サプリメント

サプリメントの歴史はまだ浅いという。
1975年のアメリカ、上院議員マクガバンが上院議会に提出した一冊の“マクガバンレポート”がその切っ掛けとなったようだ。そのレポートは3,000名以上の有能な医師や科学者、生化学者らの協力により、過去の医療報告・栄養学的分析・臨床データをもとに「アメリカ人の不健康の源は食生活の中の栄養不足にある！」と述べた。
その後、サプリメントは人々に認知され、広く普及していくことになる。それは1994年の「栄養補助食品健康教育法案（DSHEA）」と呼ばれる、健康補助食品に関する法案が成立してからのこととなる。
当時、米国では生活習慣病が増大、栄養補助食品により積極的な病気の予防・改善効果を求める大きな流れが起こり、政府においても「年々膨張する国民医療費を抑えたい」という強い意向もあったようだ。この法案成立により、米国ではサプリメントを「食品」と「医薬品」の中間的存在であると位置づけ、サプリメント(栄養補助食品)が明確に定義され、健康に寄与するという科学的論拠が明確にされれば、製品のラベルにその効果・効能を記載してもよいことになったという。
一方日本では、国民皆保険制度という制度の下、すべての人が医療保険に入っているが、アメリカでは保険への加入は自由意思。そのため、健康保険に入っていないアメリカ人が病院に行くことは、高額の医療費がかかってしまうことに。そのため、アメリカ人は病院に行くような病気になる前に、サプリメントによる健康管理を行う人が多いという。結果、実に７割のアメリカ人が、健康維持やダイエット等を目的としてサプリメントを購入しており、それに対して日本では医療費が高騰するあまりに、一部では「サプリメントで健康維持を!」という本末転倒な議論がある。
サプリメントで健康維持をするのではなく、やはり“食”で健康維持はしたいものだ。
高齢化にともない高騰しているといわれる医療費もデータからいうと世界の中でも突出しているわけではなく、費用負担の公平性や平均寿命の長さなどから勘案すると決して高いわけではなく、実際に負担した保険料が異なっても平等かつ優れた医療サービスを受けられ、かつ国内総生産(GDP)に対する医療費の割合は、先進諸国の中で日本は最安水準となっていることをもと私たちは認識すべきなのかも。