内田樹先生経由で知った。
さすが、研究。
オレみたいなド素人がぺラッと直感で申すのとはワケが違うわな。
＞全国学力テスト：人のきずなで成績↑ 離婚、持ち家が左右－－阪大グループ分析 - 毎日ｊｐ毎日新聞
（以下に引用）
０７年の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）と１９６４年の全国テストを社会環境を加えて分析したところ、学力を左右する要因として離婚率▽持ち家率▽不登校率－－の３指標の比重が高まっていることが、大阪大などの研究グループの調査で分かった。いずれも家庭、地域、学校での人間関係の緊密さに関連する指標で、研究チームは「年収など経済的要因よりも、人間関係の『つながり格差』が学力を左右する傾向にある」と指摘。子どもの生活基盤を支える指導の重要性を再認識させる結果として、注目を集めそうだ。
大阪大大学院人間科学研究科の志水宏吉教授（教育学）の研究室が、両テストの小学６年と中学３年の国語・算数（数学）の都道府県別正答率と、国勢調査など統計データを分析。年収など各指標ごとに学力に影響する度合いの強さ（相関係数）を比較した。
それによると、離婚率と学力の相関係数（上昇するほど１に近づく）は６４年から０７年に０・１０２から０・５３６（小６算数）に上昇。持ち家率も０・０７０から０・４４４（同）と強まった。不登校率も同様だった。これに対し、教育娯楽費割合が０・５６６から０・１３４（中３数学）となるなど経済的な豊かさにかかわる指標は影響が小さくなる傾向が出た。
両テストの都道府県別順位は、０７年最上位の秋田県が４３位から躍進、大阪府は６位から最下位近くに陥落している。研究グループは大阪では離婚率の高さや持ち家率の低さが、結果的に親や祖父母、近所との接触機会を少なくしていると評価。学力低迷の要因として、社会環境が子どもの生活や意識を不安定化させているとみる。４０年余りで各地の経済力格差が縮小、一方で子どもの環境の変化が大阪で顕著に現れたと分析している。
志水教授は「家庭や地域のつながりが緊密に残った場所ほど学力が高く、都市化が進んだ大阪で『しんどい学校』が増えた。子どもと保護者や先生の信頼感、地域の支えなど、つながりの回復が打開策になる」と話している。【竹島一登、福田隆】
＝＝＝＝＝
どうして今までこうした研究が出されなかったのか、不思議ではあるね。
参考までに、常識的大人であれば、第一印象で気づく程度では（笑）。冗談だけど。
ウチの記事に書いたでしょ？
＞結果を活かす検討をしてみるべきでは
この中で、
『沖縄、北海道、福岡、高知、とか…、かな？
大阪も入っていたんだけど、今回はちょっぴり浮上したそうな。
で、思い起こすのは、ざっと見て「生活保護世帯比率」の高い都道府県では下位グループに入りやすいのかもね、と。それは、経済格差の問題なのだろうか？
ただ単にDQN親からDQNが引き継がれているだけ、といったご意見が出されても不思議じゃないのかも。
都道府県単位でよいので、成績（学力テストの点数、結果）と幾つかの項目の相関などを調べてみたらいいのにね、と思うよ。
上位に来てる都道府県というのは、例えば「持ち家比率」や「2世帯同居（祖父母）比率」が高いとか、「離婚率」や「母子（ひとり親）世帯比率」が低いとか、そういう傾向にあるんじゃなかろうか、とか。成績下位グループの都道府県では逆の傾向になっているんじゃないのかな、と思ったりするんですよね。』
と書いたわな。
どや？（笑）
こんなの、スパッと直感で判れや、と。常識でっせ。
というのは冗談だが、単なる偶然の一致ということもあるかもしれんから、他の研究者たちもよく検討してみるといいと思うよ。
ああ、ウチの記事に後から書き加えているんじゃないか、とか、疑惑を持たれるかもしれんな。それでも、いいけど。
どうして、研究しているわけでもないのに、当たるんか、と自分でも思うね。それは、素人だからさ。真剣に研究している人とは、見ている部分がまるで違うからではないかな。違った指標とかが頭に思い浮かぶから、というのもあるか。統計やデータを常日頃見る、というのは、思わぬところで役に立つこともあるかもね、ということか？
素人の妄言、そういう中にだって、ヒントはあるかも、ってことさ。
後は、信じる、信じない、の問題だな。
さすが、研究。
オレみたいなド素人がぺラッと直感で申すのとはワケが違うわな。
＞全国学力テスト：人のきずなで成績↑ 離婚、持ち家が左右－－阪大グループ分析 - 毎日ｊｐ毎日新聞
（以下に引用）
０７年の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）と１９６４年の全国テストを社会環境を加えて分析したところ、学力を左右する要因として離婚率▽持ち家率▽不登校率－－の３指標の比重が高まっていることが、大阪大などの研究グループの調査で分かった。いずれも家庭、地域、学校での人間関係の緊密さに関連する指標で、研究チームは「年収など経済的要因よりも、人間関係の『つながり格差』が学力を左右する傾向にある」と指摘。子どもの生活基盤を支える指導の重要性を再認識させる結果として、注目を集めそうだ。
大阪大大学院人間科学研究科の志水宏吉教授（教育学）の研究室が、両テストの小学６年と中学３年の国語・算数（数学）の都道府県別正答率と、国勢調査など統計データを分析。年収など各指標ごとに学力に影響する度合いの強さ（相関係数）を比較した。
それによると、離婚率と学力の相関係数（上昇するほど１に近づく）は６４年から０７年に０・１０２から０・５３６（小６算数）に上昇。持ち家率も０・０７０から０・４４４（同）と強まった。不登校率も同様だった。これに対し、教育娯楽費割合が０・５６６から０・１３４（中３数学）となるなど経済的な豊かさにかかわる指標は影響が小さくなる傾向が出た。
両テストの都道府県別順位は、０７年最上位の秋田県が４３位から躍進、大阪府は６位から最下位近くに陥落している。研究グループは大阪では離婚率の高さや持ち家率の低さが、結果的に親や祖父母、近所との接触機会を少なくしていると評価。学力低迷の要因として、社会環境が子どもの生活や意識を不安定化させているとみる。４０年余りで各地の経済力格差が縮小、一方で子どもの環境の変化が大阪で顕著に現れたと分析している。
志水教授は「家庭や地域のつながりが緊密に残った場所ほど学力が高く、都市化が進んだ大阪で『しんどい学校』が増えた。子どもと保護者や先生の信頼感、地域の支えなど、つながりの回復が打開策になる」と話している。【竹島一登、福田隆】
＝＝＝＝＝
どうして今までこうした研究が出されなかったのか、不思議ではあるね。
参考までに、常識的大人であれば、第一印象で気づく程度では（笑）。冗談だけど。
ウチの記事に書いたでしょ？
＞結果を活かす検討をしてみるべきでは
この中で、
『沖縄、北海道、福岡、高知、とか…、かな？
大阪も入っていたんだけど、今回はちょっぴり浮上したそうな。
で、思い起こすのは、ざっと見て「生活保護世帯比率」の高い都道府県では下位グループに入りやすいのかもね、と。それは、経済格差の問題なのだろうか？
ただ単にDQN親からDQNが引き継がれているだけ、といったご意見が出されても不思議じゃないのかも。
都道府県単位でよいので、成績（学力テストの点数、結果）と幾つかの項目の相関などを調べてみたらいいのにね、と思うよ。
上位に来てる都道府県というのは、例えば「持ち家比率」や「2世帯同居（祖父母）比率」が高いとか、「離婚率」や「母子（ひとり親）世帯比率」が低いとか、そういう傾向にあるんじゃなかろうか、とか。成績下位グループの都道府県では逆の傾向になっているんじゃないのかな、と思ったりするんですよね。』
と書いたわな。
どや？（笑）
こんなの、スパッと直感で判れや、と。常識でっせ。
というのは冗談だが、単なる偶然の一致ということもあるかもしれんから、他の研究者たちもよく検討してみるといいと思うよ。
ああ、ウチの記事に後から書き加えているんじゃないか、とか、疑惑を持たれるかもしれんな。それでも、いいけど。
どうして、研究しているわけでもないのに、当たるんか、と自分でも思うね。それは、素人だからさ。真剣に研究している人とは、見ている部分がまるで違うからではないかな。違った指標とかが頭に思い浮かぶから、というのもあるか。統計やデータを常日頃見る、というのは、思わぬところで役に立つこともあるかもね、ということか？
素人の妄言、そういう中にだって、ヒントはあるかも、ってことさ。
後は、信じる、信じない、の問題だな。