もう冬だよね、カーテン取り替えようかな。でもカーテン生地が薄いから寒さは防げないなあ。
と、取り替えをためらっていたんだけど、じゃあカーテンを重ねてみたらどうだろうかと思いついてやってみました。
単に２枚重ねて上の一辺をぐしぐし縫っただけ。
取りつけてみたら窓からの冷気があまり感じられないの。あらすてき
で翌日びっくり。
なんと、窓の結露がほとんどない。昨日はびしょびしょなほどだったのに。
思わぬ効果でした。
重ねたカーテンのあいだに空気の層ができるから、もしかしたら厚地のカーテンを取りつけるよりいいのかも。どうかしら。
エーと、ほかの部屋のぶんのカーテンを重ねたので、そっちはどうしようかのう。
前のブログに載せ忘れたのでここに置きます。すみません。
次は「本音のコラム」欄、山口二郎さん（法政大教授）の発言からの抜粋です。
●自由の危機
今回のテロ事件は彼（安倍首相）の改憲戦略にとって渡りに船ということになろう。
私たちが確認しておかなければならないのは、政府が打ち出すテロ対策なるものが本当にテロを抑止する効果があるのか、政府の側が立証責任を負うという原則である。谷垣自民党幹事長は共謀罪新設の必要性に言及した。しかし、彼はそれがなぜテロを防止することに役立つのか、説明していない。まして、憲法改正によって政府が自ら認定した緊急事態において巨大な権力を持つようにすることが、なぜ国民の安全を守ることになるのか、安倍首相には説明できないだろう。
テロへの恐怖が権力を無条件で正当化する時代を繰り返してはならない。
今朝の東京新聞から２つの記事を紹介します。
まずは「新聞を読んで」欄、赤川次郎さん（作家）の発言からの抜粋です。
●平和国家のテロ対策を
今回のテロを、追悼するどころか、自分たちに都合よく利用しようとするのが自民党である。谷垣幹事長が「テロ対策として共謀罪が必要」と発言した（11月17日夕刊6面）。本来テロと全く関係のない法律であり、思想弾圧に容易に利用されるとして、これまで３回も廃案になった「危ない法律」である。
「今なら反対しにくいだろう」と考えているのが見え透いている。テロへの警戒でいうなら、原発の再稼働を中止する方が先決だろう。
「テロとの闘い」の名の下に、自衛隊をアメリカに差し出せば、それは日本でのテロを招くことになる。日本が本当に「戦争する国」になる危険が現実のものになるかもしれないのだ。
戦後70年、戦争しない国に徹していたことが日本の誇りである。平和国家だからこそ可能なテロ対策を考えるのが私たちの使命だ。
今朝の東京新聞「社説」から抜粋します。ちょっと長いです。
●原発ゼロへ再考を 原子力は高くつく
やっぱり金食い虫でした。
原子力規制委員会が日本原子力研究開発機構に示した、高速増殖原型炉「もんじゅ」の運営を「ほかの誰かと交代せよ」との退場勧告は、その操りにくさ、もろさ、危険さを、あらためて浮かび上がらせた。
◆巨費１２兆円を投じて
原発で使用済みの核燃料からプルトニウムを抽出（再処理）し、ウランと混ぜ合わせてつくったＭＯＸ燃料を、特殊な原子炉で繰り返し利用する－。それが核燃料サイクルだ。
その上もんじゅは、発電しながら燃料のプルトニウムを増やしてくれる。だから増殖炉。資源小国日本には準国産エネルギーをという触れ込みだった。
それへ少なくとも十二兆円以上－。もんじゅの開発、再処理工場（青森県六ケ所村）建設など、核燃サイクルに費やされた事業費だ。
十二兆円とはフィンランドの国家予算並みである。
◆１日５５００万円も
ところが、もんじゅは事故や不祥事、不手際続きで、この二十年間、ほとんど稼働していない。止まったままでも一日五千五百万円という高い維持管理費がかかる。
もんじゅ以外の施設にも、トラブルがつきまとう。さらなる安全対策のため、再処理工場は三年先、ＭＯＸ燃料工場は四年先まで、完成時期が延期になった。ＭＯＸ燃料工場は五回目、再処理工場に至っては、二十三回目の延期である。
欧米で原発の新増設が進まないのは、３・１１以降、原発の安全性のハードルが高くなったからである。
対策を講ずるほど費用はかかる。原発は結局高くつく。
風力や太陽光など再生可能エネルギーにかかる費用は普及、量産によって急速に低くなってきた。
ドイツの脱原発政策も、哲学だけでは語れない。冷静に利益を弾いた上での大転換だ。
原子力や輸入の化石燃料に頼り続けていくよりも、再生エネを増やした方が、将来的には電力の値段が下がり、雇用も増やすことができるという展望があるからだ。
◆そろばん弾き直そう
核燃料サイクル事業には、毎年千六百億円もの維持費がかかる。
その予算を再エネ事業に振り向けて、エネルギー自給の新たな夢を開くべきではないか。
電力会社は政府の強い後押しを得て、核のごみを安全に処理するあてもまだないままに、原発再稼働をひたすら急ぐ。
金食い虫の原発にこのまま依存し続けていくことが、本当に私たち自身や子どもたちの将来、地域の利益や国益にもかなうのか。政治は、その是非を国民に問うたらいい。
持続可能で豊かな社会へ向けて、そろばんをいま一度弾き直してみるべきだ。
11月4日の東京新聞朝刊「太陽光発電を遮る新ルール 再生エネ事業者に不利」「採算合わず辞退続出 参入激減 資源エネ庁指定７電力会社に有利」という記事を読んで、政府は本当に再生エネルギーを普及させたくないのねー、原発イケイケなのねーと。
なるべく簡単にまとめてみましたがけっこう長くなってしまいました。ごめんなさい。
日本の場合、再生エネルギーが増加しているといっても、たとえば2014年の発電量に占める割合は3.2％（水力発電を除く）にすぎない。再生エネ先進国のドイツでは23％、アメリカでも6.9％はある。
政府が決めた2030年度の電源構成における再生エネの割合でも太陽光は7％のみ。海外では再生エネの目標割合を40～50％としているところもある。
で、再生エネ普及のための“電力会社による固定買い取り制度”だが、これは電力会社に一定額での再生エネの買い取りを義務づけたもの。2012年に始まったが、去年9月に九州電力が太陽光などでつくった再生エネ買い取り契約の受け付けを中断。その後、北海道電力、沖縄電力、東北電力、四国電力が相次いで買い取り中止を発表。
ルールが変更されて今年１月から受け付けが再開されたが、再生エネ事業者にとって不利な変更点が多い。たとえば次の点。
【旧ルール】
・需要が少なくて電力が余りそうな場合、電力会社が再生エネ事業者に発電量を抑える依頼ができる日数は年間30日まで。30日を超えた場合は金銭的に保障する。
【新ルール】
・資源エネルギー庁が指定した７電力会社は、再生エネ事業者に対して無制限に出力抑制を求めることができる。
新ルールについては、電力業界関係者からも、「」旧ルールに比べてあまりに不利なもので差が大きすぎる」という声がもれている。
さらに、各電力会社の受け入れ可能な電力量自体、原発の存続を前提に設定されている。（だからかなり低く見積もられてるってことだねえ）
●エネルギー政策に詳しい都留文化大学の高橋洋教授の発言
「（電力会社は）不安定な変動電源が少ない方が経営が楽だから、受け入れないようにしている」
「（再生エネ導入が進んでいるドイツなどでは）変動電源を受け入れることを前提に技術競争をしている。（日本でも）どうすれば多く受け入れられるかを考える必要がある」
「（再生エネ事業者に対し無制限に出力を）抑制するのであれば、せめて旧ルールのように補償を行う制度に戻すべきだ」
●自然エネルギー財団の大林ミカ氏の発言
「（日本が掲げた電源構成における割合目標は）あまりにも低くやる気がない」
「（原子力や火力に頼って燃料を海外からの輸入に依存せざるをえない状況が続くのは）日本にとって経済的損失だ」
「太陽光だけでなく、風力も含め燃料費のかからない再生エネを伸ばしていくことこそが日本のあるべき未来の姿だ」
さて、この記事の「デスクメモ」は次のように言っています。
買い取り制度で認定されても着工しないケースが問題になっている。ルール変更で頓挫した例も多いのではないか。再生エネを本当に成長させようと思うのなら、インセンティブ（目標を達成するための刺激）が欠かせない。
買い取りコストは電気料金に上乗せされる。再生エネ普及の後押しを願って、国民は負担を受け入れている。
9月28日に続いて今日の夕方、犬にエサをやっているときにガブリとやられてしまった。
せっかく前のガブリの傷がかなり回復したのに、あーあ。
右手小指の手のひら側、つけねに近いところに牙の根本まで深々と刺さってたよ。でも、うまく言えないけど、牙が骨の方向に向かわずに、皮膚に沿ったような形で食い込んだので重傷はまぬがれました。ふう。
ハルトは寝たきりで自分で体を支えられないし目が見えないから、抱き起こして左手で抱え込むように支え、エサ入れを口にもっていってあエサが口に触れるようにして食べさせるんだけど、残り少なくなるとうまく口に入らなくなるのよ。なので、残ったエサは右手ですくって口に当ててやるんだけど、角度が悪かったりすると噛まれる。
“わざと噛んでる疑惑”も大いにあるんだけどさ……。
用心していたんだけど、ハルが少し暴れてしまって手の位置が悪くなって噛まれてしまった。
６時ちょっと過ぎだったけど７時までやっている病院があったのでラッキー。
しかし、もうね、何というか……。ふう。
自分のゼニコじゃないからさ、パーにしたって自分のふところが痛むわけじゃないもんねー。ウハウハやりたい放題。
えーとですね、10月30日の東京新聞朝刊の「こちら特報部」で、年金がギャンブルに使われていることが記事になってたんだけどね、もうねー、あたしら国民は安倍政権のおもちゃなのねって……。
国民年金って、これまでは「安全第一」で手堅く運営されてたんだけど、去年の10月に国内外の株式と外国債券を拡大したんだって。最初はアベノミクスでだよイケイケってぇ安倍政権のおかげで急激な株高と円安が進んで年金の運用は好調だったけど、世界的な株価暴落のせいで状況一変。
それなのに、というかそれだから、言うなれば負けを取り戻そうとして危険なギャンブルに走ってる状態らしい。アホやん。
記事から抜粋します。
●年金 やはり大幅損か 安倍政権危ういマネー術 高リスク「ジャンク債も」
安全性の高い国債を減らし、リスクの高い株式の比重を増やしてきた年金積立金管理運用独立行政法人（GPIH）。その7～9月期の運用成績は世界的な株安が響き、民間の試算によると、10兆円近くのマイナスになったもようだ。 株価が下がれば、損をするのは分かりきっていただけに、案の定である。しかも驚くなかれ、海外の低格付け(ジャンンク）債の投資にも手を出そうとしている。アベノミクスはギャンブルか。国民の老後を株価対策の犠牲にしていいのか。
低格付け債とは、投機的水準である「ダブルB」以下の債権を挿す。「ジャンク債」とも呼ばれ、財政危機にひんしているギリシャ国債も含まれる。高利回りが期待できるものの、債務不履行に陥る危険性もある「ハイリスク・ハイリターン型」の投資だ。
この先、株式を含めた運用の損失が拡大した場合はどうするのか。なんと（厚生労働省の）担当者は「保険料を上げて対応することも考えられる」と応えたのだ。
（塩崎厚生労働相は）「運用の責任は当然のことながら厚生労働大臣が負うことになっている」と発言しているが、結局のところ、運用の失敗のツケは保険料の引き上げという形で国民に回るわけだ。
（ちょっとアンタ、塩崎厚生労働相とやら、責任を負うってどうやるのさ。「責任をとって辞任します」ってか？
それだけで済むんだからいいよねー、十兆円はどうなるのさ。「やりたい放題、ラッキ！」ってか？！）
●「国民の老後」株価の犠牲 利益・損失 議論ないまま
経済評論家の山崎元氏は「株式投資の運用を増やせば十兆円儲けることもあるが、十兆円損することもあるのは当たり前。問題は、四半期で何兆円も損するような運用を年金でやっていいと、国民自らが決めたかどうかだ」と指摘する。
（日本総研上席主任研究員の）西沢氏も、国民の判断をあおぐことなく公的年金の運用方針が転換されたことを問題視する。「リスクを知った上で自ら決め、利益を享受し、損失をかぶるのが鉄則。選挙などを通じて議論されるべき極めて重大な政策が、国民をかやの外に置いて決まっている」
経済ジャーナリストの荻原博子氏は「安倍政権は株価さえ上がればいいと思っているからでしょう。年金が行き詰まったころにはもういないとタカをくくっている」と嘆く。
「株が上がれば半年後には経済が良くなるのが経済学の常識だが、だれも株価が実体経済を反映しているとは思っていない。東京五輪までは持ちこたえるかもしれないが、その後にひずみが一気に出る。塩崎厚労相は『責任を取る』と言っているが、どうやって取るつもりか』
だからさ、責任なんてだれも取らないんだよ、やったほうはさ。やめりゃーいいだけって思ってて、アーンド「人の噂も七十五日」で、ましてや日本人は忘れっぽいから逃げ切れると思ってるんだよ。逃がしちゃうほうにも責任があるけどねー。
年金資本にギャンブルして、原発で金儲けて、戦争でワクドキで遊んで金も儲けて、って、たっのしーねー安倍政権。
やばくなったらやめればいいし、海外に高飛びしちゃえばあとは知らないで済むもんねー。
で済ませちゃいけんでしょうが。
異議申し立てして当然じゃわ。
今朝の東京新聞「憲法は民衆のために」の記事に、日本国憲法がどうつくられていったかがとてもわかりやすく載っていました。
日本国憲法の実質的起草者、間接的起草者などと呼ばれる鈴木安蔵氏ってどんな人か、記事から簡単にまとめました。
幼少時に父を亡くし、家を再興したいという思いで猛勉強し、旧制第二高等学校時代に「貧困、飢餓、売春、疾病など社会矛盾を除去しよう」との思いで「社会思想研究会」を結成。京都帝国大学ではマルクス主義の研究に入るが、社会科学研究会での活動が治安維持法違反として逮捕されて自主退学に追い込まれ、在野の研究生活を選ぶ。数年後再び治安維持法で逮捕されて２年半の獄中生活を送るが、獄中で憲法学者の著作を読みあさった結果、日本の憲法学には歴史的研究と批判が欠けていることに気づく。
出獄後「憲法の歴史的研究」を発刊し、民衆の立場に立ち、民衆の幸福を実現しようとする憲法学の必要性を世に問うた。
で、日本国憲法が作られていった流れを、記事から抜粋します。
日本国憲法は米国に押しつけられた憲法ではなかった。日本の民衆の願いの結晶として生まれた。
45年、太平洋戦争が終結すると、ポツダム宣言の趣旨に沿った新憲法作りが始まる。連合国軍総司令部（ＧＨＱ）は当時の幣原喜重郎内閣に草案を提出させたが、まるで大日本帝国憲法の焼き直しのような内容に失望する。同じ頃、学者、ジャーナリストらで構成する「憲法研究会」も「憲法草案要綱」という草案をつくった。まとめ役は（鈴木）安蔵だった。
ＧＨＱは、草案に着目し、つぶさに検討して、ほぼ同じ内容の「日本国憲法草案」を起草した。このため安蔵は、日本国憲法の間接的起草者と呼ばれる。
「けんぽうそうあんようこう」に「せんそうほうき」はもりこまれておらず、「九条」はＧＨＱと幣原内閣の交渉の中で生まれたとされる。しかし、「憲法草案要綱」は、「天皇の臣民」に代えて「国民」という概念を持ち込んだ。これは当時の日本人には驚天動地の画期的な考え方であったという。
「国民主権」は、ＧＨＱによらず、日本人によって提案されたという点が何より重要だ。
国民主権、主権在民。戦争しない国を守るのは私たち国民の責任だよねえ。
知るまでは気がつかなかったよ。
金魚の見方には、上から見る「上見（うわみ）」と横から見る「横見」があるけど、金魚が日本に入ってきた四百年以上前は、ガラスの水槽などなかったから、上見だけだった。
これは今朝の東京新聞「生きものパラダイス」欄「ランチュウ」からの抜粋です。で、ランチュウは上見に向いているそうな。
そうだよねえ。今はガラスの金魚鉢や水槽があたりまえのものになっているけど、江戸のころはもしそんなのがあったとしてもすごい貴重品だったんだろうなあ。
観賞用のものは、見え方によって改良の方向が違ってくるというのが、なんかびっくりしたけど腑に落ちたという感じでした。
