コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究 8回

コロナワクチン接種の不都合なデータ徹底研究

8回

　上記表内のワクチンはオミクロン株に対応していなかった。その上、接種によって自然免疫が抑制されてしまったためワクチン未接種者より接種者の方が新規陽性者数が多くなった、――そんな仮説（実際は仮説ではなく現実のことである・・・永人）も考えられよう。

 「唯一救いがあるとすれば、80歳以上の場合、感染率が劇的に下がっていることです

（上の表参照）。おそらく、そもそも高齢者は自然免疫が低いため、ワクチンで抗体を作った方が感染しにくいのでしょう。それ以下の年代だと、（ワクチン接種で・・・永人）自然免疫が落ちてしまうため、むしろ感染しやすくなる可能性がある。つまり高齢者にとっては、ワクチンは一定のメリットがあると言えるわけです（それは違うだろう・・・永人）」高齢者にとってメリットがあるのは間違いないが（こういうところの記事を見るとやはり週刊新潮も厚労省へ忖度する面もあるという事で仕方ないのかもしれない・・・永人）果たしてそのワクチンを全年代の国民が追加接種する必要があったのか。福島氏はそんな疑問を投げかける。「刻々と変化し、弱毒化していくウイルスにワクチンで対処するのはナンセンスですが、国が走り出したらどうしようもない、という事が今回よくわかりました。

 　戦時中と一緒で、少しでも異論を唱えたら“反ワク”扱いです。

私は反ワクではありませんが、厚労省に対しては、ワクチンに関するデータがこれだけ出てきているのだから、事実を謙虚に受け止めてほしい、と言いたいです」

 厚労省医薬品等行政評価・監視委員会委員長代理で東京理科大学薬学部薬学科准教授の佐藤嗣道氏も

「政府は、長期的なリスクが分からない中でワクチンを推奨したのですから、本来は接種を始める前に未知のリスクの可能性について丁寧に説明すべきでした。ワクチン後遺症など様々なリスクが指摘されている現在はなおさらです」としたうえで、ワクチンとの向き合い方について次のように語る。

 　「今後、コロナによる死亡や重篤な状態に陥るリスクはさらに下がっていくと予想されます。そうした状況の中で政府はワクチンの効果とリスクに関する情報を偏りなく国民に開示し、接種のメリットとデメリットを一人一人が判断できるようにしなければなりません」

 

さらにワクチン接種の努力義務についても

「国民全員に課す段階は終わりにしても良いのではないかと思います。海外では今後は、国としてワクチンを積極的に打つ事を推進するところが増えています。コロナだけを特別扱いするのをやめる方向に動き出しているのです」

 そんな中でワクチンを打つか打たないか。

政府の見解を垂れ流すだけの新聞・テレビ・ワクチン推進派と反対派が罵り合っているだけのネットをいくら眺めていてもその答えは見つかるまい。続く

 （永人所感）

（ワクチンを推進する目的は、政府がビルゲイツやビルゲイツが個人管理していＷＨＯが

人口削減のために、ありもしないコロナ菌をでっち上げ、ワクチンなるものを使って確実に世界人口の削減政策を実行中であることが最大の原因である。

ダボス会議なるものを主催する世界支配層の意を組んだビルゲイツの支配下にあるマスコミにはすでに昨年だけでも数千億円が流し込まれ、マスコミは完全にワクチンによる人口削減推進派に牛耳られているのであり、このことを国民に一切かくして幼児にさえ、害毒ワクチンを打っているのが実相である。

 週刊新潮がこうした中で政府に忖度しなければならない立場は解らないではないが、この肝心な部分を一切隠したまま、推進派・反対派などどという言葉で実態を隠すのはもう止めにしないと。

 この悪政を推進してきた菅義偉・河野太郎・小泉進次郎・岸田文雄・橋下徹・山中伸弥・池上彰などの政治屋・学者・芸能人などの不謹慎な連中を世にさらして、実態を国民に徹底して知らしめるほかなないのである。

 いずれ真相判明の折、上記の連中はナチスの戦犯が世界各地に身柄を訪ねられたように、御用となってお尋ね者として国民に贖罪のため追い回される連中である。

 新聞が腰砕けでも新潮ぐらいの週刊誌はもっともっと気合を入れて、人口削減政策の本筋を国民各層に知らしめないといけない。