安倍政権と創価学会の野合

 

安倍政権と創価学会の野合

その２

そして自民党タカ派と創価学会の連立である安倍政権に於いてまさに藤原弘達の危機感は現実化している。

今こそ自民党と創価学会の関係を抉（えぐ）り出し、自公連立の始まりを捉え直したうえでその本質に切りこむ必要があるわけです。

 ――安倍自民党を考えるためには創価学会公明党を考える必要がある。

佐高；自公連立は一言で言えば『水と油』の野合です。自民党は野党共闘を野合と批判していますが自公連立こそ理念なき野合の最たるものです。

 そもそも自民党は創価学会を批判していたじゃありませんか。

自民党の機関紙『自由新報』は１９９４年から９５年にかけて『公明党＝創価学会の野望』と題する大型連載を組んでいました。

『権力の中枢に巣食う宗教家至上主義集団』

『宗教の“衣”で隠す悪徳商法』

『使命忘れ、沈黙続ける“大”新聞』など

計２０回にわたって、激烈な学会批判を繰り広げていたのです。

ところが自民党はそれから５年後の１９９９年に掌を返して自自公を経て自公連立政権を築いていく。

こういう滅茶苦茶なことになった原点には『密会ビデオ問題』というものがありました。

 もともと創価学会は、日蓮正宗の信徒団体で、静岡県富士宮市の大石寺を拠点として寺院の土地転がしや建設工事で利権をむさぼっていた。

そこは山口組切っての武闘派・後藤組の縄張りだったので学会の揉め事は後藤組が片づけていたわけです。続く