MTT（現代金融理論）は正論か

ＭＴＴ（Modern Monetary Theory＝現代金融理論）がエコノミストの間で話題になっています。 この理論、「日本のような自国通貨建てで国債を発行する国はいくら借金しても財政破綻はしない」という見解です。ただし条件は付いている。ハイパーインフレを起こさない、インフレ抑制が必須で厳守。

正論なのか暴論なのか

円をどんどん刷って資金を調達しても問題ない。国の借金が増えてもその分、民間の貯蓄が増えても国全体ではバランスが取れる、ということ。この理論、国の借金を常に心配しているやっしーこと田中康夫さん（元長野県知事）ならどう解説するだろう。きっと大きなチャーミングな目を一層大きく開いて反論してくれるかな(笑)

この楽天的な「打ち出の小槌（こずち）」のような理論を米国の民主社会主義者を自認するバーニーサンダース上院議員の経済顧問ステファニー・ケルトン教授（ＮＹ州立大学）や29歳、史上最年少で当選を果たした女性、アレクサンドリア・オカシオコルテス下院議員が主張している。具体的には国債をもっと発行し財政出動を活発化して社会保障や環境対策に充当するべきというもの。

その根拠は、米国のGDP比の債務残高は2012年100%を超えて高止まり。日本も同240%、ともに金利は低くインフレにはなっていないから・・。

ルーツはケインズ理論？

ＭＭＴ理論のルーツはオーストラリアの経済学者ビル・ミッチェル。そのベースはケインズの貨幣論で主張した「すべての近代国家は少なくとも向こう4000年の間、貨幣を何であり何がそうでないのかを決定する能力を持っている」（ブログ『道草』）とも。

経済政策はムズカシイ。リベラル派の一部がこの論を喚起しようとするところが驚きです。私は、ＭＭＴ理論は後から大きなツケが回ってくるようで、とても怖くて「頭」がついて行けません。しかし「目」だけでもこの奇想天外な理論を、またそれによる現象をせめてウォッチしつづけようと思います。

 

（東京新聞2019/5/9付「こちら報道部」から一部引用・参照しました）

 

【木工さんの写真】矢嶋秀一作　フォト 田口大輔

 

新経済理論（日本版MMT）の効果！現代貨幣理論、財政赤字の拡大は危険な考え方？