電脳筆写『心超臨界』へようこそ!
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう!
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表:トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️:https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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自分の国の歴史教科書をつくるのにいちいち他国にお伺(うかが)いを立てんばかりの規定を設け、しかも中韓両国の教科書作成に関しては同様の規定がないというこんな馬鹿な話があるでしょうか。これほど情けない独立国は世界広しといえども、どこにもありません。
『中国・韓国に二度と謝らないための近現代史』
( 渡部昇一、徳間書店 (2007/4/1)、p40 )
第一章 真の国賊はだれだ
失言や暴言をヤリ玉に挙げるときは、それがきわめて毒性の強いものであることを心に留めておく必要があると思います。
ただし国益を損(そこ)ねるような誤った発言の場合は、話は別です。そんな発言はいち早く糾(ただ)し、その責任を強く追及しなければなりません。
たとえば1982年(昭和57年)、「近隣諸国条項」をつくって、日本の歴史教科書の最終判定権があたかも北京とソウルにあるかのような由々(ゆゆ)しき事態を引き起こした宮沢喜一官房長官(鈴木善幸内閣)の責任。
この問題は――高校の日本史教科書検定に当たって文部省が「中国への侵略」という記述を「進出」に書き直させたという「誤報」に基づき、中国・韓国が強い抗議を申し入れてきたことに端を発しています。それが誤報であったことが証明されたにもかかわらず、時の宮沢官房長官は《近隣のアジア諸国との間の近現代の歴史的事象の扱いに国際理解と国際協調の見地から必要な配慮がされていること》という「近隣諸国条項」を発表して中韓両国の圧力に屈してしまったのです。
自分の国の歴史教科書をつくるのにいちいち他国にお伺(うかが)いを立てんばかりの規定を設け、しかも中韓両国の教科書作成に関しては同様の規定がないというこんな馬鹿な話があるでしょうか。これほど情けない独立国は世界広しといえども、どこにもありません。
宮沢官房長官がそんな「近隣諸国条項」をつくってしまったものだから、今日にいたるまで禍根(かこん)を残すことになってしまいました。たとえば、靖国神社の参拝問題。日本という国はイチャモンをつければすぐ謝ってくるという誤った観念を北京政府やソウルの政府に植えつけることになってしまったのです。日本にそれほどのダメージを与えながら、宮沢氏は何らの責任も取っていません。それどころかその後、首相になっているのは周知のとおりです。
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう!
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表:トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️:https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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自分の国の歴史教科書をつくるのにいちいち他国にお伺(うかが)いを立てんばかりの規定を設け、しかも中韓両国の教科書作成に関しては同様の規定がないというこんな馬鹿な話があるでしょうか。これほど情けない独立国は世界広しといえども、どこにもありません。
『中国・韓国に二度と謝らないための近現代史』
( 渡部昇一、徳間書店 (2007/4/1)、p40 )
第一章 真の国賊はだれだ
失言や暴言をヤリ玉に挙げるときは、それがきわめて毒性の強いものであることを心に留めておく必要があると思います。
ただし国益を損(そこ)ねるような誤った発言の場合は、話は別です。そんな発言はいち早く糾(ただ)し、その責任を強く追及しなければなりません。
たとえば1982年(昭和57年)、「近隣諸国条項」をつくって、日本の歴史教科書の最終判定権があたかも北京とソウルにあるかのような由々(ゆゆ)しき事態を引き起こした宮沢喜一官房長官(鈴木善幸内閣)の責任。
この問題は――高校の日本史教科書検定に当たって文部省が「中国への侵略」という記述を「進出」に書き直させたという「誤報」に基づき、中国・韓国が強い抗議を申し入れてきたことに端を発しています。それが誤報であったことが証明されたにもかかわらず、時の宮沢官房長官は《近隣のアジア諸国との間の近現代の歴史的事象の扱いに国際理解と国際協調の見地から必要な配慮がされていること》という「近隣諸国条項」を発表して中韓両国の圧力に屈してしまったのです。
自分の国の歴史教科書をつくるのにいちいち他国にお伺(うかが)いを立てんばかりの規定を設け、しかも中韓両国の教科書作成に関しては同様の規定がないというこんな馬鹿な話があるでしょうか。これほど情けない独立国は世界広しといえども、どこにもありません。
宮沢官房長官がそんな「近隣諸国条項」をつくってしまったものだから、今日にいたるまで禍根(かこん)を残すことになってしまいました。たとえば、靖国神社の参拝問題。日本という国はイチャモンをつければすぐ謝ってくるという誤った観念を北京政府やソウルの政府に植えつけることになってしまったのです。日本にそれほどのダメージを与えながら、宮沢氏は何らの責任も取っていません。それどころかその後、首相になっているのは周知のとおりです。