とうやのひとり言

佐藤とうや ブログ

欧州ロマンチック街道と匹敵する陸羽西線

2014年09月22日 | インポート

Dsc00610 先般、酒田駅と陸羽西線の100周年の記念式典が開催された。明治時代、鉄道の普及スピードは目覚ましいものだった。酒田駅は東京駅の2年後には駅舎が建設されている。陸羽西線が先行して開通し、その後に南進して鶴岡方面に伸び、それが羽越本線と命名され、今の鉄道ネットワークとなっている。内陸部との貴重な鉄路確保の先人の先見性には脱帽である。
 式典の後に、3名の記念講演があった。その中で、鉄道マニアの大阪有機化学工業社長鎮目泰昌さんの講演が印象に残った。陸羽西線から見る景色は、欧州ロマンチック街道に匹敵するとし、最上川舟下りとセットで観光のポテンシャルは高い、と始まった講演要旨は次の通りである。
 陸羽西線は4級線となっているが、断トツに直線が多く、勾配やカーブの緩やかさからすると、新幹線並みの1級と言える。スピードは、毎時130㎞で充分に走れる。将来の電化を念頭に置いた設計で、列車の大きさに比べ、トンネルの断面が上に長く、橋梁の断面が大きく、架線を張るには充分な余裕がある。陸羽西線のほとんどの駅に、すれ違い設備があり再現すれば充分な機能をもっている。先人の努力を無駄にするには、余りにももったいない。陸羽西線は、これからの100年に向かい、新たな元年とし山形新幹線の庄内延伸は庄内の経済、観光の発展へと期待を込めたい。
 新幹線と言うと、東京との時間軸で考えてきた過去を振り返り、鉄道の意義は違うと、改めて認識させられた。陸羽西線の沿線に暮らす人々の思いや、地域に元気を取り戻したいと願う人々の熱い思いのカードを鉄道は握っている。

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

米価暴落で農家危機

2014年09月14日 | インポート

Dsc00604 市場原理が牙をむいた。JA全農山形は、山形県で6割強を占める「はえぬき」の概算金払いを昨年より24%引き下げ、60キロ当たり8,500円と決めた。これは、数十年前の価格に戻ったことになる。稲作農家にとっての衝撃は計り知れない。県全体への減収額はまだ試算されてないが、県経済に与える影響も大きいと思われる。
 米の消費量は最近年1%、約8万トンが減り続けている。それに4割減反を実施しながらも、北海道を中心に豊作が続き、昨年産米が国内消費量の15%に当たる120万トンも余っている中、今年も豊作である事から、需給バランスを崩したものと思われる。
 米価は、ササニシキの全盛期だった昭和53年がピークで、一俵2万2000円位だった。わが家でも米販売額が800万円を記録している。今年は200万円程度の販売額と見られ、約四分の一に落ち込む見通しだ。
 米は一年一作である。多くの稲作農家は、契約栽培ではなく、委託販売でJAに委ねている。売り残したくないJAは、値下げ競争で売り切ろうとする。消費者米価にどれだけ反映するのか分からないが、安いから消費が倍増するものとも思えない。先の見えない稲作農家の動向が気になる所だ。
 圃場整備の償還金、土地改良区負担金、肥料代金、農薬代金、無人へりの防除代金、乾燥・調整代金、コンバイン・トラクター・田植機などの農機具代金、燃料代金、その他の農具代金の固定費用は待ったなしである。
 市場原理で、稲作農家の共倒れを心配する。急激な改革は農業にはなじまない事を知って欲しい。

コメント (1)
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

庄内の人口減少

2014年09月06日 | インポート

Dsc00596 「社会資本整備と生コン産業の役割」をテーマに地域活性化フォーラムが今年は、鶴岡市を会場に開催された。第8回目である。
 基調講演は国交省東北地方整備局企画部長安田吾郎氏、講演として酒田河川国道事務所長高橋重道氏、酒田港湾事務所長清水純氏、庄内総合支所建設部長渡辺善彦氏で国土強靭化法や石破地方創生相が誕生した後のフォーラムだけに、身近で中身が濃く今後の社会資本整備の方向性を知る事ができた。日本創生会議が発表した増田レポートの衝撃を克服する社会インフラのあり方を探るものとも言える。
 庄内地方の人口は昭和53年の33万6千人をピークに平成25年には、28万5千人まで減少した。この傾向は、24年後の平成52年には19万3千人になると推計されている。減少率は-34・2%。県平均の-28・5%と比較してその大きさが分かる。
 その内訳を見ると、遊佐が-45・8%、庄内町-37・5%、酒田市-36・0%、鶴岡市-34・2%、三川町-28・7%で、20歳~30歳代の女性人口が50%以上減少する地域は、出生率が向上しても人口維持は困難であると見られるている。それには、庄内5市町がすべて該当し、消滅可能性都市となる。その中でも、平成52年時点で一万人を切る三川町、遊佐町はこのままでは消滅可能性が高い。
 国交省では、これらの対応として東京一極集中の是正や国土軸の複数化など今までも唱えてきたものに、老朽インフラ対策や、災害に強い国土、国土強靭化法等の説明があった。
 少し気にかかる所があった。人口減少が進む地域において、生活サービスを効率的に提供するために、拠点機能のコンパクト化を進める。地域交通網再構築と都市機能維持に必要な周辺人口の確保を図るネットワーク化である。
 私には、山村集落の自主的再編であり、鉄道駅を活用した地域連携の構築と聞こえた。限界集落と言われる存在がある。生活の利便性確保とコンパクトネットワークの形成は難題である。「日本を取り戻す」事が出来るのか。一人ひとりの自覚に係る課題かも知れない。

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする