石破式トリセツとは？

　前回の投稿で使った「石破式トランプのトリセツ」がよくわからないというコメントをいただきました。私の説明が不足していたようですので、以下補足させていただきます。

　石破式トリセツとは、トランプに何を言われようが発言が間違っていようが、「決して否定しないこと」、それにつきるというのがエッセンスです。

　石破首相はトランプに会う前、30時間以上を割いて予習したとのこと。その中で最も肝心なことは、トランプの言説に対して「決して否定しないこと」だったとのこと。

　ウクライナのゼレンスキー大統領はヴァンス副大統領のコメントを正面から否定したことで言い争いが始まり、トランプの言うことにもいちいち反論してしまい、すべてを台無しにしてしまいました。そのため停戦につながるディールどころではなくなり、ウクライナ国民を含め世界をがっかりさせました。

　一般的に西洋人にすれば、相手が間違っていることをしっかりと反論しないと「軟弱なヤツ」だと受けとめられ、自国に帰ったら批判を受けるでしょう。しかしトランプはそれでは扱えない「世界でも稀なサイコパスの大統領です」。従って対処策は石破式に限ると思うのです。

　トランプやヴァンスが、「ウクライナが戦争を始めた」と言おうが、「プーチンは話のできる相手だ」と言おうが、停戦に持ち込むにはそれをいちいち否定する必要はない。はいはい、おおせのとおりとまで言わなくとも、ただ受け流せばよいのです。

　とにもかくにも「火事場泥棒にオイシイ餌を与えてでも戦争を止めることに専念すべきだった」というのが私の意見です。

　トランプに「お前さんにはディールのカードは一枚もない。第３次世界大戦を起こそうとしている」と言われても、いちいち反論するからサイコパスの大統領は殴りかからんばかりに反論し、物別れに終わったのだと思います。

 

　念のためサイコパスとはなにか、精神的な病の一種ですが、一応復習しておきましょう。トランプはどうなのか？ChatGPTによる説明は、

回答；サイコパスの特徴とトランプの行動
サイコパスは一般的に以下のような特徴を持っています。

1. 表面的な魅力（カリスマ性）
トランプは多くの支持者を引き付けるカリスマ性を持ち、大衆を動かす能力に長けています。
2. 共感の欠如
彼の発言や行動は、他者への共感を欠いていると指摘されることがあります（例：人種差別的な発言、対立を煽る言動）。
3. 誇大な自己評価（自己中心的）
「自分は史上最高の大統領だ」など、自信過剰な発言を頻繁に行います。
4. 衝動的な行動
Twitter（現X）での暴言や、計画性のない発言が多い点が挙げられます。
5. 責任転嫁・嘘をつく傾向
事実と異なる発言を繰り返し、批判を受けると他人のせいにすることが多いです（例：選挙の不正を主張）。
引用終わり

　このようにトランプは精神的な病に分類されるサイコパスの代表例と言っていい人間なのです。そのことはこの回答だけでなく、アメリカをはじめとする多くの精神科医が認めるトランプの症状です。

　以上、昨日の投稿「石破式トリセツ」の補足でした。

　

 

石破式トリセツを学ばなかったゼレンスキー

　今朝のニュースを見た印象は、「まさかの展開」でした。　

　毎日命を懸けた戦いをしているウクライナの人々の心を逆なでするトランプのディール外交が続いています。すでにトランプには「朝三暮四」と「朝令暮改」の二つの称号を授与しましたが、今回は戦争中のウクライナでの「火事場泥棒」の称号も与えることにします。私に言わせればトランプの「資源をよこせ外交」は、人の弱みに付け込む「火事場泥棒」そのものです。

　トランプから「ゼレンスキーは独裁者だ」とか、「支持率が5％しかない」とか、言いたい放題のウソと罵倒を受けながらも必死でこらえ、火事場泥棒の片棒を担がされるとは、本当に気の毒です。

　しかし、今回の会談で大事なことは、「トランプに支援をさせること」のみだったはずなのに、席を蹴って去ってしまったのは大きなミスです。石破式トリセツをしっかりと頭に叩き込んで会談に臨むべきでした。
プーチンが約束を反故にすることなど世界の誰もが知っていることで、それをトランプとヴァンスが否定しようとも、反論などすべきではありませんでした。

　今回の物別れをアメリカの株式市場は歓迎し、ダウは601ドル高で終わっています。基調的にはダウントレンドだったにもかかわらず・・・。長期的にはウクライナのレアメタルなどの資源を確保すべきではあるものの、そんなことより目先でウクライナ支援のコストがセーブできそうな方が大きいとみた近視眼的見方が優勢だったのでしょう。

　世界が望む和平への道が遠くなったのは、残念でなりません。

 

 

告発、懲りない生保の変額保険

　またぞろ詐欺的な「変額保険」という名の保険商品が相次いで投入されているというニュースが流れました。保険とは名ばかりの単なる投資信託に近い商品です。その解説をまず引用します。2月14日付の日経新聞です。

見出し；生保、相次ぎ変額保険投入
記事引用；変額保険は保険料の一部を株式や債券で運用する特別勘定に組み入れ、運用実績に応じた保険金を支払う商品だ。
　　
さらに詳しい説明をマニュライフのHPから引用します。

　引用；変額保険を長期間保有すると、一般の保険よりも大きな満期保険金や解約返戻金を受け取れる可能性があります。一方で、満期時や解約時に、満期保険金や解約返戻金が払込保険料の合計額を上回った場合、受取時に一時所得として所得税と住民税がかかること、そして、株式や債券、投資信託などで運用するため、リスクがあり、運用次第では払込保険料の合計額を下回る可能性があります。
引用終わり　

　返戻金が払込保険料の合計額を下回る？
「こんなリスクがあるなら、保険などと言わずに投資信託だと名前を変えろ」といいたくなる商品です。生保の看板を背負っている以上、そうは言えなないことは分かっていますが、加入者側はあくまで生命保険会社の保険商品だと思っています。

 

　私の著書、「投資は米国債が一番」の第5章、「お金のリスクにご用心」には、多くの詐欺、あるいは詐欺的商品の解説があります。

　特に189ページには、1980年代から90年代にかけてヒットした全く同名の「変額保険」の顛末が書いてあります。保険とは名ばかりの株式投信です。お堀に面したかつてのGHQビルの前に、詐欺まがいの保険で大損した人々が旗を掲げて何か月も抗議の座り込みをしていました。その商品を売った生保の質の悪さは、度を越えていました。何故なら例えば自分のオカネ1千万円を投資をさせただけでなく、「もっともうかりまっせ」と言いくるめて借金をさせて元金を膨らませたのです。つまり今風でいえば、レバレッジをかけさせたのです。90年から株価は暴落し、もとの元金の1千万円を失っただけでなく、借金で借りた元金もなくなるほどで、借金の抵当に入れた自宅まで取られるという始末でした。要は「そういう可能性がありますよ」という説明もせずに株価が永久に上がり続けると言う幻想のもとに買った人々が、財産をなくした上に逆に借金まで背負い込んだという悪質な商品でした。

　あれから35年余り経ち、「ノド元過ぎれば熱さ忘れる」とはこのことです。

　グーグルで「変額保険」を検索すると、出てくるは・出てくるは。生保すべてが扱っているのではないかと思われるほど検索に引っかかってきます。日経新聞の見出し「生保、相次ぎ変額保険投入」、そのものです。

しかもその宣伝文句を並べてみると
・初心者にもはじめやすい
・資産形成と保障
・保障を確保しながら、将来のために資産形成ができる保険

などなど、いかにもという宣伝文句が並んでいます。

どの保険会社もその商品を売っていて、相変わらず「横へならえ」の体質をいかんなく発揮しています。

　そしてもちろん最悪なのはこの様な詐欺的商品を取り締まらない金融庁です。金融庁は消費者の保護もその監督範疇に入れていますので、監督責任があります。
　しかし実態として金融庁出身者が保険会社に就職している例がありますので、まさに利益相反が生じています。

　すくなくともこのブログを読んだみなさんは、絶対に手を出さないでください。また家族や友人たちにも教えてあげましょう。

以上です。

 

「一億総白痴化」アゲイン

「一億総白痴化」とは、かつて評論家大宅壮一氏が唱えたテレビ批判です。それについて京大教授の佐藤卓己氏が「民放オンライン」というサイトに投稿した内容の一部を引用します。

引用
「一億総白痴化」が流行語となった1957年、日本で民放テレビ放送の視聴可能地域は東京、大阪、名古屋の周辺に限られ、テレビの受信契約数は33万件、普及率は5.1％にすぎなかった。とても「一億」すなわち日本国民全体に影響を及ぼすレベルにはまったく達していない。「一億総白痴化」はまだ見ぬテレビへの大衆の期待とともに流行語となったため、あたかも1950年代に全国民がテレビで低俗な娯楽番組を見ることができたと勘違いされることも多い。これは間違った歴史理解である。
引用終わり

　教授の意見は事実に基づいていますが、私には「大宅壮一という人はなんという先見の明があったのだろう」と読み取れます。

　この一億白痴化、現在のSNSの普及にこそピッタリの言葉だと思えます。毎日スマホを見ない人はほとんどいません。ちなみにスマホの普及している総数を調べると、博報堂生活研究所の研究が出てきました。内容は「日本の総人口約1億2,370万人（2025年時点）のうち、15歳から79歳までの人口は約1億人と推定され、そのうち約9,350万人がスマートフォンを所有しています。これは、15歳から79歳までの人口の約93.5%に相当します。」とのこと。

　さらに所有者のうちでSNSを利用している人の率を調べてみると、ICT総研の2024年12月の調査では、日本のSNS利用者数は約8,452万人で、インターネットユーザー全体に占める割合は79.0%と報告されています。

　恐ろしいほどの普及率と人数です。特に最近の若者の家や部屋にはテレビなどなく、すべてをスマホで済ませているため、SNSの影響度はとてつもなく大きいことがわかります。

　それによる愚かな現象は日本の選挙の結果に表れています。愚かしいポスターを貼ったり、候補者が他の候補者の応援をしたり逆に選挙妨害をやったりしています。あげくのはてに県知事が公益通報者の権利を蹂躙する法律違反を起こし、その人を殺したも同然。その知事が選挙違反を指摘される中で再選されるという惨状を呈しています。

　この状況は世界を牛耳るアメリカの大統領選挙でもいかんなく発揮されました。また明日行われるドイツの総選挙でも同じことが起こるに違いない。
　
　ということは、すでにスマホは「世界総白痴化」を達成済みなのでしょう。

CNN発 トランプ発言のうそチェックと政策連発のわけ

 

　このところのトランプは、「ゼレンスキー大統領を『違法な独裁者』だとか、『ロシアによる侵略戦争をウクライナが始めた』とか、あまりにもひどい大ウソが多いのですが、CNNも頭に来たのでしょう。トップニュースでウソチェックを配信しました。

　以下は、CNNの英語版をChatGPTで日本語に翻訳しました。

　ドナルド・トランプ大統領はウクライナについての嘘を連発している。
火曜日の記者団への発言と水曜日のソーシャルメディア投稿で、トランプ氏はウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領やロシアのウクライナ侵攻について数々の虚偽の主張をした。その中には、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が発してきた誤った主張と共鳴するものもあった。

　ではトランプ氏の発言に対するファクトチェック内容です。

戦争を始めたのは誰か
火曜日の記者団への発言で、トランプ氏はウクライナが米露間の戦争終結交渉から排除されたことについて不満を述べたことを退け、「ウクライナは戦争を始めるべきではなかった。合意を結ぶことができたはずだ」と虚偽の主張をした。
しかし、ウクライナは戦争を始めていない。ロシアが2022年にウクライナへ侵攻したことが戦争の始まりである。トランプ氏の元副大統領であるマイク・ペンス氏や複数の共和党議員も、トランプ氏の嘘を否定し、この明白な事実を指摘している。

ゼレンスキー大統領の支持率
同じ火曜日の発言で、トランプ氏はウクライナの大統領選挙を求めると主張した。ウクライナでは戒厳令が敷かれているため、昨年予定されていた大統領選挙は延期されている。そして、ゼレンスキー氏の支持率について「4％まで落ち込んでいる」と誤った主張をした。
しかし、この「4％」という数字は全くの誤りである。
今月初めにウクライナの大手世論調査機関が実施した最新の調査では、57％のウクライナ国民がゼレンスキー氏を信頼していると回答した。この数値は昨年12月の52％から上昇しており、52％が戦時中の最低支持率だった。また、昨年11月下旬から今年1月初旬にかけて行われた支持率調査では、ゼレンスキー大統領の行動を「完全に支持する」または「ある程度支持する」と回答した人の割合は63％に達している。

米国のウクライナへの戦時援助
水曜日のソーシャルメディア投稿で、トランプ氏はゼレンスキー氏が「米国に3500億ドルを使わせた」とし、「勝ち目のない戦争に巻き込んだ」と主張した。しかし、この「3500億ドル」という数字も事実と大きく異なる。
ドイツのシンクタンク「キール世界経済研究所」によると、米国が2022年1月末（ロシアの侵攻直前）から2024年12月末までにウクライナへ約1240億ドルの軍事・財政・人道支援を約束している。一方、実際に拠出された額は約1190億ドルだった。
計算方法によって異なる数字を導き出すことは可能だが、トランプ氏の「3500億ドル」という数字には根拠がない。ウクライナ支援を監督する米国政府の監察総監は、「2024年9月30日時点で、米国のウクライナ対応予算は約1830億ドルであり、そのうち1301億ドルが義務付けられ、867億ドルが実際に支出された」と述べている。この数字には、米国内で使用された資金や、ウクライナ以外の国に送られた資金も含まれている。

米国の支援 vs. 欧州の支援
火曜日の発言と水曜日のソーシャルメディア投稿で、トランプ氏は「米国のウクライナ支援額は欧州よりはるかに多い」と繰り返し主張した。
トランプ氏は火曜日に「欧州は1000億ドルを提供し、米国は3000億ドル以上を提供した」と述べ、水曜日には「米国は欧州より2000億ドル多く支出した」と投稿した。
しかし、これらの主張も事実とは異なる。
キール世界経済研究所のデータによると、2024年12月までにウクライナに対する欧州の総支援額（EUおよび個別の欧州諸国の合計）は約2580億ドルであり、米国の約1240億ドルを大きく上回っている。また、欧州の実際の拠出額も約1380億ドルで、米国の1190億ドルより多い。
米国が欧州を上回っていたのは軍事支援の「割り当て額」のみで、米国は約670億ドル、欧州は約650億ドルを割り当てていた。しかし、この差はトランプ氏が主張するような大きな開きではない。

ゼレンスキーと「行方不明の支援金」
水曜日のソーシャルメディア投稿で、トランプ氏はゼレンスキー氏が「米国から送られた資金の半分が『行方不明』だと認めた」と主張した。同様の発言を火曜日の記者会見でも行った。
しかし、ゼレンスキー氏はそのような発言をしていない。むしろ、米国からウクライナへの資金提供額に関する誤解を正そうとしている。
ゼレンスキー氏は2月1日のAP通信とのインタビューで、「ウクライナが米国から2000億ドルもの支援を受けたと言われているが、実際に受け取ったのは約760億ドルで、その大半は武器の形で提供された」と述べた。そして、「追加の資金がどこに行ったのか分からないが、おそらく『帳簿上では』そのように計上されているのだろう」と語った（ウクライナのニュースメディア「ウクラインスカ・プラウダ」による翻訳）。
今月拡散されたソーシャルメディアの投稿とは異なり、これは「米国から送られた資金の半分が消えた」と認めた発言ではない。実際には、ゼレンスキー氏は、米国のウクライナ支援の大部分がウクライナ政府に直接提供されたものではないという事実を指摘している。
例えば、シンクタンク「戦略国際問題研究所（CSIS）」の専門家は昨年5月、「『ウクライナ支援』という言葉は誤解を招く。現実には、この資金の約72％、軍事援助の約86％は米国内で使われている」と指摘した。その理由は、ウクライナに送られる兵器は米国内の工場で製造され、米軍関係者への給与も米国内で支払われるためである。

ウソ分析は以上です。

　こうしたトランプのとめどないウソの連発やその他の政策発動を分析しているニュースもありましたので、それも紹介します。

1. 圧倒的な政策連発による反対勢力の出鼻をくじく
大量の政策を短期間に発動することで、野党やメディア、官僚機構が十分に対応する時間を持てないようにするという戦略です。この手法は、ビジネスや交渉で「ショック・アンド・オー（Shock and Awe）」と呼ばれる手法に似ています。一つの政策に反対しているうちに次のものが出てくるため、効果的な反証や阻止が難しくなるのです。

2. メディアの焦点を分散させる
ニュースサイクルのスピードが速くなると、一つの問題に対する批判が続かず、世論の注意を分散させることができます。トランプはメディア戦略に長けており、意図的にスキャンダラスな発言や政策を短期間に発表し、批判が長続きしないようにしている可能性があります。

3. 初期の勢いを生かした「既成事実化」
政権発足直後に多くの政策を発動すると、それらが実際に執行される前でも「既成事実」として扱われることがあります。特に、大統領令（Executive Order）を多用することで、議会を通さずに迅速に政策を決定することができ、反対勢力に実質的な行動を起こす余地を与えません。
この戦略を誰が指導しているのか？
トランプ政権には、戦略的にこの手法を指導したと考えられる人物が複数います。

1. スティーブ・バノン（Steve Bannon）
・ トランプ政権初期の首席戦略官・上級顧問。
「ディープ・ステート（官僚機構）」に対抗するため、急進的な政策転換を推奨していた。
かつて「行政国家の解体（Deconstruction of the Administrative State）」という戦略を掲げており、政策を次々に出すことで官僚機構や反対派の抵抗を封じ込める手法を採用。

2. スティーブン・ミラー（Stephen Miller）
トランプ政権の政策顧問で、特に移民政策を主導。
強硬な政策を次々に実行し、論争を生み出す手法を好む。

3. ジャレッド・クシュナー（Jared Kushner）
トランプの娘婿で、政権内の影響力が強かった。
トランプのメディア戦略や大統領令のタイミングに関与した可能性がある。

4. ニュート・ギングリッチ（Newt Gingrich）
元下院議長で、トランプの政治的指南役の一人。
メディア戦略に長け、共和党の戦略的思考に大きな影響を与えた。

まとめ
トランプ政権の「洪水のような政策発動」は、反対勢力に時間を与えず、メディアの焦点を分散させ、既成事実を作るための戦略的な手法と考えられます。バノンやミラーのような強硬派の顧問がその戦略を推し進めたと考えられますが、トランプ自身がこの手法を本能的に理解し、活用していた可能性も高いです。

以上、ウソ連発と、その理由分析でした。