アメリカ国債と日本国債、どちらが安全か、4．財政収支の推移

　ここまでアメリカと日本の債務残高のGDP比率や潜在成長力について見てきました。数字をおさらいしますと、

政府の債務残高のGDP対比
アメリカ＝ 106%
日本　　＝ 232%

潜在成長力比較
　アメリカ＝　IMF見通し2.5％＋シェール革命0.3％＋イノベーション？＝3％程度
　日本　　＝　IMF見通し0.7％＋アベノミクス？＋イノベーション？？＝0.7％±？

　両者の差は、今後も拡大の一途をたどることが見てとれます。

　もう一つ押えておく必要のある数字が昨日アメリカの議会予算局から発表されましたので、見ておきましょう。それは債務残高ではなく、その原因を作っている毎年の予算収支が最近どうなっているかです。

　アメリカも日本もリーマンショック後に莫大な財政支出をして経済をテコ入れしました。ピークでの財政赤字は両者とも09年で、たった1年でGDP対比9％台の赤字を作りました。問題はそのあとで、それが果たして収束に向かっているか否かです。年ごとに並べてみます。アメリカはCBO（議会予算局）、日本は財務省の公表数値です。アメリカの予算は9月末で終わるため、14年は実績の推定値です。日本の14年は来年3月末までのため、予算値です。

　　　　　　08年　09　　10　　 11　　 12　　 13　　14
アメリカ　　3.1％　9.8　　8.8　　8.4　　6.8　　4.1　　2.8
日本 4.5　　9.3　　8.3　　8.7　　9.0 9.2　　7.6

　08年には両者ともマイルドな赤字でしたが、それが09年に大ジャンプして11年まではともにゆっくりと減少。しかし12年からは大きな乖離が生まれました。特に注目されるのは安倍政権成立後の日本の12年13年で対GDP赤字が増加していることです。14年度は予算上は減少しているように見えますが、いつもその後の補正予算で赤字は増えてきたので、この数字は増加する可能性大です。

　アメリカの予算作成は単年度主義ではなく、毎年数年後までのローリング予算を作りコントロールしますが、現状までの数字は数年前に作成された予想値の範囲内で、順調に赤字を減らしています。終わったばかりの14年度については08年の3.1％すら下回りGDP比で2.8％に低下。この面からみてもアメリカが財政に頼らずに回復している様子が見てとれます。

　一方の日本は12年度13年度を見ると、ショックからの回復など全くできていないばかりか、気にもしていない様子が見てとれます。ご存知のように日本の財政は単年度主義で、年度末には余りそうな予算はすべて使い尽くし、テコ入れだと称して毎年大きな補正予算を組み無駄使いに励みます。そうしたバカげた使いこみは、これだけ累積赤字が積もり積もっても一向に変わらないのは何故でしょうか。

　財務省は大本営の中にありながらも役目上そしてアリバイ作りのために財布の紐をしめようとしますが、政治家は政府内にいても外野にいてもみんなオネダリ君ばかりです。そして民間のエコノミスト達も日経新聞などと共にほとんどがオネダリ君で、みんなでオカネをバラ撒いてちょうだいと大合唱します。この図式は今後株式相場がスランプに陥れば、年度内に間違いなく再現されるでしょう。

　さて、世界経済の後退懸念が出ています。IMFの世界経済見通しが一昨日発表され、今年の世界経済全体は若干の下方修正となりました。日本は0.7％も下方修正され今年の成長は0.9％の見込。他方アメリカは0.5％上方修正され2.2％とされました。IMFの見通しはしょっちゅう改定されますので、信頼性は高いとは言えませんが、方やマイナス、方やプラスの改定は両国経済の現在の位置を端的に表していることに間違いありません。その中でもNYに出張中のクロちゃんは「見込み通りの回復」と、むなしく強気発言を繰り返しています。

アメリカ国債と日本国債、どちらが安全か、３．金利上昇インパクトの検証

　ここまでアメリカ国債と日本国債のどちらが安全かを見てきました。いままでにお示しした数字をまとめておさらいしますと、

まず政府の債務残高の対GDP比率は、
　アメリカ＝ 106%
　日本　　＝ 232%

日本の債務比率はアメリカの2倍を超えています。

　そして債務を返済する原動力が経済の成長力です。どちらが成長力をもっているか、まずこの7年の実績値を見てみますと、
　　　　
　　　　　　　　07年末　　　　14年第2四半期
日本　　　　　515兆円　　　　　487兆円　　　　　　　　　　▲5.4％
アメリカ　　14,480十億ドル　17,326十億ドル　　　　　　＋20％

　日本は7年前に515兆円だった名目GDPが、直近（4‐6月期の年率換算）で487兆円。意外にも5.4％も減少しています。一方アメリカの名目GDPはリーマンショックをはさみながら07年の14,480十億ドルから17,326十億ドルへなんと20％も成長しているのです。現状の数値をだけ円で比較しますと1ドル100円換算で日本の487兆円対アメリカの1,732兆円、3.6倍のひらきがあります。

　そして一番問題なのは、今後両国の経済がどうなっていくかですが、それには潜在成長力を見る必要があります。推定を含めた両国の見通しは以下のとおりかなり決定的なのです。

潜在成長力比較
　アメリカ
　　IMF見通し2.5％＋シェール革命0.3％＋イノベーション？＝3％程度
　日本
　　IMF見通し0.7％＋アベノミクス？＋イノベーション？？＝0.7％±？

　もっともこの数値は実質成長率のため、インフレ率が今までのようにアメリカが高いと差はさらに大きくなることに注意しましょう。

　先日の記事で、原稿を出版社に持っていったところ一発で出版が決まり、編集局の全員が「米国債を買いたい」と言っていた、というエピソードを紹介しました。もう一つエピソードを紹介します。それがこの日米の国債安全度比較です。編集者から「もしアメリカが先に破綻したらどうするのか、書いておいてほしい」と言われました。そこで私は債務比率や潜在成長力の比較などの数値を示し、「絶対にそれはありえない」と主張したのですが、「どうしても書け」とのこと。

　著書にはいやいや書いた「アメリカの破綻が早いケースへの対処」という項目が「R氏・B君の運用方法」のところにちらっと載せてあります。その時に私の心に浮かんだ言葉はある有名な経済学者が言っていた「人は理論や数字では決して動かない」という言葉です。数字を重んじるはずの経済誌の編集者でもそうなんですから、ましてや最近このブログで活発に議論されていたような方に数字は通用しないのでしょう。

　それでも私は「経済・金融は数字がすべてだ」と思っていますし、みなさんにはそれが通用すると信じています。
　
　さて今回の本題です。日銀のクロちゃんはやみくもに国債を買いまくり、今や日本国債１千兆円のうちの２割、200兆円を買っています。そのお蔭で日本はアベクロコンビの政策が大成功に終わると、実は破綻します。それを「す・う・じ」で示しておきます（笑）。国債の残高の内容は、14年3月末の財務省発表数値を使用します。日銀の保有も平均値に沿っていて、現状でもさほど変化なしと仮定します。

国債平均残存年数；7.7年
残存国債平均利率；1.15％・・・クーポンのことです

　アベノミクスの目標通りインフレ率2％、実質成長率1％で、3％の名目成長率が達成できたとすると長期金利は3％程度に上昇するとされていますので、それを適用して価格変動を計算します。

　上記が1銘柄の国債だと仮定します。すると年限7.7年、ク－ポン1.15％、市場金利が0.27％なので、上記国債の現在の価格は106.67と計算できます。

　市場金利が10年物長期金利で3％まで上昇したとすると、残存7.7年の金利は2.8％程度へ上昇するでしょう。すると価格は88.69に下落します。約17％の下落です。

　日本国債の全投資家が平均年限並みにポートフォリオを作っていたと仮定すると、1,000兆円程度の国債の価値は170兆円減り、その損失をみんなで被ることになります。そのうち日銀は2割を保有していますので、34兆円の損失です。

　日銀の14年3月末の貸借対照表上の自己資本は3.4兆円とありますから、自己資本の10倍が計算上吹き飛ぶことになります。その時、クロちゃんはどういう顔をして記者会見に臨むのか、見ものです。同様な事態は日本中の金融機関や年金運用のGPIFなどを襲います。

　数字ばかり羅列して申し訳ないのですが、アベノミクスの成功により長期金利がたった3％に上昇しただけで、これほど壊滅的になるという帰結は、すくなくとも債券イールド計算ができないとシミュレーションすらできません。ましてや計算結果を受け入れることなど、絶対にしたくないでしょう。

　何度か申し上げましたが、全世界の債券の残存額は株の時価総額の3倍もある巨大な世界ですが、自国の国債価格が激震を起こすまで、誰もが決して見ようとはしない世界なのです。

アメリカ国債と日本国債、どちらが安全か、２

　アメリカ国債と日本国債のリスクを比較するにはまず前提となる経済力に関して見ておく必要があります。前回は両国の潜在成長力には大きな差があるというお話を差し上げました。最後の部分をおさらいしますと、

アメリカ
IMF見通し2.5％＋シェール革命0.3％＋イノベーション？＝3％程度

日本
IMF見通し0.7％＋アベノミクス？＋イノベーション？？＝0.7％±？

そして（？）となっているイノベーションについても、ベンチャービジネスの状況を見ると、日米の差はさらに開きそうだ、と申し上げました。

　
　今回は日米の国債の安全性を、債務残高と返済能力から見てみましょう。政府の債務残高のGDP対比はOECDのEconomic Outlookにある2013年末ベースによりますと、

アメリカ＝ 106%
日本　　＝ 232%

　　累積債務の返済能力はどう推定するのかと申しますと、まずはGDPの大きさから見ます。その理由を簡単に説明します。

　　GDPの6割を占める最大項目である消費の額に消費税率を掛ければおよその消費税収入額となります。（厳密には非課税のものが多いこともあり金額は大きく違いますが、傾向はちがいません。）そして消費の裏付けとなる所得に税率を掛ければ所得税収になります。法人税も利益に税率を掛けるのですが、両者ともにおよそGDPに比例的に動きます。

　そのベースとなるGDPは毎四半期ごとに発表される実質GDPではなく名目GDPのため、デフレはGDPを縮小させ税収を縮小させる効果を持ちます。ですのでインフレ率が常に日本を上回るアメリカの返済能力はより高くなります。日本はこれまでデフレが長く続いたため返済能力は実は年々小さくなっていったのです。ちなみに7年前に515兆円だった名目GDPは、直近（4‐6月期の年率換算）で487兆円。5.4％も減少しています。

　ということは、日本のように名目GDPが減ると債務が増加しなくともGDPに対する債務比率は増えてしまうのです。債務返済の原資となる名目GDPはなんとしても増やさなければいけません。その意味である程度のインフレが必要という政策の方向性は間違っていません。

　しかし何度も申し上げ、山ちゃんも言っていましたが、賃金が増えてのディマンドプルインフレならみんなが幸せになれても、賃金が増えないのに物価が上がり消費税が上がるのは単なる不幸の連鎖なのです。私を含めベースアップのない世界に暮す人達は、物価上昇、消費増税に対しては財布のひもを締めるしかないのです。

　　そしてこの不幸の連鎖は高齢者を中心に預貯金の食いつぶしにつながり、日銀が買わなくても預金を取り崩された銀行が国債を売ることにもつながるのです。

　　もう一つ大事なことがあります。
ここんとこ、テストにでますよ！古いか（笑）

　　インフレで税収が上がったとしても、物価や人件費が上昇すれば財政支出も増えてしまい、財政健全化にはつながらないことです。

　　特に日本の場合、財政支出の大きな割合を占める社会保障費は医療・介護など人件費の割合が大きいため、インフレと賃上げで財政収支は悪化するというジレンマを抱えているのです。

　このことは将来ハイパーインフレで国が借金の実質踏み倒しに成功した暁にも、財政の健全化は容易には達成できないということにもつながるので、テストに出るほど重要なのです。


　こうして一国の経済を分解したり、潜在成長力までしっかり見たりすると、日米の国債のリスク差は今後も間違いなく拡大の一途をたどるのがよくご理解いただけると思います。

　さて、私は以前から「アメリカに失われた10年など来ない」と言い続けてきました。リーマンショックの吸収力の高さがそれを証明しています。それでも、「現在の先進国経済は中央銀行によるカンフル剤注射で生きながらえているので、それをなくせばまた不況に戻る」と言う人がいます。先進国を一緒ごたに考えてはいけません。アメリカは10月で緩和策を停止することが決定しました。それから半年後には金利の引き上げが始まるかもしれません。欧州は周回遅れでこれからが中央銀行の勝負どころだと言われています。

　それに対して日本はどうか。すでに手を出し尽くしてしまっています。なのに「まだ買えるものはいくらでもある」と、大本営発表を続けている方がいます。しかしその効果はチョー怪しい。このところの円安はこうした潜在成長力の差から来る安全性の差も大いに反映しているのだと私は思っています。

　11月に7－9月期のGDPが発表されると12月には消費税の再値上げと来年度予算でてんやわんやになるでしょう。できれば目白のおっちょこちょいさんやたかさんのようにドルを握りしめて、アベチャンとクロチャンのお手並みを拝見といきたいところです（笑）

アメリカ国債と日本国債、どちらが安全か

　プチ炎上の議論では日本の将来とともに、アメリカの将来についても議論の的になっていました。ここでアメリカの将来をどう見ているか、日本と比較しながら私の考えをお示ししたいと思います。といっても、これまでとは特段の変化はないことをあらかじめ申し上げておきます。

　アメリカの格付けと成長力に関して、9月19日にロイターが以下の記事を書いています。

タイトル；アメリカの成長力

格付け会社フィッチ・レーティングスは19日、米国の長期外貨・自国通貨建て発行体デフォルト格付け（IDR）を「AAA」に据え置いた。見通しは「安定的」。フィッチは声明で、米経済の回復ペースは他の多くの先進国を上回っていると指摘。米成長率は、2014年は2％、2015年は3.1％、2016年は3％になるとの予想を示した。また、米連邦準備理事会（FRB）によるぜロ金利政策解除時期は2015年半ばになるとの見方を示した。

　一国の信用格付けは債券の安全性を見る上で重要です。ソブリン格付けでは調査力からみて信用をおけるのは、フィッチ・レーティングス、ムーディーズ、S&Pの3社です。そのうちS&Pだけが3年前にアメリカの格付けをAAAからAA+に引き下げています。私はこれを「ミス」だと申し上げてきました。何故はっきりミスといえるのか。

　私の著書が出版される直前の11年7月にアメリカ議会が大混乱した「財政の崖」問題を巡って、S&Pはそれが政争ではなく深刻な財政危機だと見誤ったのです。その後崖が来るたびに私が何度も何度も「たとえ本当に利払いや償還が延期されても、そんなものは単なるスリップダウンで、ノックアウトではない」と言い続けたあのバカ騒ぎです。先日コメント欄で書かれていたダイヤモンド・オンラインでの私の連載でもそのことを書いています。

　その時にS&Pはアメリカの財政赤字の将来見通しの数値を100兆円も計算間違いをしてそれを財務省などから指摘され、発表からわずか2週間後に会長の首が飛びました。それでも挙げたコブシを下ろさずに、いまだに「ダウングレードは間違っていなかった」と言い張ってAA+にしたままです。今後またどこかで「財政の崖が・・」とか言い出したら、みんなで笑い飛ばしてあげましょう（笑）。

　先ほどの引用にありましたが、フィッチ・レーティングスは将来のアメリカ経済の成長力見通しを3％程度と見通しています。証券会社のイケイケ見通しよりも常に物事を慎重に見るクセのある格付け会社の見通しのほうが、信頼がおけそうです。ではその妥当性を私なりに見てみます。

　それぞれの国の経済にはその国が潜在的に持っている潜在成長率というものがあります。それはまず2つの指標で計られます。
１． 労働人口増加率
２． 資本増加率（設備など）

　そして同じ一人の労働者が生産性を上げれば経済にはプラスアルファを生みだせます。設備も同じで、設備の生産性が高くなればプラスアルファを生み出せます。そこで上の2つに加えて

３． 2つの要素の生産性向上率

　これら３つの足し算が一国の潜在成長率と言われる指標です。IMFが見ている今後5年ほどのアメリカの潜在成長率の見通しは2.5％程度で、日本は0.7％程度です。アメリカと日本は仮に資本の増加率や生産性の要素に違いがないとしても、労働人口の増加率がかたやプラス、かたやマイナスという、いかんともしがたい差があります。安倍政権が女性の労働参加を前面に取り上げているのは大いに評価されてしかるべきです。

　加えて、シェール革命の影響については、今後アメリカにかなりのプラスの影響をもたらすものと思われますが、大和総研がそれによる将来の潜在成長率への寄与はプラス0.3％と推定数値を出しています。数字は小さく見えてもとても大きなインパクトを持っています。それを単純に加味すると日米の潜在成長力差は2％を超えてくることになります。IMFがそれをどの程度加味しているは不明です。
　
　今後の成長率はここで示した潜在成長力に現在は想定できていないイノベーションによる生産性向上や競争力を足し引きし、さらに景気循環や世界経済の動向などを織り交ぜた数値になります。私はベンチャービジネスの大きさと幅の広さが、今後のアメリカに大きなプラスアルファをもたらすと見ています。とすると先ほどのフィッチ・レーティングスの経済見通しである3％程度の成長は、十分に実現可能な数値に思えます。

アメリカ
IMF見通し2.5％＋シェール革命0.3％＋イノベーション？＝3％程度

一方日本はどうか。

IMF見通し0.7％＋アベノミクス？＋イノベーション？？＝0.7％±？

アベノミクスは不成功の確率もみておく必要があるため±と書きました。

　ということでひとまず潜在成長力の観点からみた日米の将来の成長力較差は、かなり大きいと言えます。

　国債の安全性を考える際に最も直接的に重要な債務残高や返済能力については次回に述べることにします。

ちょっと炎上でしたね（笑）

　時折意見が対立することがあっても、いたって平穏なこのブログですが、今回はめずらしくちょっと炎上でしたね。異論、反論、もちろんあって当然ですし、議論が沸騰することがあっても、ある程度の秩序が保たれていれば構わないと私は思っています。みなさんにとってそうしたことも含めて役に立つブログでありたいと思います。

　その中で、よく発言をいただくスーパー・フリークエント・ビューアーのみなさんやバードさんのように発言の多くない方からも私やブログをサポートする発言をいただいたことは、正直とても嬉しく思っています。でも、反論は好ましくないということでは決してありませんので、念のため。

　また証券管理手数料の件では、ひさびさのPuffinさんやしこさんから大手でもやりかたによっては手数料を無料にする証券会社もありとのアドバイスをいただきました。ありがとうございます。私が実は裏でネット証券を使ってデイトレーダーをしているなんてことがないことが、計らずも明らかになりました（笑）。

　では今回の炎上を使わせていただき、私がブログ管理者という立場から、みなさんにも興味ありと思われる数値を披露させていただきます。この間のアクセス数が普段よりどれくらい増えたかを見ることで、頻繁にアクセスいただいている方のおよその数を推定することができるのではないかと思い、勝手な推定をしてみたのです。

　まずブログ全体の概観から。ブログの最初に表示されている累計アクセス数ですが、おかげさまで84万アクセスを越えるところまできました。どうやら100万アクセスが見えてきましたね。これもひとえにみなさまのおかげと感謝いたします。ブログを始めた当初に、まさか100万アクセスまでいくなどとは、夢にも思っていませんでした。書いていることがとにかく真面目で地味ですからね（笑）。

　ではこの1週間の平均アクセス数と、普通の1週間を比べてみます。普通の1週間として8月の週間平均数をとります。私が取得することのできる数値は毎日・週間のページ・ビュー（PV）、IP数、goo blog内にある2百万ブログのうちの順位です。

　　　　　　　　　　　　　　　　PV 　　 　　　 IP数 　　 順位（200万ブログ中）

8月週間平均　　　　　　　11,240　　　　2,811 　　 1,064位

9月22日までの1週間　　13,413 　　　 3,259 　　　 854位

　週間平均のPVは8月と比較してこの1週間は2,173PV増加しています。1日平均では約300PVの増加です。IP数（アクセスした固有のPC、スマホなどの数ですが、人数とします）は週間で448人の増加でしたから、1日平均では64人の増加です。そして順位は1,064位から854位へ200位も上昇しています。13年の春ごろの順位は2千位くらいでしたから、それが3ケタへ上昇したのは、驚くべき上昇です。炎上しなくても3ケタを確保できるよう努力するつもりです（笑）。

　これだけの数字からほぼ毎日見ていらっしゃるスーパー・フリークエント・ビューアーの方の人数をどう推定したらよいのか、けっこう難しい推定ですね。

　1週間に1度くらいご覧いただいている方をフリークエント・ビューアーとすれば、その方も炎上に興味を抱いて先週は毎日見たという方もいらっしゃるかもしれません。ですので確実なことは言えませんが、平均で64人の増加ということは、ほぼ毎日ご覧いただいているスーパー・フリークエント・ビューアーの方の人数は、どうやら数十名くらいだ、ということは言えるかもしれません。みなさんの実感はいかがでしょうか。

　次に8月平常時の数値を、1年前の数値と比べてみます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　PV 　　　 IP数 　　 順位（200万ブログ中）

8月週間平均　　　　　　　11,240　　　2,811 　　 1,064位

13年8月週間平均　　　　 8,102 　　 2,054 　　　2,117位


　なんとPV数とIP数がともに4割増し。順位が1年前の2,000番くらいから1,000番くらいにまで上がっています。これは驚きの上昇です。コンスタントに3ケタの位になるのも十分ありえる位置まで来ていますね。

　今回バードさんからは、「林さんの様な方は、『奇跡的な良い方』という括りに入ってまして、滅多にいない方」とのお褒めの言葉をいだたきました。本当にありがとうございます。

　ということで、この1週間は私にとっては様々な反省材料やとても役に立つ情報などもいただくことができ、とても有意義な1週間でした。

　今後もみなさまからの励ましと支援をいただきながら、しっかりと私の考えをお伝えし、世の中の方が投資で道を誤らないよう光を照らして行くつもりです。

　どうかよろしくお願いいたします。