出版業界に出でよ、パラノイア

　主婦の友社が今年６月に看板雑誌の「主婦の友」を休刊したのに続いて、朝日新聞社がオピニオン雑誌「論座」を９月１日発売の１０月号で休刊、講談社も月刊総合誌「現代」を１２月１日発売号で休刊する。いずれも会社を代表する雑誌で、ネットの普及で雑誌が売ればくなってきたのが最大の理由。これまでは他の事業なり、雑誌でその落ち込みをカバーしてきたが、出版社自体の経営も苦しくなってきていて、そうもいかなくなってきたようで、雑誌そのもののあり方が問われることとなりそう。
　講談社の「現代」は１９６６年創刊で、講談社ノンフィクション賞の発表誌でもあり、ジャーナリスティックな切り口で好評を博していた。発行部数は９６年には３６万部あったのが、現在は８万部に落ち込み、ここ１０年来採算割れが続いていた。朝日新聞社の「論座」は１９９５年に創刊され、ライバル紙の読売新聞の渡辺恒雄主筆を登場させるなど右、左なく取り上げるユニークな編集方針で、時に完売の号が出るなど注目されたが、台所の実態は印刷部数２万部で完売しても赤字だった、という。
　この他にもこのところ集英社の映画誌「ＲＯＡＤＳＨＯＷ」と「ＰＬＡＹＢＯＹ日本版」、小学館の漫画誌「週刊ヤングサンデー」、マドラ出版の「広告批評」、講談社の「ＫＩＮＧ」と「Ｓｔｙｌｅ」、世界文化社の「ＧＲＡＣＥ」、リクルートの「ビーイング」などが休刊となっている。出版科学研究所によると、今年１－７月の雑誌の創刊件数が１００件なのに対し、休廃刊は１０７件と従来は常に休廃刊の数を創刊のが上回っていたのに、今年になって逆転した、という。
　この最大の理由がインターネットの普及で、ネット上でただで情報が得られるからで、お金を出して雑誌を買わなくなっている。ネットの普及は広告面でも出版社の経営を大きく圧迫している。電通の調べによると、２００７年のインターネット広告費は４５９１億円で、雑誌広告費の４５８５億円を初めて上回った。雑誌に広告を出しても効果がないから、ネットへ広告するようになり、この傾向はさらに拍車がかかるものと思われる。
　基本的にはコンセプトの似たような雑誌が氾濫し、どの雑誌も特徴がないことに尽きるが、出版社の売上は販売収入と広告収入から成り立っており、広告が減少すれば、販売収入に頼ることになるが、売れ行き不振では値上げをするわけにはいかず、勢い休廃刊ということに落ち着くしかないのかもしれない。
　ここは出版に基本であるマーケットで対象の読者を絞り、そのターゲットに向けた編集方針を決めて、少部数でも経営の成り立つような戦略を立てるしかないのだろう。それには変化するマーケットにニーズを絶えず探り当てるようなことも求められるだろう。雑誌を創刊するには常人にはない大変なエネルギーが要る。もし、それなくして創刊しているようなら、そんな雑誌は遠からず休廃刊の憂き目に遭うだろう。
　米国の半導体メーカー、インテルの創業者、アンドリュー・グローブ会長がかつて「パラノイアだけが生き残る」と言ったことがある。業態は異なるが、事業を営む者として相通ずるものがある。出版業界にもパラノイアが必要なのだろう。