マスメディアは、民主党政権に淡い期待を抱いたのではなかろうか。それは朝日新聞から産経新聞まで共通している。目先を変えることで、お祭り騒ぎをしたかったのだろう。そして、これまでは自分たちの意見に耳を傾けなかった国民が、ようやく立ち上がってくれたと錯覚したのだった。だからこそ、昨年の政権交代では大フィーバーしたのである。しかし、彼らの思惑はあっけなく潰えた。今回の参議院選挙では、民主党が大敗を喫したからである。国民は、民主党政権を見限ったわけではない、とか寝言を言っている新聞やテレビもあるが、声なき声の日本国民は、鳩山由紀夫、菅直人の二つの民主党政権にレッドカードを突きつけたのである。日本の国柄を破壊しようとする魂胆が、誰の目にも明らかだからだ。朝日新聞にしても、「国のかたちをどうするかについて、争点にすべきだ」と社説で書いていたが、そのことで、国民は厳粛な審判をくだしたのである。さらに、民主党への批判が高まったのは、争点を隠すというえげつないことをしたからだ。消費税だけでは自民党と同じであり、税金の問題で袋叩きに遭ったわけではない。自民党がかろうじて勝ったことで、一時的にはガス抜きにはなったが、民主党政権への保守派の怒りは、日に日にエスカレートしつつある。このままでは、日本国民の多くを巻き込んで爆発するときがくると思う。靖国神社を冒涜し、この国を案じて死んでいった者たちの願いを、ことごとく無視する政治が許されるはずはないからだ。
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