うまいが危険 七田おりがらみ（ラブ）

　うまいよ、うまいんだよ。でも開栓するときにちょっとびびったんだよ。
  七田の活性にごりは元気なので大好き。でも今期のは特別すっごよ。
　森田商店のようこさんに、「かなり元気なので開けるときに注意したほうがいい」と忠告していただいたんだけど、予想をはるかに超えてた。
　一升瓶の栓を開けようとして、栓を抑えるために巻いてある金属を少しはがし始めたとたん、バンッ。
　栓がすっ飛んだうえにシュワシュワシュワーと中身が吹きこぼれてくる。
　あせったわー。
　こりゃ日本のシャンパンですわね。
　四号瓶もあるので、お祝い事におすすめですわよ。四号瓶はねじ式の栓だそうなので、ほんの少しゆるめてはまた締めるを繰り返せば中身は飛び出さないと思うのよ。
　
　うー、おとといは4.5合ほど飲んでしまい、さすがに昨日は禁酒。
　でも今日は昼過ぎから手が出てしまったじゃないか。

　うん、いいよね。ハルトが残した宿題を１か月かけてむちゃくちゃ考えてやっと何とか整理できたし、久しぶりにいただいた書くほうのお仕事もめどがたったし、今日は四年に一回の日だし、ひな祭りももうすぐだし。
　最後のは関係ないか、ハハハ。
　あー、好きなお酒だなあ。冷蔵庫で温存（？！）しといた自家製白菜漬けも、塩だけで作った鰹の酒盗（土佐の吉永鰹節店さんありがとう）もいいつまみになってくれてるし、今日も幸せな日でありがとうです。
  はい、酔っぱらいのたわごとでございます。おーほほほほ。

危険度が増大した老朽原発を延命させちゃいかんでしょ

  25日の東京新聞朝刊で、「例外中の例外」とされていた原発の運転延長がなし崩しにされかけていることを知ってがっかりしたよ。旧式の圧力容器は劣化が早く、40年も持たないとも言われているのに、それをさらに20年延長使用するって、「さあ、事故よおきろ」と誘ってるようなもんじゃないの？
　25日の記事は関西電力の高浜原発１、２号機についてなんだけどさ、今朝は同じ高浜原発の４号機が再稼働されたって記事があって、ほんとにもう……。
  25日の記事から抜粋します。

●例外の「60年運転」現実味　高浜１、２号機、新基準に適合　老朽原発延命の恐れ
　原子力規制委員会は24日の定例会合で、7月7日に運転期間満了を迎える関西電力高浜原発１、２号機（福井県）について、原子炉建屋の放射線対策やケーブルの防火対策などを進めれば、新規制基準に適合するとの審査書案を了承した。老朽原発が新基準を満たす初めての判断となった。
　東京電力福島第一原発事故後に改正された原子炉等規制法では、原発の運転期間は40年に制限され、最大20年間の運転延長は「例外」とされてきたが、早くも例外が認められる見通しとなった。今後、延長を目指す電力会社が相次ぎ、実質的に「60年廃炉」になっていく恐れがある。

●社説　安全文化はどこへ　高浜原発40年超へ
　安全のために定めた「寿命」の原則は、もう、反故（ほご）にされたのか。
　（40年寿命を適用すれば）おおむね2030年代に原発は停止して、北海道電力泊３号機の寿命が尽きる49年の暮れまでに国内の原発はゼロになる。
　その間に、不要になった送電網や港湾施設を活用しつつ、風力や太陽光など再生可能エネルギーを普及させていくべきだ－と。
　国民の大勢も、そのように感じていたはずだ。
　旧式の圧力容器は材質が悪く劣化が早い。40年も持たないと、前倒しを求める意見も目立つ。
　それなのに「一度だけ最大20年延長できる」という例外規定が、法律に付いてきたのはなぜか。
◆“不老神話”の誕生か
　経済産業省が昨春示した30年の電源構成（ベストミックス）案は、総発電量に占める原発の割合を「20～22％」と見込んでいる。
　40年寿命を守っていては、達成できない数字である。
　例外規定の背後には、福島の教訓放棄、安全神話の復活、そして、新増設をも視野に収めた原発回帰の未来が透けて見えないか。
　電力業界に安全思想、安全文化が根付いているとは、言い難い。
　私たちは、もう一度訴える。
　原発の40年寿命は厳格に守り、円滑な廃炉や核のごみの処分に備えるべきである。

よもぎパウダー、すごい

　去年の暮れぐらいからよもぎパウダーを飲み始めました。スティック状に小分けになっているものですが、それを５～６回ぐらいに分けて水に混ぜて飲んでます。好きな味だし、飲むと何となくすっきりする感じがします。
　昨日あたりから花粉症の症状が出はじめてちょっと目がかゆくなり、よもぎって消炎効果があるんだよなあとふと思いつきました。そこで、よもぎパウダー水を少しほっといてパウダーを沈殿させ、上澄み液を目につけてみました。
　そうしたら、なんと、かゆみが消えた！
　目頭のほうの白目が真っ赤に充血していたのが、もとのように白くなった！
　そのあとで出かけたので１時間ほど花粉を浴びたはずなのに、目がかゆくならないのにもびっくり！

　あまりの効果にびっくり仰天です。人によって悪影響が出ることもあるだろうからおすすめはしないけど、私にはよもぎパウダーがあいました。
　ありがたしありがたし。

ステキナボク

　どうもね、ハルトがご機嫌をそこねているみたいなんですな。
　「ブログに最後に載せた写真、ちょっとイヤ」って。
　「ボカァからだが大きいのとハンサムなのが自慢なのに、ハンサムさがわからない」と……。
　はあ、そっすか。

　ということで、ステキナボクを。

2010.5

2010.7.14
 　

2011.9
　

2012.6
 

あんまりいいのがなくてごめんよ。
もんくがあるなら言いにおいで。 

　あたしゃ今までの疲れがいっぺんに出て来ちゃったみたいで、風邪はひくわ歯茎は腫れるわ腰痛ひでえわ肩はいてえわ背中はグキグキその他山ほどなんじゃい。おまえ、もしかして体の不調を全部あたしに押しつけていったとか？
　呼べば逃げる、なでれば噛みつくあんたでも、さすがにそんなことはしないよねえ……。
　やっと、あたしの体が我慢しなくていい状態になっただけだよねえ。

無謀運転を認めちゃダメよ

　今朝の東京新聞「発言欄」に掲載された投稿に膝を打ったよ。
　
　「無謀運転による事故がなくならないから無謀運転を認めようとは誰も考えないだろう。」

　その通りだ　ぴったりのたとえだと思いました。
　で、その投稿から最初の部分を抜粋します。

●武力放棄　世界に広めて（松宮光興　76）
  安倍晋三首相が国会の予算委員会で、憲法九条改定の必要性を訴えた。憲法が現実と一致しないから変えようという考えは本末転倒ではないか。憲法に限らず全ての法律は、理想とはほど遠い現実を理想に近づけるために制定された面もある。無謀運転による事故がなくならないから無謀運転を認めようとは誰も考えないだろう。

全文はこちら。

免震機能を省く計画の原発はこちら

免震機能を省く計画の原発はこちら

  前回記事の続きです。

　さっき北朝鮮がミサイル発射、そのすぐ後には地震が起きたよ。原発なんてもろいものだって福島原発のことでわかったのに、ますます簡単に壊れるようにしたいのね、この11原発は。

申請の１１原発、免震機能省く 福島の教訓ないがしろ

　命よりコストだとさ。今朝の東京新聞記事を読んでガックリしたよ。
　２つの記事から抜粋します。

●申請の１１原発、免震機能省く
◆必要最小限のルール
＜新基準と免震棟＞　原発の新しい規制基準は、防潮堤を設け、防水性能の高い扉を多用することで津波から原発を守るほか、「免震など」で通信、指揮、収束要員を守る施設を整備すること、さらには放射性物質の放出を抑制するフィルター付きのベント（排気）設備の導入などを求めている。新基準を満たせば、現場は１週間持ちこたえ、事故の拡大を防げる－とされるが、規制委が認める通り「再稼働できる必要最小限のルール」にすぎない。

　原発事故が起きた際の対策拠点をめぐり、電力各社が原子力規制委員会に新基準による審査を申請した全国十六原発のうち十一原発で、地震の揺れを緩和する免震機能をなくし、当初方針より規模も小さくするなどしていることが本紙の取材で分かった。必要最低限の施設を整え、低コストで早く審査を通したい各社の姿勢がうかがえ、東京電力福島第一原発事故の教訓はないがしろにされている。
　対策拠点は、事故収束作業に携わる要員を放射能や地震から守り、関係機関と連絡を取り、食料や資材を備蓄しておく必要不可欠の施設だ。福島の事故で大きな役割を果たし、新基準の大きな柱の一つとされてきた。ところが昨年十二月、九州電力が再稼働した川内（せんだい）原発（鹿児島県）で、免震棟の新設計画を撤回。同社は玄海原発（佐賀県）でも計画を白紙にした。
　本紙は他にも同様の動きがないか、電力各社に調査。その結果、審査申請した十六原発（川内、玄海両原発を含む）のうち、十一で免震機能のない耐震構造に変更し、規模も大幅に縮小するなどの計画に変えていたことが分かった。

●再稼働へ　コスト重視
　原発を動かす電力会社なら、福島第一の免震重要棟で何が起き、必要な性能が何かは十分に認識しているはずだ。それでも多くの社が対策拠点の規模や性能を低いものにし始めたのは、よけいなコストや時間をかけなくても済み、さらに原子力規制委員会の審査にも通ることを知ったからだ。
　各社が判断材料にしたのが八月に初めて再稼働した九州電力川内原発の事例。九電は、免震機能も、きちんとした水道施設もなく、約百七十平方メートルと狭い代替施設を当面の対策拠点とする方針を提示。その程度の施設で、規制委は十分と認めた。
　本誌の取材に対し、複数の電力会社が「川内原発の例を踏まえて決めた」などと証言。ある社の担当者は「早く審査に通って再稼働させたいので、工期の（短くなる）ことも考えた」と話した。

　なんでこんな変更ができるんだろう。変更を支持した人間たちは、何か起きてもいつでも逃げられるようにしているからだろうな。商道徳とか経営者モラルとかってあるはずだけど、いつからこんなにひどいことになっちゃったんだろう。
　「売り手良し」「買い手良し」「世間良し」の三つの「良し」がそろう「三方良し」。売り手のつごうだけがよい商売をするのではなく 、買い手が満足し、さらに社会貢献もできる商売をするのがよい商人だという矜持は、近江商人の特許じゃないよねえ。

「通販生活」のＰＫＯ記事から ２／２ 非軍事的な貢献策、「軍事監視団」

　日本国憲法９条２項には「国の交戦権は、これを認めない」とある。だから日本には交戦権がないのよ。もちろん自衛隊にも。
　今の自衛隊には攻撃してきた相手に反撃する「正当防衛」の権利があるだけなのに、ＰＫＯ活動をする現場では交戦主体になることを求められているわけだよね。
　安倍首相は「だから憲法を改正して戦争できる国にするんだ」と言ってるけど、そりゃあ主客転倒ってことだろうとあたしは思うよ。
　で、伊勢崎さんは次のように言っています。前回に引き続き、記事から抜粋します。

　憲法上、交戦はできないのに、現場では交戦主体となることを求められる。いま海外に派遣されている自衛隊員、そして今後派遣される隊員たちも、この法的矛盾を抱えたまま活動しなければならないのです。
　本来なら「ＰＫＯ部隊は交戦主体になる」と宣言された時点で、日本は自衛隊の派遣をやめるべきでした。
　日本には大部隊の派遣ではない非軍事的な貢献策があります。それはＰＫＯ司令部要員などの非戦闘部門や政治的部門を担うことです。なかでも、司令官級の軍人たちが非武装で現地の武装勢力との交渉を重ね、信頼を醸成していく「軍事視察団」は、日本の中立イメージを活かせる仕事です。
　安保法では、ＰＫＯ以外にも自衛隊の海外派遣に道を開いていますが、米国と一緒になって軍事力をひけらかすようなことをすれば、間違いなく日本はテロの標的になります。テロ組織に、日本を攻撃する口実を自ら与えるようなものです。
　自公政権が、海外での自衛隊員の危険性を検証せず、派遣の見直しもしないのであれば、私は今度の参院選でノーを突きつけます。野党には「戦争をする国作りへの反対」という一点で結集してもらいたいと思います。

　「自公政権が、海外での自衛隊員の危険性を検証せず、派遣の見直しもしないのであれば」って、安倍晋三首相は「武器使用を前提とした危険性の高い活動への任務拡大を検討している」のよ。
　「とにかく戦争したいんだ。だってボクチンたちは安全だもんね。さあ、ゲームだ、戦争ゲームを楽しんで、武器輸出してお金儲けもするんだ」じゃないか。あほじゃがね。

　本当に「戦争絶滅受合法案」を地球全体の法律にしたいよ

「通販生活」のＰＫＯ記事から １／２ ＰＫＯは交戦主体、相手から見たら自衛隊はただの敵

　通販生活　2016春号に「通販生活の疑問その２　今回の安保法成立によって、今後のＰＫＯ活動（国連平和維持活動）はどのように変って行くのでしょうか」という記事があります。これを読んだときにはびっくりしました。通販生活からの疑問に答えているのは、元国連ＰＫＯ幹部で今は東京外国語大学大学院教授の伊勢崎賢治さんですが、「ＰＫＯは中立」なんて、認識不足も甚だしいことでした。
　かつては紛争当事者からの「中立性」を重視していたＰＫＯでしたが、ルワンダで紛争が起きたとき、「紛争当事者」になることを避けるために撤退したら100万人規模の大虐殺が起きてしまった。その反省から1999年にアナン国連事務総長が「ＰＫＯ」部隊は国際人道法を遵守せよ」という声明文を出しました。その意味は「ＰＫＯ部隊は交戦主体になれ」「住民を保護するためなら中立性をかなぐり捨てて武器を取れ」ということでした。そしてそれ以降、ＰＫＯのあり方がガラッと変わったそうです。
　記事から抜粋します。
　
　今やＰＫＯは常に戦闘と隣り合わせの活動なのです。
　2000年、私はインドネシアからの独立が決まった東チモールに国連職員として派遣され、ＰＫＯ部隊の幹部として1200人からなる多国籍軍を統括しました。
  ある日、ひとりの兵士が独立反対派の民兵に惨殺される事件が起こりました。それに対して我々は武装ヘリを使って民兵を追いつめ、全員射殺しました。「交戦相手」として攻撃したのです。
　射殺命令を出したことは今でも私のトラウマになっています。
　私の「射殺命令」は「ＰＫＯ部隊は交戦主体になれ」というアナン声明に従った結果でした。
　このように、今のＰＫＯは住民が攻撃されれば、武器を取って交戦主体として戦わなくてはならない。
　現在、陸上自衛隊が参加している南スーダンＰＫＯも、そういう性質の活動です。派遣されているのは施設部隊ですから、主な任務は道路などのインフラ整備です。でも、もし駐屯する基地に武装集団に追われた現地住民が逃げ込んできたら、自衛隊が攻撃を受けていなくても、住民を守るために戦わなくてはならないのです。
　今まで海外活動中の自衛隊員に死傷者が出ていないのは、単なる奇跡だと思います。安倍総理は「今後も自衛隊のリスクは高まらない」と言いますが、たとえ道路整備をする施設部隊であっても、相手から見れば自衛隊はただの敵でしかありません。

安保法施行後の拡大検討 「駆け付け警護」が任務に

　安倍首相、いよいよあからさまに「戦争したいんだーい」だね。ダメッ！
　今朝の東京新聞から抜粋します。

　安倍晋三首相は四日の衆院予算委員会で、アフリカ・南スーダンで国連平和維持活動（ＰＫＯ）に従事する陸上自衛隊について「新たな法律が通ったわけだから、任務の付与について検討している」と述べた。
　安保法では、武装集団に他国軍などが襲われた場合、ＰＫＯに参加中の自衛隊員が駆け付けて保護する「駆け付け警護」や、監視や巡回、検問を行う「治安維持活動」を解禁した。武装勢力と衝突する危険性が高まるため、これまで正当防衛や緊急避難などの場合に限られていた武器使用制限を緩め、妨害者を撃退する権限も認めている。
　共産党の志位和夫委員長は「これまで自衛隊は（ＰＫＯ活動で）一発の銃弾も撃たず、一人の死者も出さないできた。任務拡大となれば戦後初めて殺し、殺される危険が現実になる」と懸念を示した。これに対し首相は「（一九九二年に）ＰＫＯ法が成立した時も（反対派は）そう主張していたが、実際はそうなっていない」と反論した。
　＜駆け付け警護＞　離れた場所で武装集団に襲われるなど、危険にさらされた非政府組織（ＮＧＯ）、ＰＫＯ活動中の他国軍隊などを自衛隊が駆け付けて保護する活動。政府は武装集団が国や国に準じた組織でない限り、自衛隊員が武器を使用しても憲法上禁止された「武力の行使」に当たらないと解釈している。

  ＰＫＯに関してですが、実際に交戦相手を攻撃した元国連ＰＫＯ幹部の話を次回から２回に分けて書きます。