2013=平成25年1月回顧

コナサン、ミンバンワ！昨季に続いての厳冬となった、2013=平成25年1月も、後数日となった。

昨日の事だが、JR名古屋駅前に、昭和後期に朝鮮民主主義人民共和国に拉致された被害各位の支援グループが街頭活動にお越しになっていたので、拙署名等で応援をさせて頂いた次第。依然帰国叶わぬ横田めぐみさんの親御様を初め、被害に遭った方々のご家族も、既に高齢。中には再会叶わぬままご逝去となってしまった方もある。先般の、アルジェリア国内にての、イスラム反政府軍事組織によるLNG施設襲撃事件にて、人質となった10名もの日本人技術者の方々の犠牲を生じてしまった事も遺憾極まる結末だったが、こちらの「北」による拉致事件も、我国の尊厳を大きく損ねた事のダメージは大きい。アルジェリア事件の犠牲各位への謹んでの弔意と、辛くも生還を遂げた被害各位への心よりのお見舞いと共に、「北」拉致事件も早期の解決を願って止まない所である。

この両事件を振り返ってみると、共通するのは、我国政府の、外国にある同胞が不測の事態に見舞われた時の、情報力の弱さだろう。「北」拉致事件でもそうだったが、先般のアルジェリアにての事件の時も、その弱点が露呈したのではないだろうか。戦前より、植民地経営などを通しての、欧米側が強い情報網を整備していたのに対し、我国の方は、在アルジェリア外国人人質犠牲者が、今回最も多かった理由の一つがこの辺りにある様な気がするのだが。

欧米側は、アルジェリア国内にて、先の事件の様な紛争が良く生じている事を予め察知していた所があり、今回も犠牲被害ゼロではないにせよ、我国程深刻ではなかった様だ。そこには、アラブ圏は従来、我国に対しては欧米程の敵意や悪感情は抱いていないとの楽観した観測があったのも事実だが、今回の事件で、反政府軍事組織が、我国を合衆国の盟友と見做し、敵対感情を表している事がはっきりした。しかしながら、こうした変化を我国政府も、我国企業も予め把握しておく必要があり、その為の情報や諜報が不十分だった可能性が強い。更に、LNG施設の関係者の一部が、反政府軍事組織に通じていた模様との情報もあり、事実とすれば、我国の海外進出企業は、こうした問題への危機感が希薄だった節もある。そしてその事が、今回の10名もの犠牲と言う、最悪の結末を招いたと理解できなくもないとも思うのだがどうだろう。

話を「北」拉致事件に戻したい。この憤激の事件を引き起こし、誠実な対応を取る事もなく「北」は又も核実験を強行する意向の様だ。今回は、国際連合の全安保常任理事国が反対の意向であるにも関わらずだ。かつて、すぐ南隣の大韓民国大統領だった朴　正煕(ぱく　ちょんひ)さんは生前、「北」は狂犬じみた所ありと仰っていた様だが、あながちはずれでもないのではないか。今度は、同氏の令嬢、朴　槿恵(ぱく　くね)さんが次期同国大統領にご就任となる。一言祝意を申したいが、やはり隣国として、この事件の事を留意しつつ日々の政務に当たって下されば幸甚であります。

「北」拉致事件とアルジェリア国の襲撃事件。共通するのは、やはり両方の国内に関する情報の不足。その事が、深刻な犠牲被害を招いたと言う事だろう。幸い、安倍自・公政権は、こうした問題の取組みに極めて真摯であり、拉致被害各位の呼び返しにも、精力的に取り組んで下さる事だろう。又、アルジェリア国の事件は大変遺憾な結末となってしまったが、そこから多くの教訓を学び、これからの国家安全保障や在外邦人の事件よりの救出などに関する法整備が速やかに進む事となろうし、そうなる事を期待したい。

本日はもう一つ、鹿児島・種子島の宇宙基地より、新たな情報衛星が発射に成功した。既に果実の「北」による弾道ミサイル発射を事前に察知するなど、その力量を発揮しているのは知られているが、今後はより密に、正確に事実を捉え、情報を発信してくれればと願う所。詳細な仕様は公表されていないが、外交機密同様、表にできないデータは非公開で良しであろう。機密の多さが批判される事もある様だが、国家機密に関わる以上、それは当たらない。過日も申したが、平和外交の為にも、情報や諜報、それに防諜に関する活動は欠かせない。一時批判され、陽の目を見なかったスパイ防止法が再評価されたって良いのではないか。我々の日々の生活は、こうした技術者の方々の命を懸けた貢献や、必要な外交上の情報、諜報、そして防諜活動の上に成り立っている事実に、最早これ以上無関心でいてはならないと、強く思う次第である。

P.S 今冬の拙写真貼次回作は、現在工事中でありますが、完成が来月にずれ込みそうな気配です。昨年に続いての完成遅れ　恐縮ではありますが、今暫くご猶予下されば幸いであります。

西アフリカのLNG施設襲撃事件に思う事

西アフリカ　アルジェリア国内の液化天然ガスLNG生産施設にて、今月中旬、地元イスラム軍事組織による襲撃が行われ、我が邦人17名を含む、各国技術職多数の方々が人質となった事件は、かなり憂慮すべき展開となっている様だ。欧米並びに中東、そして西アフリカの地元メディアの情報より、事件鎮静化に際し、遺憾な事に、人質に複数の犠牲を生じたとの話もある。邦人の方々も、7名の無事は確認されているが、その他の安否は不明であり、目下極めて困難な状況下で、引き続き確認作業が進められている様だ。そうした所がまだ途上につき、立ち入った言及は避けたいが、関係諸国への事前説明が十分でなかったとは言え、アルジェリア国当局の、軍事力を用いざるを得なかった対応にはやむを得ない所もあったと心得、今は事態収拾と、人質の方々の安否が明らかになる事を、心よりお祈りしたい所であります。

我が邦人技術職の方々は、神奈川県下に本社のある、大手工業施設建設企業の関係で、外国人技術職と合わせ、少なくとも数十名が現地に詰めていらした模様。社長を初め、複数の最高幹部も同国内の出先に入り、対応をされているが、事実上の戦闘状態だけに、暫くは情報収集、分析にしても困難な状況が続く可能性があろう。一部の情報では、日本人の犠牲もあった模様との話もあるが、可能なら誤報である事を祈りたいのは、俺一人ではないだろう。

それにしても、我国の現行法制には、こうした国際的な緊急事態下で、現地の邦人を政府の責任で救助し帰国させる決まり事がないのは遺憾だ。他の先進諸国にては当たり前の、そうした制度面での保障があればこそ、海外へ進出する企業の関係各位も、少なくともかなりの所で安心して仕事ができ、又、必要時に救助に当たる方々も、取組み甲斐を感じる事ができるのではないか。一つには、現行憲法による制約があるからだとの指摘もある様だが、そうであれば、当面は解釈を改める事により、命の危険に晒されている同胞を、速やかに救助できる様な法制度に変えるべきであろう。それも又、新しい安倍自・公政権に課せられた使命だと思うがどうだろう。

国民市民の無関心と、すぐに「戦闘に巻き込まれる恐れあり」などと、こうした事共を可能にする建設的議論の封殺を煽る報道の姿勢も悪い。更に踏み込み、海上のエネルギー輸送路の安全確保の為のシーレーン防衛等へと進まなければならない時に、この様な不良姿勢では、当然なすべき対策も、何も打ち出せなくなってしまうではないか。その事は教育の面でも然りで、国民市民の関心を高める為にも、現代史や公民の授業などで、日頃使う便利なエネルギーは、危険を冒して原産国へ赴いた開発や輸送の業務に当たる方々の、大いなる労苦と貢献によって支えられている事実を、もっと知らしめなければならないのではないか。

功を焦るなかれ

今日一日、日本列島の天候は荒れ模様だった様だ。並みの降雨とやや強めの風に留まった当地愛知とは対照的に、特に首都圏の積雪は、交通や電気など所謂ライフ・ラインに大きな影響を及ぼした由。ただ雪が積もるのみならず、明朝の道路凍結などが、特に懸念される所だろう。ただでさえ雪に慣れていない地域。既に多くの交通事故や停電などを生じ、今回積雪を免れた愛知の我々も、此度の首都圏の雪への対応より、少しでも学んで混乱を抑える必要があろう。

又、本日は成人式でもあった。荒天の下、生涯一度の式典に臨むやむなきとなった新成人各位には、一言祝意とお見舞いを申すと共に、困難な船出は強さをもたらす。どうかこれからの試練を前向きに乗り越えて頂ければ、とも願う次第。今回の成人式、一頃問題となった、酒気絡の騒動とかも聞かず、概ね粛々と進行し終了したのは良しとしたい。やはり、若い方々も、先輩の失態とかから学んでいるのだな、との感触も得た次第。

さて、その若い方々の将来にも関わる祖国日本の情勢、内外共に大いに難しいのはご存じの通り。それに立ち向かう安倍自由民主・公明政権は、消費増税に伴う低所得者援護策や、東南アジアの外交戦略などに取り組み中。経済面では、日本銀行との連携が重視される所だが、この事に関し、安倍大臣にどうも「功を焦っている」節が見られるのだ。この問題につき、経済学者　浜　矩子(はま・のりこ)さんが、昨日の地元紙　C新聞にご見解を表されたので、以下引用して考えてみたい。

「視座～安倍政権の相棒つぶし」

「刑事物のドラマがお好きな読者は多いだろう。その醍醐味の一つが、チームワークだ。相棒刑事同士の二人三脚が、予想外の真相のあぶり出しにつながる。命懸けでお互いを支えるプロたちの絆が感動を呼ぶ。二人の間のゆるぎなき信頼関係が、不可能を可能にする。

一国の政府と中央銀行の関係も、かくあるべきなのだと思う。両者は、良き相棒同士でなければならない。

良き相棒というのは、どういうことか。どちらかが、一方的にどちらの言いなりになることか。どちらがどちらかに対して、自分の考えを押し付ける関係なのか。どちらかが掲げた数字を、どちらかが達成すべく奔走することを強いられる関係なのか。それを達成できなければ、衆人環視の場で申し開きをさせられる。それが、良き相棒同士ということの意味なのか。

そんなことがあるわけはないだろう。相棒コンビの面白さは、両者のキャラクターの違いにある。異なる性格、異なる能力、異なる考え方、異なる行動様式。それらが衝突しながら、絶妙に融合していく。その中で、1+1が無限大の問題解決力に発展する。そうこなくてはいけない。ところが、11日に発表された安倍政権の『緊急経済対策』の中には、次のように書かれている。『デフレからの早期脱却に向けて、政府と日本銀行の連携を強化する仕組みを構築する。その際、明確な物価目標の下で、日本銀行が積極的な金融緩和を行っていくことを強く期待する。』

連携を強化するのはいい。だが、そのために仕組みを構築するという言い方は、いささか引っかかる。政府・日銀間の『共同文書』のことを指していのだろう。だが、本来であれば『仕組み』などというお仕着せはいらないはずだ。良き相棒たちの間柄なら、そのような書き物などなくても、小気味よい連携が成り立つはずだ。しかも、安倍首相はN経済新聞のインタヴューに答えて、『日銀は実体経済にも責任をもってほしい。それは雇用だ。つまり雇用を最大化することも頭に入れてもらいたい。(日銀法改正)は今も視野に入っている』と言っている。(11日付同紙朝刊)。

これには驚く。良き相棒コンビの片方が、相手について言うことではない。中央銀行は雇用対策室ではない。日銀の採用を増やせとでも言いたいのか。そして、最後の一文は脅しにしか聞こえない。相棒コンビの間で、このような恫喝まがいの言い方が飛び出すようでは、世も末だ。これでは、形式上はともかく、事実上のコンビ解散である。

『強い期待』を押し付けられた方は、やる気をなくす。やる気をなくせば、どうしてもサボタージュ気分になる。これでは、事件の決着はおぼつかない。さらに怖いのは『強い期待』に素直に応える相棒への首のすげ替えだ。これは全くまずい。だが、その日が近そうだ。

政府が中央銀行に対して、成長や雇用を重視せよと迫る。これは、決して今回の日本に限ったことではない。政治が結果を焦ると必ずこうなる。思い込み゜が激しくて、子供じみた政権が誕生すると、どうしてもこれが出てくる。サルコジ前大統領時代のフランスがそうだった。同氏も、欧州中央銀行に成長目標を掲げさせようとした。こういう人は自ら、良き相棒を得る機会を失う。」

前回の拙記事、学校にての体罰問題とも少し通底するこの問題。浜さんがご指摘の通り、第2次安倍政権には、どうも「功を焦っている」印象が付き纏う。安倍大臣が生涯をかけて取り組まれる「北」の日本人拉致事件解決にかける誠実な姿勢には、俺は今でも深い感動を覚えている。それに加え、更に多くの内外の諸問題が横たわる今こそ、一度深呼吸を行って、ゆっくりつぶさにそれぞれを観察し、ある程度の時間をかけて、議論を重んじながら対応を検討した方が良いのではないか。「強いては事を仕損じる」との諺もある。今度の政権が、賢人の集まりである事は認めたいが、それ故に熱意が空転を起こし、それが弊害となる様な事態にだけはならぬ様お願いしたいと言うのが、俺の偽らざる感想である。

大いなる倒錯

コナサン、ミンバンワ！正月期間　松の内も過ぎ、ようやく日常の気分に戻って来た様なこの頃であります。しかしながら、今冬も厳冬。朝方の連日氷点下の低温は確かにこたえるものがあり、春めいて来るのはいつかな、などと先の事をつい考えてしまったりします。まあ、これから2月上旬の立春の辺りまでが所謂大寒と言う1年で最も寒い時季。まあ真冬である事を認め、ここはせいぜい健康安全留意にて参る事としたい。

この所、国内を騒がせているのが、大阪市内の公立高校にての、体育系部活動の行き過ぎた体罰が原因とされる生徒の自殺事件。件の顧問教諭は、あくまで指導のつもりだった様だが、内容を見ると、下手をすれば戦中の旧帝国陸海軍のそれに近い、過酷なものだったらしい事も分って来た。今夜は、今朝の全国紙Y新聞の社説を引用して、この問題を考えてみる事とします。

『大阪体罰自殺～教師による犯罪ではないのか』

「教育現場であってはならない事態が起きた。大阪市の市立高校2年の男子生徒が、所属するバスケットボール部顧問の男性教師から体罰を受け、その翌日に自殺した。

生徒が残した教師あての手紙には「体罰がつらい」という内容の記述があった。大阪市教育委員会は、体罰が自殺の主な原因とみている。警察も捜査を始めた。事実関係の徹底解明が求められる。

同市教委によると、教師はこれまで、試合で生徒がミスをすると、頬を平手でたたく体罰を加えた。自殺した前日にも、生徒は母親に「30～40発ぐらいたたかれた」と話していたという。教師は市教委に「発奮させようと思った」などと説明している。しかし、指導の一線を越えた許されぬ暴力行為というほかない。

学校教育法は体罰を明確に禁じている。暴力による指導では、子供たちの正常な倫理観念を養うことができず、かえって恐怖心や反抗心を植え付けかねないからだ。生徒の自殺後、学校が部員50人に行ったアンケートでは、「自分も体罰を受けた」と回答した部員が21人もいた。体罰が常態化していた疑いが強い。校長らの管理責任も厳しく問われよう。

この教師については、一昨年にも体罰情報が市に寄せられていた。それにもかかわらず、学校側は教師から事情を聞いただけで、部員からの聞き取りをせず、「体罰はなかった」と結論づけた。市教委も報告を鵜のみにした。極めてずさんな対応である。この時、踏み込んだ調査をしていれば、今回の悲劇を防ぐことがてきた可能性もある。大阪市の橋下市長が「教育現場の最悪の大失態だ」と指摘したのは当然だ。

スポーツの強豪として知られるこの市立高校では、以前にも、男子バレー・ボール部顧問の男性教師による体罰が発覚した。教師は停職3か月の懲戒処分を受けた。行き過ぎた勝利至上主義によって、指導の名の下に体罰を容認する風潮があったのではないか。体罰を理由に処分された教職員数は、全国で毎年400人前後に上る。減少傾向は見られない。

文部科学省は体罰の禁止を改めて徹底すべきだ。教育現場では、生徒が教師に暴力を振るう事例も後を絶たない。教師が毅然とした態度で指導しなければならない場面もあろう。ただ、肉体的苦痛を与える体罰は、いかなるケースでも認められないことを、教師は再認識する必要がある。」

同記事を、皆様はどうお思いになりますか？多少は情緒的な所がないではないが、概ね勘所を突いている、と俺も思う。先日のTV番組にては、ある専門家の方が、体育系の顧問教師は、チームが強くなると、試合の勝ち味に酔い痴れてしまい、自身が教育の場にあると言う意識が希薄になり、その事が、例えば部が不調になったり低迷した時などの体罰に繋がっている所あると指摘していらした。又、ご自身も体罰を受けた経験ありとされる、元プロ野球巨人軍エースの桑田真澄さんも、体罰は決して子供達に望ましい影響を及ぼさないとのご見解を示されている。自らが、教育の場にある事を自覚し、学校教育法の趣旨を的確に理解把握しておれば、幾ら理由のある場合でも、安易に体罰を加える事はできないはずだ。こうした問題を生じる教師は、やはりその辺りが大きく倒錯しており、すぐに手を上げれば、事態を好転させられると安易に考えていやしないか、我々国民市民も、その辺りを注意して見守る必要があり、又、目に余るケースを目撃したりした場合は、迷わず声を上げる必要があろう。そうした、健全な監視の目と厳しい姿勢が、あるいはこうした悲劇の再発を防ぐ手立てともなり得るし、不幸にも犠牲となった、前途のあった生徒君への供養にもなるものと思う。

それにしても、この事態に際し、日教組こと日本教職員組合が目立った見解を示そうとしないのも気にはなる。毎度の事だが、己に不都合な事共に対しては、黙秘権行使と言う事か。

年頭雑感

コナサン、ミンハンワ！2013=平成25年の拙正月も、お陰様で、どうやら平穏にの内に終わろうとしている。資金、日程の都合がつけば、海外へでもとも考えたが、両親が高齢である事もあり、又、拙PC周りやデジカメの一切を更新する事とした為、それもあって内地に留まる事とした次第。これらの設定は案外厄介で、ようやく今夜に至ってほぼ目途がついた次第。印刷系がまだだが、この辺は急ぎではないので、次の週末位までにゆっくり行えば良い、とも愚考する次第。

昨年末は、12/30(日)夕方より同じ名古屋市内の実家へとささやかな帰省。大掃除や買い物の応援を行い、元日には年賀状の回収の為一旦拙居所へ短時間戻り、悪友達と会合があった1/3(木)日中に戻った次第。新OS Windows8のデビューもあり、新しいPCのOSをどうするか、随分逡巡したものだったが、結局、熟成と安定の進んだWindows7を選んだ。メーカー・サポートは2019=平成31年一杯は行われる様なので、PCの使用期間が、平均5年位である事を考えると、まあ不安はないだろうとの判断をした次第。PC、デジカメのいずれも、まだこれからの印刷系の設定を行う傍ら、早く操作に慣れないと、と言う所であります。

想えば、今月は昨秋よりの秋・冬場の拙写真貼新作の時期。機器更新のあおりで遅れそうなのが恐縮なのだが、なるべく遠くない時期にお目にかけられれば、とも思いますね。