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てらまち・ねっと



 個人情報を見られてもそんなこと別に構わない、という人もいるだろうけど、私はイヤ。
 今の時代、家庭内のネット機器から個人情報が盗まれる、という。
 なかには、現在進行形やそれに近い状況で「見られている」「聞かれている」としたら・・・

 何も今始まったことでなく、以前から指摘されていること。今日は、次の幾つかにリンクし、ごく一部を抜粋しておく。
 なお、今朝の気温は17度。ウォーキングは快適。昨日6月19日の私のブログへのネットのアクセス情報は「閲覧数4,257 訪問者数2,214」。

●アマゾンがAIスピーカーの音声に「聞き耳」、社内に専任チーム/ascii 2019年04月12日
●あなたのお部屋が丸見え!PC・スマホカメラも乗っ取られる危険性/NAVER まとめ 2014年09月06日
●Wi-FiルータやWebカメラなどのIoT機器が危ない!? 変化する家庭へのサイバー攻撃を防ぐために今できることは?/トレンドマイクロ is702 2017/08/17

●悪意あるハッカー、家庭も標的 ネット家電も自動車も/IoT機器が増えれば、サイバー攻撃の危険性も高まる/朝日 2017年1月1日 
● 帰省したら家族のためにやってあげたい「デジタルの大掃除」/ライフハッカー 2016.12.30
●掃除機や写真のピースサインから個人情報が盗まれる時代が到来/AbemaTV 2017.01.11

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●アマゾンがAIスピーカーの音声に「聞き耳」、社内に専任チーム
     ascii 2019年04月12日
アマゾンは、スマートスピーカー「エコー(Echo)」に搭載した人工知能(AI)アシスタント・ソフトウェア「アレクサ(Alexa)」を改良するため、エコーが記録した音声録音の内容を聞く数千人のスタッフを雇用しているという。ブルームバーグが4月11日に報じた。

アレクサ音声レビュー・チームは、米国ボストン、インド、ルーマニア、コスタリカなど、世界各地のオフィスで働く契約社員と正社員からなる。レビュー・チームの社員2人がブルームバーグに語ったところによると、各レビュアーはシフトごとにおよそ1000件の音声ファイルをチェックすることになっているという。音声録音の内容は文字に書き起こされ、注釈が加えられた後、アレクサを改良する取り組みの一環としてフィードバックされる。

この行為は、プライバシー侵害ではないだろうか? レビュアーらは、気が動転するようなやりとりや犯罪の恐れがある録音にさえ出くわすことがあると語っている。報道に対しアマゾンの広報担当者は、「当社は顧客体験を向上させる目的で、アレクサの音声録音のごくわずかな数のサンプルに注釈を付けているだけです」と回答している。

エコーのユーザーは、自身の録音が開発目的で使用されるのを拒否できる。ただし、アマゾンはユーザーに対し、人間が録音内容に聞き耳を立てる可能性については明記していない。

いまや世界中で1億人以上のユーザーがアレクサ搭載デバイスを所有しているものの、所有しない人も多い。その理由はまさに、今回のシナリオ、つまりアマゾンが自分たちの会話に聞き耳を立てるかもしれないという状況を恐れたからだ。今回の暴露により、こうした懸念の正当性の少なくとも一部が裏付けられた格好だ。

●あなたのお部屋が丸見え!PC・スマホカメラも乗っ取られる危険性
         NAVER まとめ 2014年09月06日
おうちの状況が逐一見れる便利なネットカメラ、あなたは使っていますか?

家を空けるときに、お部屋の様子が見てとれる便利なネットカメラ
留守中の猫さんをウォッチするカメラの導入を考えてる。iMacのカメラじゃ猫さん捕捉できないし、ネットワークカメラが要る。
おうちで留守番をしているペットの様子・・・気になりますよね。

そんな便利なネットカメラに、盗み見、乗っ取りの危険性が指摘されている
・・・(略)・・・

●Wi-FiルータやWebカメラなどのIoT機器が危ない!? 変化する家庭へのサイバー攻撃を防ぐために今できることは?
    トレンドマイクロ is702 2017/08/17
Wi-FiルータやWebカメラなどのIoT機器が危ない!? 変化する家庭へのサイバー攻撃を防ぐために今できることは?
家庭へのサイバー攻撃と言えば、パソコンやスマホを狙うウイルスやネットの詐欺だけと思ってはいませんか?当たり前のようにネットにつながっている機器への攻撃が確認されはじめています。たとえば、インターネットの出入り口である家庭用のルータやWebカメラを乗っ取って遠隔操作するサイバー攻撃が出現しています。家庭内のネットにつながる機器を対象にしたサイバー攻撃の被害を防ぐためのポイントを解説します。

インターネットにつながるのはパソコンとスマホだけじゃない
ホームネットワークが標的に
IoT機器に感染を広げるボットが出現
ホームネットワークを守る3つのポイント

インターネットにつながるのはパソコンとスマホだけじゃない
家庭ではWi-Fi(無線LANネットワーク)が普及し、家の中のさまざまなモノがルータを介して互いに通信し、インターネットと繋がる「ホームネットワーク」が構築されています。いまや、IoT(Internet of Things:モノのインターネット)が身近なものになり、パソコンやスマホに限らず、テレビやデジタルビデオレコーダー、ゲーム機、Webカメラなどのさまざまなものがネットにつながりはじめています。・・・(略)・・・

ホームネットワークが標的に
サイバー犯罪者は、ホームネットワークの要であるルータに対してさまざまな攻撃を仕掛けています。ホームネットワークにつながるIoT機器がインターネットの出入口として経由するルータを乗っ取れば、さまざまな不正活動を行えるようになるためです。

実際に、ルータの脆弱性(セキュリティの弱点)を悪用する攻撃が確認されています。・・・(略)・・・

IoT機器に感染を広げるボットが出現
ホームネットワークにつながるIoT機器への攻撃も目立ち始めています。中でも、古くからある「ボット」がIoT機器への感染を広げていることが確認されています。「ボット」はウイルスの一種で、感染するとサイバー犯罪者からの指令をもとにまるで“ロボット”のように一斉に活動を行う集団ネットワーク、いわゆるボットネットを形成します。

知らないうちに、あなたのパソコンは悪用されているかも…・・・(略)・・・

ホームネットワークを守る3つのポイント・・・(略)・・・
ルータのセキュリティ設定を見直す
管理画面の認証ID/パスワードの出荷時設定を変更する・・・(略)・・・
ファームウェアを更新する・・・(略)・・・
認証ID/パスワードの初期値を変更する・・・(略)・・・
IoT機器のセキュリティレベルを購入の判断材料にする・・・(略)・・・

●悪意あるハッカー、家庭も標的 ネット家電も自動車も/IoT機器が増えれば、サイバー攻撃の危険性も高まる
        朝日 2017年1月1日 福間大介、清井聡、青山直篤
 家庭用ウェブカメラやIP電話といった身近なものを含むインターネット機器約130万台が、11月の1カ月間にサイバー攻撃に加担していた――。横浜国立大大学院の吉岡克成准教授の調査でそんな現実が浮かび上がった。

 サイバー攻撃への利用が確認されたのは、ネットにつながった街の監視カメラやビルの空調システム、住宅の屋根にある太陽光発電の制御装置など、これまでに500種類以上。いずれもネット経由で外部からハッカーに乗っ取られ、吉岡氏の研究室の監視システムに不正なアクセスを仕掛けていた。

 英調査会社IHSによると、すべてのモノがネットにつながるIoTが広がると、ネット機器の数は2015年の約150億から、25年に700億近くへと4倍超に増える見込み。横浜国立大の吉岡氏は「こうした機器が増えれば増えるほど、サイバー攻撃のリスクも大きくなる」と指摘する。

● 帰省したら家族のためにやってあげたい「デジタルの大掃除」
        ライフハッカー 2016.12.30
年末年始に実家に帰ると、身内の中の数少ないデジタル通の人は、パソコンやスマホの悩み相談やチェックを頼まれます。そんな家族のテックサポートのようになっている場合は、この10のリストをチェックしておきましょう。実家に帰って何をすればいいのかすぐにわかります。

10. OSをアップデート(できるだけすぐに)・・・(略)・・・
9. アンチウィルスソフトをインストール(持っている場合は認証)・・・(略)・・・
8. ブラウザと機能拡張をアップデート・・・(略)・・・
7. 不要なソフトやプログラムをアンインストール・・・(略)・・・
6. できるだけすべて自動化・・・(略)・・・
5. 速度テストをする・・・(略)・・・

4. 自力で解決する手助けをする・・・(略)・・・
3. データをバックアップし、定期的なバックアップも設定・・・(略)・・・
2. リモート管理ツールのインストール・・・(略)・・・
1. 今後はやらないと言う・・・(略)・・・
Alan Henry(原文/訳:的野裕子)

●掃除機や写真のピースサインから個人情報が盗まれる時代が到来
     AbemaTV 2017.01.11
 凶悪化したサイバー犯罪は、時に国をも脅かす。米中央情報局(CIA)が、大統領選挙でのロシアからのサイバー攻撃をプーチン大統領の指示によるものだったと結論づけた報告は全世界に衝撃を与えた。

 日本ではサイバー犯罪の検挙数は増加傾向にあり、2015年は8096件に上り、インターネットバンキングの不正送金の被害は過去最高の30億円を超えた。インターネットセキュリティのトレンドマイクロの岡本勝之氏は2016年を日本における「サイバー脅迫元年」と位置づけ、注意を呼びかけてきた。

 サイバー犯罪の中でも特に多かったのが「ランサムウェア」だ。ランサムウェアとは「身代金要求型不正プログラム」とも呼ばれ、PCやスマホをロック、ファイルを暗号化することなどして使用不能にした後、元に戻すことと引き換えに「身代金」を要求する不正プログラムだ。侵入源はアダルトサイトであることが多いとも言われ、トレンドマイクロ社の調査によると、日本での検出数は昨年11月までに6万件で、2015年の約8.7倍になっているという。

 元ハッカーでネットワーク犯罪評論家の石川英治さんによると、急増の理由として、ランサムウェアのキットはネット上で無料で手に入れることができるほか、比較的容易に相手のデバイスの動きを止めることができるということ、さらに被害に遭ったことを恥ずかしがって告発しない人が多いことも理由に挙げられという。

 予防策としては、まず見慣れないサイトにはアクセスしないこと、大事な情報をその端末にしか保存していないという状態にせず、大切な写真やデータはクラウドなど、別な場所に保存しておくのも有効な対策の一つだ。

 このほか、新たな脅威となっているのが「ビジネスメール詐欺」だ。経営者や取引先になりすまし、財務や会計の担当者に偽の送金指示のメールを送る。世界的に大きな被害をもたらしており、1件あたりの平均被害額は1600万円と規模も大きい。

 今後、サイバー犯罪はさらに身近な生活領域にまで影響を及ぼす可能性が高い。その最大の要因は「IoT機器」の普及だ。IoT(=モノのインターネット)とは、すべてのモノがインターネットにつながるという概念であり、スマートフォンやPCが家電とつながることで、それらから個人情報が漏れることも考えられる。

 石川さんによると「IoTのロボット型掃除機」は自動的に障害物を避けることができるようにカメラを搭載しているが、それが外部からの攻撃により、第三者に家の中が丸見えになってしまうというようなことも起こり得るという。こうした家庭内IoT製品への侵入は、家のWi-Fiルータを経路としていることも多いため、買った際のIDやパスワードをそのまま使わずに変更するなどの予防策が欠かせない。

 また、ハッカーによって盗まれた個人情報は、闇ウェブサイト上で取引されており、Twitterアカウントがひとつあたり2.7円、Facebookアカウントがひとつあたり1.2円、メールアドレスは0.6円から2.7円というのが相場だそうだ。一度に数万人分、数億人分にもなると取引も巨額になり、犯行は後を絶たないという。また、仮想通貨で取引されると、検挙されにくいという問題もある。

 さらに技術の向上により、写真のピースサインから指紋のデータを取るなど、今まで思いもよらなかった犯罪の手法が可能になってきている。個人情報の管理だけでなく、ソーシャルメディア上での露出にも気をつけなければならない時代が来ている。

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2015.5.19 11:25
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