世界的核物理学者が「原子力エネルギーには百パーセント反対」

中浦和“ふうるふうる”のたらです。
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　東京新聞３月12日の社説で、世界的核物理学者による
「原子力エネルギーには百パーセント反対しています」
「最悪の事故に至る確率がゼロではなく、その結果が受け入れがたいものであるなら、迷わずノーといわねばなりません」
「平和のための原子力という考え方にも反対です。平和が前提であっても、軍事転用されないという保証はない。ヒロシマ、ナガサキに至ったその技術の開発を私たちは許してきました。その結果、多くの命を失いました」
という発言を知りました。
　２月末、名古屋大環境学研究科が主催したシンポジウムで特別講演をしたハンス＝ペーター・デュール氏によるもの。
　今年83歳になるデュール氏は有名なマックス・プランク研究所（ドイツを代表する学術研究機関）の元所長であり、戦後のアメリカでアインシュタインやボーア、ハイゼンベルグ、テラーなどに混じって活躍。水爆開発研究へ携わるよう誘われたときには一切の軍事研究への関与を拒否して、ラッセル－アインシュタイン宣言に関わるなど、物理学者による平和運動に携わっています。

　社説から抜粋します。
　デュール氏の国ドイツでは、福島の事故に当事国より機敏に反応し、すべての原発を二〇二二年末までに、段階的に廃止していくことにした。「過敏」との指摘もあるが、強大な原子の力を正しく恐れているだけとも言える。
　当事国の日本政府は、原発をどうするか、エネルギーをどうしていくか、具体的な未来図も工程表も示さないまま、原発の再稼働を急ぎ始めた感がある。
 
　原発依存の呪縛を解くために、当面何ができるだろうか。デュール氏の答えは「太陽」だった。石油やガス、ウラン鉱もやがては枯渇する。有限な資源をむさぼるような暮らしを改めて、無限の太陽光を効率良く使う工夫を重ねつつ、その他の電源を併せて地域に分散配置する。ドイツをまねようというわけでは決してない。日本には日本型の持続可能な社会があるはずだ。
　原発なき社会は、貧しかった過去への逆戻りを意味しない。それは、持続可能な豊かさへ向けての進化である。

　ドイツでできることをなぜ日本ではできないのよ？
　日本では首相が率先して原発再稼働に向けて突っ走っている。再稼働に向けて動いている政治家や企業人たち、日本が危なくなったら海外に逃げるからどうなってもいいってわけ？　儲けられるうちに何でもやっとくぞってこと？
　“政治家は馬鹿だから”とあきらめたりせせら笑っているだけじゃすまないよ。そういう人たちを選んだのは選挙民。私たち自身なんだもんね。自分にできることをやっていこう。