日本がアメリカを始めとする連合国と戦ったのは事実だが、あくまでも国際法に乗っ取ってのものであり、それだけで悪の国家と決めつけられるのは、一方的なプロパガンダである。敗者を裁くにあたって、善悪の定義を持ち出すのは、勝者の奢りでしかない。その一方では、人道的な観点からの戦争犯罪は問題にされなくてはならない。ナチスによるユダヤ人虐殺やアメリカによる原爆投下などである。それは勝ち負けとは別であり、戦後70年を迎えて、真摯に反省すべき戦争犯罪である。とくにアメリカは広島や長崎で21万人もの日本人を抹殺したのである。その大半が罪もない民間人であった。昨日、安倍首相はイスラエルにあるホロコースト記念館を訪れて、死者の冥福を祈った。いかに日本が日独伊軍事同盟結んだとしても、ナチスによるユダヤ人虐殺には手を貸さなかった。それは人道的に容認できなかったからだ。もちろん、戦争において日本が何もしなかったと弁護するつもりはない。日清、日露戦争までと違って、大陸での戦いが泥沼化するなかでは、士気の乱れがあったことは否定できない。それでもホロコーストや原爆投下のようなことはしなかった。戦争そのものが悪なのであって、そこに善悪を持ち込むのは勝者の論理なのである。中共や韓国の言うことを黙って聞くのではなく、時には歴史の真実を日本は世界に語るべきであり、多くの日本人が安倍首相にそれを期待しているのである。
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