ポツダム宣言発表前の原爆投下命令

　日本の降伏にかかわるポツダム宣言の発表は１９４５年７月２６日であった。ところが、下記の２つの文書で明らかなように、その前日の７月２５日に原爆投下命令が下されている。俄には信じがたいこの公式文書は「黙殺　ポツダム宣言の真実と日本の運命」仲晃（日本放送出版協会・ＮＨＫ-BOOKS-891）に紹介されている。
　日本のポツダム宣言拒否が原爆投下につながったという理解が誤りであるとすれば、歴史は書き直される必要があると思う。

　当時のアメリカ大統領トルーマンはチャーチルやスターリンの要請を巧に退け、ポツダム会談を、原爆実験の結果が判明する時期まで、意図的に延ばした。そして、原爆の実験が成功し、投下の準備が整うと態度を一変させたという。トルーマン大統領は、ポツダム宣言発表直前に調印国からソ連を外し、強引に、ポツダム会談には参加していなかった中国（蒋介石政権）を加えた。また、草案にあった天皇の地位保全の条項を宣言からは削除している。さらに、原爆投下前に、「原爆保有の事実とその破壊力」について、きちんと日本に通告するべきだという科学者等の進言も受け入れなかったし、ソ連の参戦についても何も触れなかった。当時、日本はすでに降伏に動いており、アメリカの日本本土上陸作戦の予定は、かなり後の１９４５年１１月１日であった。にもかかわらず、ソ連の参戦直前に突然原爆を投下したのである。なぜなのか。

　それらを考え合わせると、アメリカ大統領トルーマンが「原爆を投下するまで日本を降伏させるな」という意図を持って動いていたという主張が、間違ってはいないように思う。トルーマン大統領を中心とする一部のアメリカ首脳部にとっては、「日本の降伏」ではなく、効果的な「原爆の投下」こそが課題であったということである。下記は、そうした意味で、世界中の歴史教科書の書き直しをせまる重要文書であると思う。

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　　　　　　　　　　　　　　第２章　ケイト教授からの質問状

ケイト教授からの質問状

　１９５２年（昭和２７年）の初冬、１２月６日。
　アメリカの首都ワシントンにある大統領官邸、ホワイトハウスに一通の手紙が届いた。中西部の大都市、シカゴにある名門シカゴ大学歴史学部の封筒に入っている。差出人は同学部のジェームズ・Ｌ・ケイト教授、宛名は「ハリー・トルーマンン大統領閣下」となっていた。
　もともと西洋中世史が専門ながら、その後戦史研究の道に転じたケイト教授は、この手紙の中で広島・長崎への史上初の原爆投下命令が出された正確な日時と状況を、アメリカ合衆国大統領に尋ねていた。とりわけ、この命令と、ポツダム宣言に対する日本政府の拒否──いわゆる「黙殺」──との正確な前後関係について戦争終盤の米国の最高責任者であったトルーマンから直接の”証言”を得たいと望んでいた。

　いうまでもないが、これは２つの事実の時間的な前後関係を確認するだけの意味合いではない。日本政府のポツダム宣言拒否という”事態を受けて”（以下の手紙の中で、ケイト教授はこれを”inthe face of〔事態に直面して〕”とわざわざ括弧を付けて強調している）、アメリカ政府最高責任者による日本への原爆投下が初めて決断されたのかどうかの因果関係を知りたいと望んでいるのである。

　その意味でこの手紙は、一民間学者からの学問的照会ではなかった。手紙を受け取った側のトルーマンンにとっても、合衆国元首であり、かつは憲法上の三軍最高司令官として、自分がとった歴史的決定の根拠を後世に示す絶好の機会であった。

　ケイト教授はこのとき、多忙な大統領の日程を長い手紙で邪魔することを丁重に詫びているが、そんな必要は実はほとんどなかった。
　というのも、トルーマン大統領は、４５年４月から続いた７年９か月もの長い任期をあと１か月と２週間で終え、故郷のミズリー州インディペンデンスへ帰る日を心待ちにしていたからである。官邸のスタッフたちも、このころ政権最後のクリスマスの飾り付けに余念がなかった。

責任のタライ回しを止める　・・・略

てんやわんやのホワイトハウス　・・・略

「黙殺」と原爆の前後関係

　ケイト教授の手紙と、ホワイトハウスのあたふたとした対応を示す内部メモ、大統領の返書の草案、スタッフの入れ知恵で修正された最終回答などは今日、ミズリー州インディペンデンス市のトルーマンン記念図書館で、大統領秘書所蔵のファイルの一部として公開されている。大統領スタッフによると思われる書き込みや横線も入った手紙の写真も残っている。

　まずは騒ぎの発端となったケイト教授の質問状の全文からご紹介しよう。マル括弧の中は、日時や指名を明確にするために筆者が挿入した（以下同じ）。原注の場合はそう断っておいた。
　念を押す必要もないと思われるが、トルーマン記念図書館を含む全米９か所（フランクリン・ローズベルトからレーガンまでの各大統領の名を冠している）の大統領記念図書館の文書や資料は、国立公文書館（ＮＡＲＡ）の管轄下にあり、すべて米政府の公式文書の扱いを受けている。

大統領閣下
ワシントンＤＣ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　シカゴ大学　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　イリノイ州シカゴ市３７
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　歴史学部　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東５９丁目１１２６番地
謹啓
　この数年間というもの、『第２次世界大戦における陸軍航空隊』の編集者および執筆者の一人として奉職することは、私に与えられた特権でした。この本は、米空軍とシカゴ大学が共同スポンサーとなって、非営利を原則に公刊されている歴史書です。現在はこの第５巻の刊行作業中で、この巻での私の仕事は広島、長崎に対する原爆攻撃の説明を書くことにあります。原爆を使用するとの決定に関して、私は証拠の食い違いと思われるものに直面しており、これを解決することが私にはできません。そこで、大統領閣下の時間に食い込むのは、気乗りしないのですが、（この問題の）最良かつ恐らくは唯一の権威である閣下に情報をいただくようお願いする次第です。

　閣下ご自身が出された声明──１９４５年８月６日（の広島原爆投下直後）にだされたものと、１９４６年１２月１６日付でカール・Ｔ・コンプトン博士に出され、１９４７年２月号のアトランティック・マンスリー誌に掲載された手紙──を、私は非常な関心を持って読みました。また、故スティムソン（終戦時の陸軍長官）が、さらに詳しく説明し、１９４７年２月号のハーバーズ誌に掲載された論文も読みましたが、これも閣下の声明に完全に一致しています。こちらの要旨はこうでした。閣下が勇気を持って責任を遂行されたあの恐るべき（原爆投下の）決断は、（１９４５年）７月２６日のポツダム宣言に盛られた警告を、鈴木首相が拒否したのを”受けて”ポツダムで下されたものであること、その（原爆使用の）動機は、（１９４５年）１１月に予定されていた九州進攻作戦に伴うはずの大量の人命の損失を避けるためであること、がそれです。最近になって私は、予定された４つの（原爆投下）目標のうちのひとつに対し、最初の原爆を投下するよう、カール・スパーツ陸軍大将（原爆投下作戦を担当する陸軍戦略航空隊司令官）に命じた命令書の写真コピーを目にしました。この指令書は機密を解除されているので、（コピーを）同封しておきます。命令書は、１９４５年７月２５日の日付でワシントンで出されたもので、マーシャル陸軍参謀総長のポツダム出張中、参謀総長代理をつとめたトマス・Ｔ・ハンディ陸軍大将（参謀次長）のサインがあります。アーノルド将軍（戦時中の陸軍航空隊総司令官、元帥）が別のところで述べているところによると（原注、Ｈ・Ａ・アーノルド『グローバル・ミッション』５８９ページ、１９４９年ハーバー社刊）、この指令は、（１９４５年）７月２２日に、アーノルド自身とスティムソン陸軍長官、それにマーシャル元帥が協議したのち、ワシントンに使者を出して送達した覚書に基づいたものとされています。

　この指令は、”１９４５年８月３日ごろからのち、天候が有視界爆撃を可能とするようになり次第”、（日本への原爆）攻撃を開始するように、との無条件の命令を含んでいます。この翌日（７月２６日）に出される予定になっているポツダム宣言への言及はなく、８月３日以前に日本が降伏を申し出た場合にどうすべきかも述べていません。文書によるこの指令に、口頭による指示という条件が付いていたことは考えられますし、もしも日本がポツダム宣言を受諾した場合は、（原爆投下への）無線のメッセージによって指令を取り消すよう意図されていた可能性もあります。（原爆投下）指令が、スティムソン陸軍長官の意図を誤って伝えたものであったことも考えられます。

　にもかかわらず、この指令自体は、ポツダム宣言の発出の少なくとも１日前、さらには、東京時間では７月２８日の鈴木（首相）によるポツダム宣言の拒否の２日前に、原爆を使用することの決定が下されていたことを示唆するように思われます。このような解釈は、公表されているもろもろの（米政府）声明にそれとなく含まれている説明、つまり、（原爆投下の）最終決断は、日本がポツダム宣言を拒否したのちに初めて下されたという説明と真っ向から矛盾します。

　この問題が、とてつもない重要性を帯びていることから、閣下が（原爆投下の）最終決断に到達された日時と状況についてより完全な情報を提供していただくこと、閣下の回答を私が担当する前記の本に引用する許可をいただけるようお願いします。閣下が歴史に関心を抱いておられるのはよく知られており、これに勇気づけられて私は、歴史家がそうであるべきであるように、源泉から情報を求めることにしました。ただ一つのお詫びは、問題を正確に述べようと望むあまり、過度に長くなった手紙をお送りすることで、閣下のご多忙な日程を妨害したことです。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ジュームズ・ケイト（署名）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中世史担当教授


　ケイト教授の質問状の焦点は、すでに触れたように、ポツダム宣言発表前日の日付を持った原爆投下の命令書が出された状況である。教授の質問状をよりよく理解するため、問題の命令書の全文を掲げておこう。括弧の中は、筆者の注である。


　米陸軍省
　参謀長局
　ワシントン２５　ＤＣ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１９４５年７月２５日
　あて名　　　カール・スパーツ陸軍大将
　　　　　　　　米陸軍戦略航空隊司令官
１、第２０空軍第５０９混成群団は、１９４５年８月３日ころ以降、天候が有視界爆　　
　　撃を可能にするようになり次第、最初の特殊爆弾（原爆）を、次の目標のうち　　
　　の一つに投下すること。広島、小倉、新潟、長崎。爆弾の爆発効果を観測、記　
　　録すべく、陸軍省から武官および文官の科学担当者を搭乗させるため、（原　　
　　子）爆弾搭載機には別の飛行機一機を随伴させること。観測にあたる飛行機　
　　（複数）は、爆発点 から数マイル（１マイル約１.６キロ）の距離を置くこと。

２、（原爆開発のマンハッタン）計画のスタッフによって、準備が完了次第、追加
　　の（原子）爆弾（複数）を、前記の目標に投下すること。以上のリスト以外の目　
　　標（複数）に関しては、追って指示する。

３、日本に対する（原子）兵器の使用について、いかなるものかを問わず、すべて
　　の情報　の公表は（スティムソン）陸軍長官と、（トルーマンン）アメリカ合衆国大
　　統領の手に留保される。具体的な事前の承認のない限り、現地司令官（複数）
　　らによるこの件についてのコミュニケや情報の公表はおこなわないものとする。
　　どのような（報道）記事であっても、特別の許可を得るため、陸軍省に送付のこ
　　と。

４、以上の指令は、陸軍長官と（マーシャル）参謀総長の命により、かつその承認
　　のもとに、貴官に出されたものである。貴官がこの指令の写し各一部を（西南
　　太平洋軍総司令官の）マッカーサー陸軍元帥と、（米太平洋艦隊司令長官の）
　　ニミッツ海軍元帥に対し、情報として自身で手交されるのが望ましい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　トマス・ハンディ（署名）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　陸軍大将、陸軍参謀総長局
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　陸軍参謀総長代理

　この有名なハンディ参謀総長代理の命令書の日付は、７月２５日とタイプされているが、トルーマンンは、回顧録の中で、これを７月２４日の指令と書いている。実際にはハンディが２４日に書いて同日中に、「２５日発効」としてスパーツ将軍に手渡したと伝えられているが、米政府の文書では「７月２５日」で統一されている。

　・・・以下略


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