日銀の黒田総裁がもつかわかりませんが、もったとしても安倍首相の任期切れとともに日銀を去ることになるでしょう。

   それまでに日本経済が目覚ましく回復し、財政問題が解決の方向に向かうとは思えません。本来であれば今後の日本を巡る問題では最大の懸案である財政再建が、選挙の論点に入っていません。消費税をどうするという議論は枝葉末節で、財政再建に向けた長期戦略こそ本命なのに、どの政党もそれを避けています。こんな選挙では、国民の漠然とした不安はぬぐい去ることはできないでしょう。

   安倍首相、黒田総裁の二人はいずれ財政の巨大な累積赤字と、それをファイナンスし続けた日銀に国債の山を残して去ることになります。安倍首相は今回の解散宣言の大義を無理やり作るため、消費税値上げで作る財源を財政赤字の穴埋めに回さず、教育無償化政策などの実施で大半を使うとしています。消費増税を先延ばしすると宣言している小池氏の政策も財政再建にはよりつながりません。

  そして、かねてから何度も申し上げていますが、異次元緩和の最大の欠陥は、失敗すればもちろん、成功してもインフレ率が上昇すると当然金利が上昇し、日銀の抱える国債の価格が暴落して事実上の破綻に追い込まれることです。成功しても失敗してもダメなものはダメ、それが国債爆食の異次元緩和なのです。理由は単純で、累積赤字が大きすぎるから。その大半を日銀が抱えると言う禁じ手を実行してしまったからです。

   一方、アメリカのFRBも欧州のECBもゆるゆるの緩和から引き締モードに転換しつつあります。世界的に物価は落ち着いたままなのですが、どこも不動産価格などの資産価格の上昇が起きていて、それが引き締めモードを加速させる恐れがあります。中央銀行は資産価格の上昇をいつまでも放ってはおけません。アメリカで言えばFRBは資産圧縮を始めるだけでなく、年末にはさらなる利上げに踏み切る可能性が高く、それが日米の金利差になって為替レートに跳ね返ります。

   為替相場は介入だけで阻止できるものではありません。円安に対処するには短期的には円買いドル売り介入を続け、長期的には金利差をつめるための利上げが必要となりますが、日本では超緩和策が金融経済構造に組み込まれてしまっているため、その巻き戻しが始まるというニュースだけで金融市場には激震が走ります。

   そして忘れてはいけないのが海外投資家の動向です。今回の選挙でどちらが勝とうが財政再建に踏み出さないため、今後ありうる格付けの引き下げに海外投資家は反応する可能性が大きいのです。安倍首相はすでに「20年プライマリーバランスの回復は国際公約ではない」と逃げを打ち始めました。もともと海外に対しそれを演説でコミットしているので国際公約そのものなに、前言を翻しています。

   しかも世界の3大格付け会社はいずれも日本はシングルAとしていて、あと2段階から3段階の格下げでどれもがトリプルBに陥落します。トリプルBとシングルAは投資家にとっては大違いです。たとえシングルでもA格である場合とそれ以下のトリプルBでは、投資家の投資態度は大きく違うため、従来買っていた投資家の手が引っ込むのです。もちろん実際にはその一歩手前ですでに日本国債の本格売却が開始されます。シングルAにはA+、A、A-と3段階がありますが、A-になったとたん、BBBに下落するリスクを感じて売りに回る可能性が強いのです。すると日本国債の価格は金利上昇分の価格下落以上に、海外投資家の売りによる価格下落に見舞われます。

   政府が為替で攻防戦を戦っているとき、日銀は国債暴落の防戦を強いられ、信用力に疑念が生じる。それを見ている国内機関投資家や一般の人々が、自分の資産価格の下落に何もせずにいられるか、はなはだ疑問です。

   一方、日本経済のファンダメンタルズは、団塊の世代全員が70歳代になると本格的に労働市場から退出しはじめますが、それまでに残された時間はあと5年程度です。

  ファンダメンタルズのよさを頼っていた「その2.経常黒字が継続している」という切り札に赤信号が灯ります。

   当初述べた19年から20年に破綻の起きる確率が5割程度で、結果として起こらなかったとしても、それにさらにファンダメンタルズがじわりとダメージを受ける人手不足が積み重なるのがおよそ5年後、つまり2022年前後ということになります。それに続けてさらに2・3年後、つまり2025年前後には団塊の世代がいわゆる後期高齢者の段階に入り、その後要介護段階に至る人たちが激増する可能性が高い。それにより医療・介護費用が爆発し、財政は立ち行かなくなります。

   日本の場合、団塊の世代は常に社会的大変動の火種なのです。ちなみに団塊の世代真ん中の私は現在67歳で、8年後の2025年には後期高齢者の仲間に入ります。あいすみません(笑)

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