机の上に、二冊の本があります。
1. 『1994年世界はこう動く』 ( 日高義樹氏著 平成5年刊 株・学習研究社 )
2. 『1994年 世界は、』 ( 落合信彦氏著 平成5年刊 小学館 )
同じ年に出版され、いずれの本も、1994年( 平成6年 )という年に注目しています。図書館の廃棄図書ですが、このような偶然があるとは気づきませんでした。米国はクリントン大統領で、日本の首相が細川氏の時です。ソ連が崩壊し、冷戦が終わりましたが、アメリカもEU諸国も経済が振るわず、停滞していました。
しかしアジアは、昇竜のように発展する9ヶ国がありました。日本、中国、韓国、台湾、香港、マレーシア、シンガポール、タイです。停滞する米国とヨーロッパを尻目に、9ヶ国の経済が拡大を続け、1990年末には、この9ヶ国が世界経済の40%を占めるという予測もされていました。30年前には、9ヶ国の世界経済に占める割合が、わずか12%しかなかったことを考えると、驚異的な数字です。
トップを走り、米国の脅威になっているのは日本でした。日高氏は日本人の学者というより、米国のシンクタンクのメンバーの一人として、米国の側から日本を眺め、意見を述べています。私が持つ当時の記憶は、アメリカによる執拗な「日本叩き」です。弱い日本が、大国アメリカの大統領から、貿易問題で無理難題を言われていると、そんな記憶しかありません。
現在62ページですが、知らないことばかりで、やめられない面白さがあります。愉快な面白さでなく、自分の国に、こんな面があったのかという発見です。今と変わらない自分の無知と、マスコミ報道の客観性のなさを、ここでも教えられました。
日本の「バブル経済」が崩壊したのは、平成3年から5年にかけてでした。土地神話が崩れ、銀行や証券会社が倒産し、不景気の風が吹き荒れていた時です。新聞もテレビも、国民に伝えていたのは、破綻した日本経済ばかりで、日高氏のような意見はありませんでした。
27年前の本でも、マスコミの姿勢は今と同じで、新聞もテレビも、およそマスコミと名のつく組織は、客観的な情報を伝えないというのが、実態のようです。日本だけでなく、他国も似た状況だと分かった今は、特段の悲観もありません。偏向した報道をするのは、売れるニュースを探し、特種を求め、時々刻々を争うマスコミの、限界なのかもしれません。
日高氏の著作に、知らない事実が書かれているからと、無闇に有難がらず、これも参考情報の一つと考えています。無残に崩壊した日本の経済を、連日記事にした日本のマスコミと、アメリカに脅威と警戒心をもたらした、日本経済の強さを叙述する日高氏の著作には、大きな隔たりがあります。
単純に考えれば、矛盾した情報ですが、どちらも事実ではないのかと、そんな気がします。日本経済はひ弱に見えても、案外強靭な底力があると、そういうことではないのでしょうか。あるいは逆に、強固に見える日本経済も、一度躓くとと滅法に弱い・・・見る者の立場の違いで差が生じるのだと、考えます。戦前の日本を、反日・左翼は侵略的軍国主義国家だと言いますし、日本を愛する者は、列強の侵略から国を守るための自衛戦争だったと、真逆の主張をするのと似ています。
それでも、参考になる、貴重な意見があります。世界の中の日本、アジアの中の日本、対米関係、対中関係など、私の知りたい情報があり、息子たちが、これからの日本を考えるきっかけにしてくれれば、と思ったりします。
日高氏の著書は、氏の友人である6人の学者との分担で、書かれています。本の中から、日高氏の略歴と、6人の学者の肩書を転記します。
1. 日高義樹
昭和10年名古屋市生まれ 東大文学部卒 元NHKアメリカ総局長 NHK退社後ハーバード大学客員教授
ハドソン研究所主席研究員 米政府と海軍のための、日米関係の将来に関する調査研究責任者
2. スタントン・D・アンダーソン
共和党顧問 国務次官補 フォード大統領補佐官 日米貿易交渉に携わった日米関係の権威
3. アンジェラ ・ステント
ジョージタウン大学教授 ドイツ政治・ドイツロシア関係論専門 米政府及び企業のアドバイザー
4. ディヴッド・シルバーバーグ
軍事問題で最も権威のある、「アームド・フォーシズ・ジャーナル・インターナショナル」誌の編集長
5. ロバート・B・サハロフ
ワシントン中東問題研究所のエグゼクティブ・デイレクター アラブ・イスラム問題の第一人者
6. ジョセフ・フュースミス
ボストン大学アジア研究所所長 ハーバード大学フェアバンク中国研究所研究員 中国の政治経済専門家
7. ミハイル・S・バースタム
スタンフォード大学教授 フーバー研究所主任研究員 ロシア政府顧問として、ロシア経済立て直しアドバイザー
現在、世界の大ニュースは、激しさを増す米中対立と、「武漢コロナ」の二つです。核大国の米中が、一触即発の応酬を繰り返しています。しかし両国とも、核兵器は使いませんし、使えません。それをやれば、双方が自滅しますから、武力の誇示と情報戦の展開です。
日本はどちらに着くか、広島・長崎のことは脇へ置き、現在は日米同盟が優先します。尖閣諸島と沖縄を、自国の領土だと主張する独裁国家に、与してはなりません。今は米国と共に戦い、国民に、安全保障の重要性を知らせる時です。一日も早く憲法改正案を、国会に提出し、軍の再建をすべきです。
米中が武力衝突を始めれば、日本は必ず、巻き込まれます。自国の領土と国民を守るには、即座に動ける軍隊がいります。手足を縛られた自衛隊では、国民も領土も守れません。
媚中の二階氏を政府から追い出し、蝙蝠のような公明党と手を切り、安倍総理は日本を取り戻す政治へ、舵を切る時です。ニュースを追いかけながら、緊張感を持ち、「温故知新」の生きた読書をする日々です。
