＃KuTooを何度も取り上げる日本のマスメディアで、Swissinfoの様に、共感派とともに、中立、批判派の声を掲載するところはあったのでしょうか？
Swissinfo
スイスメディアが報じた#KuToo運動 読者の反応
by 大野瑠衣子氏
https://www.swissinfo.ch/jpn/%E3%83%8F%E3%82%A4%E3%83%92%E3%83%BC%E3%83%AB-%E3%83%91%E3%83%B3%E3%83%97%E3%82%B9-%E5%BC%B7%E5%88%B6-%E5%8F%8D%E5%AF%BE-%E8%81%B7%E5%A0%B4_%E3%82%B9%E3%82%A4%E3%82%B9-%E3%83%A1%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%A2-kutoo-%E9%81%8B%E5%8B%95-%E6%B5%B7%E5%A4%96-%E5%8F%8D%E5%BF%9C/45026020
抜粋：
一般の反応
#KuToo運動に関するスイスメディアの報道は反響を呼び、SNSやサイトのコメント欄を中心に読者や視聴者からは意見が寄せられた。
最も多かったのは＃KuToo運動への共感の声だった。「金融業界で働かない一番の理由はこれ。パンプスやスカートなんて履きたくない。スイスでも禁止すべき」（Connie Talbotさん、SRFコメント欄）「スイスだったらこれはすでにセクシズムの域」（jean-claude albert heusserさん、SRFコメント欄）「1949年まで中国にあった纏足（てんそく）みたい」（BarbeBleueさん、無料紙20min仏語版）「（ハイヒールを履くと）姿勢も悪くなるし、歩くとうるさい」（EEKHさん、同）
一方、ヒールの高さを厳密に捉えて職場ルールに理解を示す声もあった。「特定の職業では制服や統一感のある服装が求められることはわかるし、3～4センチのパンプス着用が必要な場合があることも理解できる。ただ、ヒールが8～14センチの高さとなると、理解の域を超える」（Rolf Bolligerさん、SRFコメント欄）「ハイヒールというのはヒールが10センチ位ある靴を指すのであって、ここで言われている靴は、かかとに3センチ位高さのあるシックな靴のこと」（Knut Laumenさん、NZZのFBコメント欄）
また、パンプス・ハイヒール着用は「男女不平等」という、男性を比較対象とした見方には反論の声が挙がった。「今は大丈夫だと思うが、日本のサラリーマンだって気温が35度の真夏でもスーツのジャケットを脱がないようにという同調圧力があった」（Frank Shunkanさん、NZZのFBコメント欄）「スイスの場合はどちらかというと逆。女性は夏に風通しの良い透け透けの洋服を着ているのに、男性はハイソックスを履いてスーツを着ることが求められる」（August Meierさん、SRFのコメント欄）
＃KuTooについて、日本国内にも「常識の範囲内であれば職場のルールは肯定」「7㎝以上の無理なハイヒールを履けという以外は、男女差別でもない」という意見がでているにに、（私が目にした範囲では）日本のメディアはこれを報じていません。
また、＃KuTooの石川優実氏を批判する人には、「彼女が性を売りにしているのに、フェミニズム運動を始めた」と批判している人よりも、
①石川氏が実際は2センチヒールも履ける職場（副業）にいながら、「日本には女性社員にハイヒール（5か〜7㎝以上。海外でHigh Heelsのイメージは7㎝以上）を履かせる規定のある会社が多い」という誤った情報を（一部のメディアと一緒になって）発信したこと。
⓶彼女が、この運動を自分の利益に利用し、更には、「取材に行くのとバイトに行く交通費」「家賃」「高級スパ」に行くことのカンパまで募っている」こと。
③ユニクロで＃KuTooのTシャツを売り出したりしていて（売り上げのマージンが入る仕組み）、「運動を利用して儲けて何が悪いの？」という内容で批判者に反論していたこと。
であるにもかかわらず、こんな記事まで出る始末。（コメント欄も参照してください）
Buisiness Insider Japan
グラビア女優に人権はないの？声上げる女性の過酷な現実。＃KuTooで退職を
by 竹内郁子氏
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190622-00010002-binsiderl-soci
＃KuTooのみならず、石川優実氏を応援しているメディアは、上記①〜③も肯定していることになります。
NHKが率先しているようですが、受信料を返していただきたいです。
追記：
石川優実氏は、ツイッターでアフターモーニングピルの宣伝していましたが、まさか次はHPVワクチンの宣伝・・・とはならないですよね・・・。
Johnson & Johnsonとマルイ、Zipair、スポーツ庁にとっては、彼らのキャンペーンを宣伝してもらっているようなものです。
今の社会運動、「ビジネス」の後押しするのが流行りかな。
