楊柳の薄い生地のカーディガン、袖がけっこう細くて着にくいのよ。
半月ほど前かな、ブラウスをベストに手直ししたのがけっこううまくいったので、これもベストにしてみようと思いたちました。
着たときはあまり気にしてなかったのだけど、これ、前身ごろが後ろ身ごろの幅にかなり足りないのでした。なので、袖でそのぶんを補うことにしたら、まあまあのできばえ。よかったよかった。
で、気がついちゃったんだけど、前のブラウスもこのカーディガンも袖がきつかったのよね。ってことは、袖が細いというよりも腕が太いということでは……。ち・よ・つ・と かなしーかも。ハハハ（乾いた笑い）。
哲学者カントが書いた『永遠平和のために』って、国際連合創設の基となり、日本国憲法の「第９条」の基本理念となったものなんだって。
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★第９条
１ 日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
２ 前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。
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18日の東京新聞「東京エンタメ堂書店」で、『永遠平和のために』を訳した池内紀（いけうち・おさむ ドイツ文学者、エッセイスト）さんが発言しているので抜粋します。
ここに展開されているのは、国どうしがともに仲良くといった情緒的な平和論ではないだろう。
カントによると、戦争状態、つまり敵意がむき出しというのではないが、いつもひそかな敵意のわだかまっている状態こそ「自然な状態」であって、だからこそ政治家は平和を根づかせるために、あらゆる努力を続けなくてはならない。
ガイドライン関連法改正、特定秘密保護法、そして集団的自衛権の行使容認。安倍政権の誕生以来、きわどい法案が、つぎつぎと成立していく。与党協議だけで憲法の中身を変えてしまった。世論を一定の方向へ誘導する言説が一部マスコミをにぎわしている。平和を根づかせる努力は我慢と知恵がいるが、人間的な「自然な状態」を煽り立てる言説はたやすいのだ。カントによると、その手の政治家は「迅速な決断」を誇りつつ、考えていることはひとえに現在の世界を「支配している権力」に寄りそい、「自分の利益」を失わないこと。ただちに身近なあの人、この政治家が思い浮かぶのではなかろうか。
うん、いろんな人がいろんな考え方をするということを理解することは、とても大切なことだね。自分には敵意も悪意もないけど、だれかが理由もなく自分にむけてそういう思いを持ってることもあるから、政治家じゃなくても、いろんな可能性を考えて「平和を根づかせるために、あらゆる努力を続けなくてはならない。」ことがあるよ。「我慢と知恵」で、「煽り立て」にのせられないようにしよう。
17日の東京新聞書評に『平和憲法の真相』（古関彰一 ちくま新書）が紹介されました。
現在の日本国憲法は、日本政府が提出した憲法改正要綱（松本案）をＧＨＱが拒否して、ＧＨＱから渡された案が元になっているということはよく知られているようです。でもね、そのＧＨＱ案は、別の日本の新憲法案を参考にしたんだって。
書評から抜粋します（適宜改行）。評者は福間良明・立命館大教授。
●自発的に練り上げた理念
「憲法はアメリカに押しつけられた」－よく耳にする言い分である。だが、ほんとうに「押しつけられた」のか。本書は、こうした問いを念頭に置きながら、憲法制定過程をじつに丁寧に描いている。
実は、ＧＨＱ案は日本の新憲法案を参考に創られたものだった。
自由民権運動史研究家の鈴木安蔵らのグループ「憲法研究会」が政府案よりも前に発表した「憲法草案要綱」である。
国民主権に基づく立憲君主制や生存権規定、福祉国家を目指す条項が多く盛り込まれていたこの草案は、明治憲法を微修正した程度の松本案に比べて、民主主義的な色彩が際立っていた。ＧＨＱはこれを高く評価した。
日本政府に突きつけられたＧＨＱ案は、日本人の手による憲法草案を大きく参照したものだった。
ＧＨＱ案の「戦争の放棄」条項は、確かに主権制限が意図されたものではあった。だが、衆議院の各種委員会で審議されるなかで「平和の理念」を謳いあげるべく九条一項や前文が練りあげられていった。主権制限条項を不本意ながら受け入れるというより、「平和」を基調とした新たな国家像を積極的に提示しようとしたのである。
「押しつけ憲法」論は、こうした経緯への理解と想像を欠いたものでしかない。
そうだったのか。
ハルトに小指を思いっきり噛まれたよ。食べ物関連のときは素早く動くのに、油断してたわ。伊藤ゆかりさんもまっさお、“テメエの噛んだ小指が激痛”である。
ハルト全盛期だったら小指がつぶれてたんじゃないかな……。まったくもう。
膝の痛み治療用に出された漢方薬、調べてみたらどうも私の証（しょう）にあわない。でも整形外科医が出したのだからと飲んでいたら、指の皮膚がかたくなってひび割れたりむけたりとひどい状態に。
やっぱりだめだよってんで次の診断時にそのことを話して、「「気（き）・血（けつ）・水（すい）で言うと自分の証は～～ですが」と話し出したら、「え？ 漢方はよく知らなくて」だって！
説明されている効能で選んでるだけなんだって。ひえ～。漢方の基本中の基本さえ知らないなんてへたすりゃいのちにかかわる。だめじゃん。
薬をかえてもらったけど、さてどうなるか。とりあえず皮膚の状態の悪化は止まったけどね。医者さえ信用できないのが普通になっちゃったのかよ。いやだねー、もう。
このところの政府の動き、困るわ。国が戦争を選んじゃったらこりゃたまらん。そうならないようにと声をあげてるけど、何かなー、悪くなるばっかりでムダな気がするよ、もう。
なんか、牛が鳴いてるようにモウばっかりで疲れたよう。
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上のことは昨日書いたのよ。で、今朝の新聞を読んだらガンジーの言葉があった。「そうか！」と思った。
東京新聞「本音のコラム」欄の宮子あずささんの発言から抜粋します。
憲法改正や集団的自衛権など、世論調査における個別の質問には、反対の回答も多い。ところが、それらの政策を推し進める安部内閣の支持率は高い。今の流れを止めるのは、きわめて難しいと思う。
ここで思い出すのは、（中略）ガンジーの言葉。
「あなたがすることのほとんどは無意味であるが、それでもしなくてはならない。そうしたことをするのは、世界を変えるためではなく、世界によって自分が変えられないようにするためである」。
これはすばらしい言葉だと思う。
やっぱり私は諦めずに行動したい。
うん、自分が変えられないために、少しでも生きやすい世の中になるように、これからも言い続けよう。
安全保障関連法案が14日にたった10分で閣議決定され、15日に衆院に提出された。
安全保障関連法案というのは、武力攻撃事態法など10本の現行法をひとまとめに改正する「平和安全法制整備法案」と、他国軍の戦闘支援を目的とした自衛隊の海外派遣を随時可能とする新法「国際平和支援法案」の2本。他国を武力で守る集団的自衛権の行使容認を柱としている。
「他国の戦争に何とかこじつけて参戦したいんだ、戦争したいんだよう」って叫んでるような法案になんで「平和」とつけるのか。ごまかそうと必死だね。
15日の東京新聞社説から抜粋します。
●安保法制閣議決定 専守防衛の原点に返れ
安倍内閣がきのう閣議決定したのは、集団的自衛権を行使できるようにするための自衛隊法改正案など、十の改正法案を束ねた「平和安全法制整備法案」と、自衛隊の海外派遣を随時可能とする新法「国際平和支援法案」だ。
これまで「安全保障法制」と呼んでいたものを、二つの法案を合わせて「平和安全法制」と言い換えたのも、「戦争法案」との批判を和らげる意図があるのだろう。
それは欺瞞（ぎまん）である。呼び方をいかに変えようとも、法案が持つ本質は変わりようがない。
その本質は、自衛隊の活動内容や範囲が大幅に広げられ、戦闘に巻き込まれて犠牲を出したり、海外で武力の行使をする可能性が飛躍的に高くなる、ということだ。
こうした自衛隊活動に、憲法の揺るぎない裏付けと国民の大多数の理解と納得があるのならまだしも、海外での武力の行使は、自民党を含む歴代政権が憲法違反として認めてこなかったものである。
国会で積み重ねられた議論を無視して一内閣の判断で憲法解釈を変え、自衛隊を地球上のどこにでも派遣して武力の行使を認めることを、憲法破壊の暴挙と言わず何と言う。
思い起こしてほしい。なぜ戦後の日本が戦争放棄の「平和憲法」をつくり、それを守り抜いてきたのか。思い起こしてほしい。なぜ戦後の日本が「専守防衛」に徹してきたのか。
それは誤った政策判断により戦争に突入し、日本人だけで約三百十万人という犠牲を出した、先の大戦に対する痛切な反省からにほかならない。
新法の国際平和支援法案は、国際社会の平和と安全に対する脅威を取り除くために活動する外国軍隊を、自衛隊がいつでも後方支援できるようにする一般法だ。
地理的な制限はなく、米軍以外の外国軍隊も支援対象とする。
現に戦闘が行われている現場では実施しないとの条件付きだが、後方支援は戦闘行動と一体であり、戦闘現場以外での活動でも、いつ攻撃されるか分からない。攻撃されて反撃すれば、本格的な戦闘となるのは避けられまい。それでも「専守」を貫けるのか。
◆岐路に立つ自覚持ち
戦後七十年の節目を生きる私たちは日本が今、重大な岐路に立っているとの自覚を持ち、平和憲法を守り、専守防衛を貫いてきた先人たちの思いを胸に刻みたい。
二度と侵略戦争はしない、自国防衛以外には武力の行使や威嚇はしないという戦後日本の原点に返れば、安倍政権が目指すものとは違う、日本の進むべき道がおのずから見えてくるはずだ。
さて、衆院提出を受け、与野党の国対委員長が国会内で会談したそうな。以下、今朝の東京新聞記事からです。
与党は連日審議できる衆院特別委員会を19日に設置し、21日の本会議で審議入りすることを重ねて要請した。民主党など野党7党は性急すぎるとして早期の審議入りに難色を示した。共産党は廃案を求めた。来週再協議する。
民主党の高木義明国対委員長は会談後、記者団に「法案を理解するには時間がかかり、来週の審議入りは考えられない」と語った。 共産党の穀田恵二国対委員長は会談で「『平和安全法制』という名称は国民を欺くものだ。廃案にするため、断固戦う」と強調した。
自民党の谷垣禎一幹事長は記者会見で「国民の理解を得ながら成立させられるよう全力を挙げる」と述べた。公明党の山口那津男代表は参院議員総会で「『戦争法案』という批判はレッテル貼りだ」と指摘。国会審議を通じ、国民に理解を求めていく考えを示した。
どの党が・だれがなんと発言するか、しっかりチェックして覚えておくぞ。
戦争への道を閉ざさなくちゃ。
ハルト、１日（24時間）で平均してチッチを10回くらい、ンチを2回します。このペースになったのは去年の12月ごろから。
かなりの頻尿だけど、年取って膀胱が小さくなったのかなあ。寒い時期には回数が増えるけど、それにしても多いなあ。でも、出てくれてありがたい。また膀胱結石で出なくなっちゃったらそれこそ大変だ。
で、する前に吠え、したあとに吠え、まあやかましいこと。なんかね、「なんか変な感覚なんだぜ、どうにかしろ」と、「やったぜやったぜ、早く片づけろ」って感じ。
それ以外にも、“変な姿勢で座っちゃったからどうにかしろ吠え”などなどがあるし、チッチやンチをすぐ片づけないと踏み歩くので、吠えはじめたらできるかぎり早くサークル内を見に行く。
なにもなくて吠えてるときは、チッチもしくはンチをしたいのに自分ではそれがわからなくなっていることが多いので、散歩に連れだすとサークルを出たとたんや玄関でチッチコチーしたりする。ヒイ。
夜中だって容赦ないのよねー。だから寝てても１時間半から2時間ぐらいで起きなきゃならんの。ヒイ。
最初から家の中でトイレするようにしておいてよかったわ。好きなときにできるもんねえ。
この連休中、たぶん５月２日の土曜日から６日までの５日間、昼休み無しのぶっ通しだろうなあ、さぞかし混むだろうなあ、じゃあおじゃましないほうがいいだろうなあと思って、家飲み用の御酒を購入しようと森田商店さんにうかがいました。
ようこさんとちょっとしゃべってたら那須家の店長さんが！ お酒の仕入れにいらしたのね。
でもお顔を拝見してそのお疲れようにビックリしました。やっぱりとってもお忙しいそうです。うん、私の判断は間違っていなかったのだ。ほっほっほ。
那須家さん、店長さんもスタッフさんたちも、がんばって乗り切ってね
「星自慢 特別純米 無濾過 生原酒」、おいしくいただいておりますです。
あ、森田商店さんにいたとき、たぶん大学生だろう男性３人組がすっごく良いかなりお高い御酒を３本ご購入。今どきの学生さんは素敵な御酒が身近にあってええのうとちょっとうらやましく思いましたですよ。
いやいや、森田商店さんのように素敵なお酒をそろえているお酒屋さんがふつうなわけじゃないだろうけどさ。
襟ぐりが大きすぎるし袖がかなり細いために着にくいのだけど、生地がやわらかくて肌触りがよく、デザインもシンプルでかわいいため、捨てようと思っても思い切れなかったブラウス。
捨てようと思ったんだから、リフォームして失敗してもあきらめがつくよねと思って、袖をはずしてベストにしてみました。
あーりゃ着やすい。襟ぐりが大きいことがプラスにはたらきました。
こりゃー私としたら近年まれに見る大ヒットだわ。よかったよかった。
今朝の東京新聞社説から抜粋します。
●15年後の電源 まだ原発に頼るのか
経済産業省が2030年に目指す電源の種類別の発電比率案を公表した。再生可能エネルギーは抑え、原発利用を最大限に見込んだ。
公表された目標は、液化天然ガス（ＬＮＧ）が27％、石炭が26％、再生可能エネルギーが22～24％、原子力が20～22％などとなっている。
「原発は稼働から四十年で廃炉」の原則を守れば、2030年には発電比率が14～15％まで下がる。
20％超の目標は、老朽原発を40年を超えて稼働させる余地を残すための感が否めない。
再生可能エネルギーを導入すると電力料金が高くなるので、原発を使うという方針だが、これも疑問だ。
発電コストは30年で「10.1円以上」。各電源の中でもっとも安いが、「以上」と付くのは原発だけだ。「青天井ではないのか」と疑問を呈した委員もいたが、上限が示されることはなかった。
福島第一原発事故調査委員会（国会事故調）の黒川清委員長は「事故は『変われなかったこと』で起きた」と指摘した。有識者会合を見ていると、３・１１後も政府は変わっていない。
ただ、希望もある。同案は需要を過大に見込んでいるといわれる。原発の20％超は、需要の下振れと、家庭と職場での省エネで大幅に減らせるかもしれないのだ。国に頼ってもダメ、というのも３・１１の教訓だ。
「国に頼ってもダメ」どころかますますひどくされるから、声をあげていこう。国の方向性を決めるのは国民。
