二酸化炭素

植物にとって二酸化炭素は光合成を行う上でなくてはならないものである。
光合成とは、植物が水と二酸化炭素をもとに光エネルギーから、炭水化物と水を作り出す炭酸同化作用のことをさすが、植物にとっては、光や水と異なり二酸化炭素はあればあるほど光合成速度が増加することでしられている。
しかし、高二酸化炭素環境下での長期間の栽培や『ポットサイズ効果(根の限られた範囲内での栽培)』により、その速度は、低減する。

光

植物にとって光は大切だが、光はいろいろな意味で厄介な存在になる場合がある。
まず、強すぎると活性酸素の働きで・・・
弱すぎると、充分な光合成ができず・・・
また、光単独ならまだ良いが、光には温度がついてまわる、・・・
光も一日あたりの日照時間が、成育ステージに影響を与え、
また、光の成分によって

アスタキサンチン

アントシアニン等で有名なポリフェノールは、天然の抗酸化物質として知られている。
同様、アスタキサンチンも、最強のカルテノイドと呼ばれ、抗酸化力が強いという特徴を持っている。
最近、その抗酸化力が動脈硬化を予防したり、シワやシミから肌を守ってくれることから注目を集めている。
地球上は紫外線に溢れており、その紫外線は活性酸素を産み出し身体の老化を促している。
これは地球上で生きている生物のすべてが宿命として受けとめなければならないが、植物は植物なりに知恵を絞り、動物はその植物を食することで、なんとか生かさせて頂いている。

有機栽培

有機栽培は、本当に環境にやさしいのだろうか？
有機で育てられた野菜の栄養価は通常栽培(慣行栽培)に較べてどうか、また日持ちや糖度や硝酸態窒素は？

鮎

新しい美のコンセプトに基づいた氷のアート！？
ではなく、これは食べられず残った鮎を凍らせ、今後の飼料・肥料の開発用の原材料なのです。
世の中にはまだまだ余っているものが多く、ある人には不必要になったものであっても、ある人にとっては必要なものであったり、何かひと工夫すればみんなにとって必要不可欠なものになったりするものです。
目線を変え、ひと工夫する、知恵をしぼる、ひと手間をかけることを惜しまない、そんな中にヒントがありそうに思う。

憲法9条

憲法9条が意味していること
○非武装、中立、つまり真の『戦争放棄』
○東アジアの中での非武装、なんといっても『アジアの安心』
○交戦権の放棄、しかし、本音は早期復興、アメリカとの安保条約

今なにが大切なのか？
これから守らなければならないものは何か？
今一番必要なものは、みんなの“知恵”、みんなの“汗”、みんなの“未来への思い”なのではないだろうか。

ミノムシ

ミノムシは、蛾の幼虫。
しかし、最近は外来種のヤドリバエによる寄生で激減、いまや各自治体のレッドリストで絶滅危惧種になってきている。

ヘリウム

東京ディズニーランドで、キャラクターバルーンが一斉に姿を消した。
というのは、ヘリウムの入手が困難になっているからだという。
聞くと、ヘリウムは、希少資源で世界でも数ヵ国でしか産出されない。今回は、世界中で需要が逼迫する中、アメリカの設備トラブルが大きな原因になっているようだ。

99%

「100%と99%の違いは？」
数値としては、「1%」の違いだが、
目標達成等、成果責任をとわれた場合は、『達成』と『未達成』で天と地ほどの差がになり、
更には、ある人は『100』と『0』の差になるという。何を行うにしても全力で行わない限り成功はなく、「1%」でも逃げ道を持っていると、必ず失敗する。やはり全力投球あるのみ。

FTAとは

韓国がアメリカと締結した自由貿易協定(FTA)は、今後日本が結ぶであろうTPPの概要に類似しているといわれている。
以下、協定の内容は、
○Negative listと呼ばれサービス市場を全面的に開放する、例外的に禁止する品目だけを明記する。
○Ratchet条項と一度規制を緩和するとどんなことがあっても元に戻せない、狂牛病が発生しても牛肉の輸入を中断できない。
○Future most-favored-nation treatment(未来最恵国待遇)韓国が他国とFTAを締結した場合、その条件が米国に対する条件よりも有利な場合は、米にも同じ条件を適用する。
○Snap-back　自動車分野で韓国が協定に違反した場合、または米国製自動車の販売・流通に深刻な影響を及ぼすと米企業が判断した場合、米の自動車輸入関税2.5%撤廃を無効にする。
○ISD（Investor-State Dispute Settlement)、韓国に投資した企業が、韓国の政策によって損害を被った場合、世界銀行傘下の国際投資紛争仲裁センターに提訴できる。しかし韓国では裁判は行わず、韓国にだけ適用する。
○Non-Violation Complaintとは、米国企業が期待した利益を得られなかった場合、韓国がFTAに違反していなくても、米国政府が米国企業の代わりに、国際機関に対して韓国を提訴できる。
○韓国政府が規制の必要性を立証できない場合は、市場開放のための追加措置を取る必要が生じる。
○米企業・米国人に対しては、韓国の法律より韓米FTAを優先適用する。
○知的財産権を米が直接規制する。
○(公企業の)民営化
　　　　　　　　　等々　なんとも不平等な条約である。
なぜ、このような協定を結ぶのか。
人間とは、・・・何とも不可思議な生き物である。