先週末、来客時にふと窓の外に目をやると、燐家の親族の方（家の方は長期留守で、親族がちょくちょくやってきます）が庭から犬走りに除草剤らしきものを撒いているのに気が付きました。
この時燐家に面していた一階の腰高窓は閉めてあったのですが、隣に面した部分に24時間換気の吸気口があったせいなのか、直後に目の周りに違和感がでてきてしまいました。
一応それはすぐ収まったものの、夜(風が強くなっていました）に燐家に面した二階の窓を少し開けていたら、再び目に違和感。
これが、その除草剤のせいであるかはわからなかったものの、私は子どものころから化学物質に対しての過敏症状あります－
①子どものころ、布を売っているお店に入ると目、皮膚がピリピリ
（→当時の布に使う染料の影響と誰かに言われた覚えがありますが、染料ではなく、布にホルムアルデヒドが含まれていた？）
② 蚊取り線香、ベープマットでアレルギー反応。これは息子も同じ。
③ 防虫剤も入った衣装ケースにしまってある服をそのまま着ると、皮膚がピリピリすることあり。
④ 21，2年前、新築、建設途中の一戸建てを見学した際、目と皮膚がピリピリするものがあり。（ホルムアルデヒド）。
（これら、私の姉妹、夫は一緒にいてもなんでもないのです。)
③で一番ひどかったのは水着。
防虫剤が少し入っていた衣装ケースにしまっておいた水着を身に着けた私は皮膚に違和感を感じすぐそれを脱ぎましたが、何も感じなかった夫は、脱ぐことを勧めても脱ぎませんでした。その結果、水着のゴムが当たる部分に皮膚炎をおこし、その部分の色が抜けてしまいました。）
ということもあって、今朝その親族の方にお会いした時、私が化学物質に過敏であることを話をし、除草剤を撒くときはなるべく先に声をかけてほしいこと、我が家の吸気口、窓、ベランダに面した部分はできることなら除草剤は使わないでほしい、ということをお願いしました。
彼は声をかけずに除草剤を撒いてしまったことに恐縮をし、今後気を付けてくれるとおっしゃってくださいました。
（燐家が除草剤は使ったのは初めて。）
彼が使っていた除草剤はその入れ物の形状からおそらくラウンドアップか、アイリスオーヤマの『速攻除草剤』だと思われます。
ラウンドアップのほうは扱わないお店もでてきていますが、アイリスオーヤマの製品はそのまま。しかし、この製品にもラウンドアップで問題とされている「グリホサート」は入っています。ラウンドアップやアイリスオーヤマの製品以外の除草剤もほとんどがそうでしょう。
「グリホサート」は少ししか使っていないとしても、『速攻で雑草を枯葉にする」ほどの能力がある液体は、本当に自然や人体に影響がないかといえば、それはグレー。しかし、自然や人体に良いものでないのは確実。
燐家と我が家は良好な関係にあるからよかったものの、そうでなかったら、泣き寝入りするしかありません。
撒いた家の人とて「自然にやさしい除草剤」というキャッチコピーを信じているだけの場合が多いはずです。
彼らが除草剤を撒くことで「非常識」のレッテルを貼られたとしたら・・・それは気の毒です。
売上No1除草剤に発がん疑惑、禁止国増える中、日本は緩和
By 猪瀬聖氏
https://news.yahoo.co.jp/byline/inosehijiri/20190725-00135499/
世界で売上No1の除草剤「グリホサート」に発がん性の疑いが強まり、使用禁止や規制強化に踏み切る動きが欧米やアジアで広がっている。しかし、日本は逆に規制を緩和しており、消費者の間で不安が高まっている。
「毒物の追放は、われわれの責務」
７月２日、オーストリア国民議会（下院）が、グリホサートの使用を全面禁止する法案を可決した。施行には欧州連合（EU）の合意が必要だが、施行されれば、EU加盟国ではグリホサートを全面禁止する初めての国となる。
全面禁止を訴えてきた社会民主党のレンディ=ヴァーグナー党首は声明を出し、「（グリホサートの）発がん性を裏付ける科学的証拠は増えており、私たちの身の回りからこの毒物を追放することは、われわれの責務だ」と述べた。
オーストリアは有機農業が非常に盛んで、ロイター通信によると、今回の投票では右派の自由党も賛成に回り、法案の可決を後押しした。
環境問題や食の安全に関心の高い欧州ではオーストリア以外の国でもグリホサートを禁止する動きが相次いでいる。
フランスも使用禁止へ
フランスでは今年１月15日、リヨンの行政裁判所が、同国の食品環境労働衛生安全庁（ANSES）が2017年、グリホサートを有効成分とする除草剤「ラウンドアップ・プロ360」の販売を認めたのは、有害な可能性のある製品の販売を禁止する「予防原則」のルールに反するとして、販売許可を取り消した。同日、フランス当局はラウンドアップを即、販売禁止にした。
フランスでは現在、グリホサートの使用自体は認められている。だが、マクロン大統領は、2021年までに同除草剤の使用を農業分野も含め原則、全面禁止する方針を掲げている。今年２月には、農業関係のイベントで「私は、フランスがグリホサートを使わない世界初のワイン産地になると信じている」と述べ、全面禁止の方針を改めて強調した。
ドイツでは、６月26日、メルケル首相が連邦議会で「グリホサートの使用は、いずれ終わるだろう」と述べ、使用禁止を含めた規制強化に踏み切る可能性を示唆した。ドイツは、グリホサートを開発した米モンサントの親会社であるバイエルのお膝元だが、禁止を求める声は多い。
ベトナムの輸入禁止措置に米国が激怒
グリホサート追放の動きは欧州にとどまらない。
ベトナム農業農村開発省は４月10日、グリホサートの使用を禁止すると発表した。現地の英字紙ベトナムニュースによると、同省は2016年、グリホサートを有効成分とした農薬の新規登録を中止し、以降、同除草剤が人の健康や自然環境に与える影響を精査してきたという。
ベトナム政府は、同時に輸入禁止も発表。米国のパーデュー農務長官は直ちに声明を出し、「（ベトナムの禁輸措置は）世界の農業に壊滅的な打撃を与えるだろう」と怒りをあらわにした。
しかし、その米国も、足元では脱グリホサートの動きが急速に広がっている。先陣を切ったカリフォルニア州では、州政府が2017年、グリホサートを州の「発がん性物質リスト」に加えたのをきっかけに、公園や学校など自治体が所有する場所でのグリホサートの使用を条例で禁止する郡や市が急増。同様の動きは、ニューヨーク州やフロリダ州、シカゴ市のあるイリノイ州など、全米に拡大している。
１万件以上の民事訴訟
また米国では現在、グリホサートを有効成分とする除草剤を使用し続けた結果、がんの一種である非ホジキンリンパ腫を発症したなどとして、モンサントを訴える民事訴訟が１万件以上起こされている。因果関係を認めて同社に数十億円という巨額の賠償金支払いを命じる判決が2018年８月以降、相次いでおり、親会社バイエルの株価が急落する事態となっている。
（後略）
後略にしましたが、記事の続きは是非リンクからどうぞ。
