ワクチンの罠 ＮＯ６

ワクチンの罠

ＮＯ６

　原因が判明してからＴさんはＭ子さんとほうぼうの病院を訪ね歩いた。そこで二人が直面したのは、医師たちの対応の異様さだった。

ある内科では「子宮頸がんワクチンで…」と口にした途端医師の顔色が変わり、態度が急変した。

 「顔をまともに見ず、言葉を濁すのです」そしてまた『この日に来てください』と言われ、家に帰されました。

　きっとその間に製薬会社に連絡したのでしょう。言われた日に再び尋ねると『私には３人の娘がいて、全員ワクチンを打っていますが副作用もなく元気ですよ』と言う。違和感ばかりが募りました」

 　困り果てた二人は、子宮頸がんワクチン「被害者連絡会」に相談した。

「皆さんもお医者さんがまともに診てくれない、と悩んでいました。厚労省が裏で動いているのでしょうか？副作用を認めると、製薬会社は賠償金を払わなければなりませんから。

　５７年間生きてきて、この国は先進国だとずっと信じてきました。でも後進国ですよ。きれいな顔をしているけど、心はお金で腐った人間しかいません。」

Ｔさんのやりきれなさと怒りが伝わる。

 「あまりに腹が立ったので、厚労省に電話して、『あなたたちは人の命を救う仕事をしていると思っているだろうけど、人殺しの共犯者ですよ』と言いました。“殺人者”だと。しかし何の返答もありません。

 

その時、パチ、パチ・・・と音がしたので『録音でもしているのですか？』と尋ねました。

　言葉を濁していましたが、おそらく録音して、製薬会社に聞かせていると思います。さすがに気味悪くなって電話を切りました。

 最後にＴさんはため息交じりでこうつぶやいた。

「悔しいです。まさか日本が毒薬を子供に打つなんて、想像もしていなかったですからね・・・」

 

ワクチン総本山・厚労省を問い質（ただ）す

一体どうしてこれほど恐ろしいものを認可しているのか。高橋さんご家族の思いを厚生労働省健康局、結核感染症課に問いただした。

 筆者――ワクチン被害に救済処置はないのか？厚労省は、子宮頸がんワクチンを推奨したではないか。

厚労省――救済対象になるのは予防接種法に基づいた「定期接種」の方のみです。相談の方は１９歳で接種しているので「任意接種」ですね。救済対象外です。

 

筆者――「定期接種には年齢制限があるのか？

厚労省――対象年齢は１３歳から１６歳までです。対象者には自治体からお知らせが届きます。現在は「積極的勧奨」は控えていますが、「定期接種」は続行されています。

 

筆者――接種は「義務」「強制」か？学校で打つのか？打たないと問題になるのか？

厚労省――いえ、義務でも強制でもありません。予防接種法では打っていただく方がいいが、打たないと罰則があるわけではありません。学校ではなく、内科や小児科、産婦人科などで打っていただきます。

 

筆者――費用は自分で払うのか？

Ｔさんは５万円も払っている。

厚労省――国が定める「定期接種」ですとほぼ自己負担ゼロです。費用は国や自治体が負担します。

 

筆者――子宮頸がんワクチンの被害者は、皆悲惨な後遺症に悩まされている。恐ろしい副作用があるではないか。

厚労省――実際にワクチンによるものかどうか、わかっていません。

 厚労省が平然と因果関係を否定したことに驚く。これでは被害申請しても突っぱねられる可能性が強い。　続く