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(4点/5点満点)
「生き残る人材」になる100のルールが、この本にまとめられています。
配属・異動、出世、転職、副業、独立。
何が正解かは人それぞれ違うにしても、キャリア選択の判断基準やコツは存在します。
自分が生き残るための「選択肢」を持ち、キャリアのそれぞれのタイミングで正しい選択をしていきましょう。
【my pick-up】
◎キャリアは3年単位で考える
キャリアは基本的に「3年で一区切り」です。なぜ「3年」にこだわるのかと言えば、会社の外から見たときに、転職をするにしても、業務委託やフリーランスとして働くにしても、最も普遍的な評価基準となるのは「実務経験年数」であり、経験ありと見なされるのは、最低でも3年以上だからです。たまに、新卒入社すぐに「こんな仕事を続けていても、将来のキャリアにつながらないから辞めたい」と言い出す人がいますが、会社の外から見たら、業界・職種・会社名・役職名・経験年数だけで人材評価の7割くらいは決まります。仕事の内容以前に、経験年数が短すぎる人は評価対象にさえなりません。最も気をつけないといけないのは、社内のジョブローテーションで複数の部署をたらい回しにされたり、会社都合の組織変更で担当業務が短期間にガラッと変わったりする状況です。自分の意思ではなかったとしても、事実として残るのは「コロコロ仕事が変わっている」というマイナス要素だけです。25歳までに何かしらの「3年以上の一貫性ある職歴」を手に入れる。それができれば、キャリアのファーストステージは、とりあえずクリアしたと言えるでしょう。
◎異動のための行動を本気で取り組んでいる人は少ない
自分が「2割の働き者」に属する社員であり、やる気と情熱があって配属希望を出していることをきちんとアピールできていないと、人事の希望はほぼ通りません。人事評価シートなどの「今後の希望」欄に「○○部への異動を希望」などと書いて、人事面談で「異動したいです」などと上司に訴えただけで満足して、それ以上の行動を取ろうともしない人に、チャンスは降ってきません。その程度の努力は、他の社員も同様にやっていることなので、人事部や上司から見ると、わざわざ他の人よりも優先してあげる理由が何一つありません。上司や人事の意思決定者などに、自発的に働きかけ「何をしたら異動させてもらえるのか」を粘り強く聞いたり、「自分がなぜ異動を希望しているのか」という強い意思を伝えて直談判したり、といった努力をすることなしには、社内のほんの一部の「希望通りの配属になる人」の中には入れません。逆に言うと、こういった異動を叶えるための努力を本気でやっている人は全体の中でそれほど多くはないので、自分自身の努力次第で、十分に勝算はあります。
◎会社員人生は能力ではなく「好感度」で決まる
評価してほしいと思うなら、自分から上司や周りに一生懸命アピールしないとダメです。縁の下の力持ちは、どんなに頑張っても一生評価されません。目の前の仕事を真面目に頑張っているかどうかは結構どうでも良かったりして、本当に大事なのは、上司から見て目立つ仕事をしているか、周りから頼りにされているかどうかなどの「好感度」です。評価を下す人が人間である以上、どんなに高度な仕事術を身につけていてもそれだけでは無意味で、好感度が低ければ評価は上がりません。
◎「コミュ力」はスキルというよりテクニック
コミュニケーション能力自体は単なるテクニックに過ぎないので、覚えてしまえばいいのです。メール返信時の冒頭に常に「ありがとうございます」と付けてください。「ご連絡ありがとうございます」「ご返信ありがとうございます」から書き始めた方が、相手からの印象は良くなります。別に心から「ありがとう」と感謝していなくてもいいのです。息を吸うように誰に対しても一言目には「ありがとうございます」が口から出るようにしておくと良いです。
◎経験が浅いからといって「未経験歓迎」にしか応募できないわけではない
「必須条件」「歓迎条件」などを満たしてしなくても、ある程度それに近い経験を持っているというアピールさえできれば、意外とすんなり内定が出ることもあります。「自分には大した経験がなくて・・・」と言う人がいますが、そもそもほとんどの人のほとんどの仕事は、大した経験ではありません。それを「誰に」「どうやって売るか」の問題が9割なのです。過去を振り返って、どの経験をどのように売れば、少しでも「近しい業務の経験あり」と認めてもらえるか、真剣に考えた方がいくらか建設的です。
◎「執行役員」クラスであっても給料は増えない
近年では「執行役員」という役職を増やし、「取締役」「執行役」の数を絞る企業が増えました。「執行役員」というと何だか偉そうな響きですが、実は「役員」という名前がついているのに、会社法上の役員の定義には含まれません。つまり、役員報酬をもらっていないのです。扱いとしては「事業部長」「本部長」など、会社が独自に決めている肩書の一つに過ぎません。もはや「執行役員」まで上り詰めても、実態はサラリーマンの一人に過ぎず、大きな報酬は得づらくなっているのです。