あの程度小物ばかりの朝日かな
慰安婦の質問におびえ目が泳ぎ
居直れば居直るほどに火に油
首すくめ腹が据わらぬ優等生
政治家の物真似をして大恥を
マスコミの牙城崩れてネットの世
もともなる答弁できず人のせい
隠されし朝日の恥部を国民も
権威なき朝日二度と昇らない
天声が人声となる今夜より
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母は８３歳まで生きてくれたわけですから、大往生の部類かも知れません。でも誰にとっても親は親です。それは僕にとっても同様です。３０歳の時に夫を亡くした母は、女であると同時に男の役割も負わなくてはなりませんでした。当然の如く働いていましたが、食事の手を抜くことはありませんでした。不思議だったのは、母は子供たちの前で御飯を食べなかったことです。自分は残りものを後で整理していたのでしょう。裕福な家庭に生まれながら、予科練帰りの父と恋愛し、親の反対を押し切っての結婚でした。子供の頃に僕は目を怪我しましたが、それが痛恨事であったようです。さらに、僕の場合は何度となくデスペレートな気持ちになりました。それを乗り越えるにあたっても母の存在は大きいものがありました。極左にかぶれていた僕が、常識を重視する保守になったのも、母の血を引いていたために、最終的には憎悪の哲学とは無縁であったからです。昨日、母の亡骸は荼毘に付されました。しかし、僕は死者は生者とともにある、との土俗的信仰心を持つています。言葉では答えてくれなくても、母は僕と共にいてくれるのです。
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日本で今大きな高まりを見せている保守の運動は、侮れない力を持ちつつある。庶民レベルでの不満を発散させる場として意味があるからだ。かつての共産主義の運動と同じように、そこに求いを求める人たちは、日に日に増加してきている。エリック・ホッファーの『大衆運動』に、それを理解する上に、大きな示唆を与えてくれる。ホッファーは大衆運動について「彼の魂。カタルシスのためばかりでなく、彼の意向を実現し、才能を行使するためにーあつらえられたのではないかと思われることさえある」と書いている。日々の暮らしのなかで満たされない人々のはけロになれば、そこに大変なエネルギーが生まれるのである。ホッファーは客観的に述べており、それでもって批判しているわけではない。運動の形態は様々てあっても、根本においては変わりがないのである。そこで注目されるのは、誰がどのグループが主導権を握るかなのでぁる。いかなる愚かな存在の人間であろうとも、救済の機令が与えられるならば、大きな喜びとなるのである。それは愚行と言えば愚行ではあるが、歴史の起爆剤となったことも、否定できない事実なのである。保守の運動がそれを取りこんでいるのである。
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アメリカは本当に自由な国家なのでしょうか。江藤淳が書いていたように、第一次世界大戦、第二次世界大戦の後から湾岸戦争まで、ベトナム戦争を除けば、もっとも効果的な言論検閲を実施した全体主義国家です。そのプロパガンダとなったのが、平和と進歩と正義です。日本の戦後民主主義もそれを押し付けられたのであり、いつか綻びが出るのは時間の問題であったのです。
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舛添要一東京都知事は、いくら国際政治学を専攻していたから言って、東京が大変なことになっているのに、ノコノコ外国に出かける神経はどうかしている。与々木公園だけでなく、都庁に隣接する新宿中央公園でも蚊に刺されてテング熱を発症した患者が出た。嗤ってしまったのは、都民がパニックになっているにもかかわらず、「人から人には感染しないので、過度にパニックにならないようにしてほしい」とコメントしたことだ。上から目線そのものではないか。与々木公園全体を一時的に入れないようにすべきであった。それもしないで、高を括っていたのだろう。それにしても情ない話である。それでいて舛添都知事がマスコミの批判にさらされないのは、特定アジアの国々に娼びているからだ。韓国や中共にペコペコしている分だけ、マスコミの点数は甘くなるのである。エリートとして東大を出て、それこそ戦後民主主義の落とし子であるわけだから、どこかズレているのである。現場に陣取る必要はサラサラない。しかし、全体的な見地からあらゆる手を打つべきなのである。大都会であり、人口が密集する東京は、それだけ危険と背中合せである。最終的に責任を取るのはトップでなくてはならない。ことさら過敏になる必要はないが、最善を尽さなければ、取り返しがつかなくなるのである。
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ようやく日本を取り戻す動きが活発化してきているが、大事な物を忘れているような気がする。それは日本人の宗教的な心である。国家として身構えるのは、政治的な次元のレベルだけではないのだ。ロシア共産主義の圧政下で、ポーランド国民が耐えてきたのは、彼らのなかにカトリックの信仰があったからだ。ワレサに指導された国民が暴発することなく自由を取り戻せたのも、根強い信仰心があったためだ。葦津珍彦は『昭和史を生きてー神国の民の心』のなかでそのことを取り上げている。カトリックの神父たちは「諸君に必要なことは、第一に祈ることである。キリストの宗教と教会の教えた道徳とをいかなる苦難のときにも、決して節義を変えることなく、忠誠を守りつづけることである。そのとき、やがて神は、必ずやポーランドの民に、自由と独立とを授けたまうにちがいない。神と教会に忠誠であれ」と呼びかけたのである。葦津は日本人もそこから学ぶべきことを説いた。「もっとも必要にして大切なことは、国民の大多数をしめる土着大衆のなかに、いまもなお、脈々として生きつづけている『神国』の意識を浄め高めて、その意識との深い結びつきの上に、すべてを築き上げることである」。大東亜戦争の敗北の後は、日本人の信仰心に空洞になってしまった。とくに知識人はそれを奨励したのである。ようやく私たち土着大衆の決起によって状況は変わりつつあるが、もっとも大事なのは「神国」意識なのである。
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日々朝日新聞は追いつめられている。今日の読売新聞は、朝日新聞がいわゆる「従軍慰安婦」をめぐる報道で、国際社会における日本の評価について緊急世論調査を実施し、「悪い影響を与えたと思う」の数字が７１％に達したことを記事にしている。ようやく国民は朝日新聞の嘘に気付いたのである。こうなれば当然の如く国民の怒りは朝日新聞に向いていくだろう。さらに、報道機関としての使命を放棄しているテレビ朝日やTBSにも。とくに男性で７８％にもなっているのは、その深刻さを理解しているからだろう。もはや朝日新聞に残された選択肢は明確に国民の前に謝罪をすることであり、社長が記者会見を行うしかないだろう。これまでの日本では、進歩的なことを口にすると、それが許される風潮があった。その典型が特定アジアの国々に媚びることであった。それで国益がそこなわれる結果になっても、それは問題にされなかったのである。ようやく国民が立ち上がったわけだから、私たちはあらゆる報道に関して点検しなくてはならない。国家権力が行うのではなく、国民レベルで実施されなくてはならない。大新聞同士のバトルを見ているのではなく、主役は私たち国民でなければならないからだ。ここが正念場なのである。
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いやはや朝日新聞の狼狽ぶりには呆れてしまう。池上彰のコラムの掲載を一旦は拒否して置きながら、急に掲載をするようにしたのだという。世間の風当たりがあまりにも強いので、抗しきれないと思ったのだろう。いわゆる「従軍慰安婦問題」での記事の訂正をめぐって、謝罪しないことを批判されたので、一時は見合わせることにしたのだった。解せないのは朝日新聞の編集方針である。それこそ自分たちのプロパガンダにそわない原稿は一切載せない。リベラルを旨とする朝日新聞がやることなのだろうか。それがある意味では、日本の戦後の言論空間でもあった。ようやくその壁が破られようとしているのだ。マスコミは信頼を失えば、その段階で廃刊と同じである。それこそ早い段階で非を認めていれば、これほどの大問題にはならなかったはずだ。朝日新聞の権威が崩れることは、失われた日本を取り戻すには、避けては通れない事態なのである。これまでは朝日新聞を始めとする進歩派のマスコミと日教組が日本の言論空間の中心をなしてきた。教育の現場でそれに逆らえば、それこそ劣等性扱いであった。意にそわぬ生徒や児童は「右翼」呼ばわりされたのである。60代以上で若い頃から保守であった人たちは、その悲哀を味わわなければならなかった。今のようにネットを通じて、保守派がスクラムを組むことなどは考えられなかった。つい最近になって朝日新聞が叩かれれいるが、それは40年以上前からのことであったのだ。ようやく正常に向いつつあるのだ。これからが日本の言論界の正念場である。自由な討論ができる環境をつくれば、日本は必ず復活するのだから。
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日本ではサヨクによる革命は絶対に起こらないだろう。行動する保守によるデモを規制 するのに躍起になっているようでは、論じるにも値しない。「ヘイト」なるレッテルを貼って表現の自由を奪うことなどあってはならない。いざとなれば今の法律においてでも、名誉毀損などで立件すればいいのであって、無理に新しいことなどする必要はないのである。デモと言えばサヨクの専売特許であるが、その効果について疑問を呈したのに埴谷雄高がいる。埴谷は『埴谷雄高政治論集』において冷徹なラディカリストとしての見方を示した。それは６０年安保騒動を痛烈に皮肉ることでもあった。「全学連の現在の指導部は革命的であるといわれる。けれども、国会デモを見ても羽田デモを見ても全学連の行動ほどいわゆる革命からほど遠いものはない。革命は相手側の防衛の武器である軍隊と警察のある部分が運動者の側について事態が逆転するというのであろうが、全学連の学生達はなんらの武器をもつこともなく、ただスクラムを組んだデモがそこで行われているに過ぎない。その風景はむしろ平和的である」(「全学連と救援運動」)。デモで世の中が変わると思っているから大騷ぎをするのである。自衛隊を罵倒し、嫌がらせをするようでは、革命などは夢のまた夢なのである。行動する保守のデモにいちゃもんをつける前に、憲法9条にこだわることからの転換こそが急務なのである。どうせ理解できないだろうが。
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中共はまたーつ新たな爆弾を抱えこんだ。香港での民主派との対立である。２０１７年に予定されている香港行政長官の制度改革で、事実上民主派をを排除したからだ。香港の自由な選挙に汗渉することで、国家の団結を揺るがぬものにしたいのだという。全国人民代表大会の常務委員会の李飛副秘書長が1日、説明会を香港で開催したのを受けて、民主派は猛反発を強めているのである。中国共産党の指導部は民主化民が避けられないことは知っているのに、嫌がらせをして時間稼ぎをしているのである。これに香港の人たちが不満を募らせ、爆発するような事態になれば、中共の崩壊は一挙に進むだろう。そこにウイグルやチベットの人たちの抵抗が加わるのだから、なおさら目があてられなくなるだろう。人間は自由を求める存在なのであり、鉄鎖につながれることを望んではいないのである。そして一度その空気を吸った者は、もう独裁には耐えることができないのである。いかなる弾圧をしようとも、民衆はそれをはねのけて前進するのだ。しかし、そこまでやるような国家に対して、正論を吐けなかったこれまでの日本は、あまりにも不甲斐なさ過ぎた。安倍政権が誕生してから堂々とそれを口にするようになった。日本は変わったのであり、独裁下で弾圧されている民衆のことも忘れてはならないのである。
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