彼はいま、南フロリダ州に住んでいる。そこから１０キロくらいのところに貧しい人々が住んでいる地区があるのだが、そこを車で通ると、それらの家は驚くほど荒れ果てている。庭も草ぼうぼうである。彼らは失業者だ。時間はありあまるほどある。それなのに、なぜ、草を刈らないのか、なぜ、ふつうの人でもできる家の修繕をしないのか。ダイアーはそのことにふれて、彼らの頭の中のイメージが貧しいからだと言っている。自分たちは何もできないんだ、政府が失業対策をしてくれないからダメなんだ、と頭の中で思い込んでしまうから実際にそうなるんだ、と指摘している。 . . . 本文を読む
すなわち、心の奥の底の底のほうには、彼が「次元のない世界」と言っている、無の空間がある。そしてそこでは、自分が好きなように考えたり、イメージしたりできるということ――これがストア哲学の「自分」の観念と共通するわけである。その次元のない、心の底の無の空間においては、自分の思うようなことができる。そして、そこで自分の思うようにできたことは、必ずこの現象の世界に出現させることができるということを繰り返し繰り返し述べているわけである。 . . . 本文を読む
何よりも気がかりなのは、この世界が「平等」を神にいただく全体主義に傾きつつあるように感じられることだ。民主主義の定着した先進国において「差別を許さない」と叫べば、大半の敵を撃破することができる。「平等」こそが最強の武器なのだ。森さんの発言に抗議する意思を示そうと、白いスーツを着用して国会審議に臨んだ女性議員たちを見て、戦時中「ぜいたくは敵だ」と叫んで街頭活動をした国防婦人会の割烹(かっぽう)着姿の女性たちを連想してしまった。不寛容な全体主義の足音が聞こえてこないだろうか。 . . . 本文を読む
外務省幹部は「ウイグル問題をジェノサイドと認定しているのは現状では米国のみだ」と指摘。「仮に日本が条約に入ってもウイグルでの人権侵害は止まらない。状況改善のためには日本として何ができるかを考える方が大切だ」と話す。 . . . 本文を読む
新型コロナウイルスのワクチンを開発した英製薬大手アストラゼネカのパスカル・ソリオ最高経営責任者（CEO）は若い頃、「ケンカ番長」で知られた暴れん坊だった。フランス北部の労働者街で青春を送った。米バイオ企業モデルナのトップも、フランス人だ。ステファン・バンセルCEO（48）はパリで生化学を専攻後、米ハーバード大経営大学院に留学。仏製薬会社に勤務し、10年前にモデルナ経営に転じた。だが、今のフランスは、2人の活躍を複雑な思いで見ている。自国の製薬業界が、ワクチン開発で米英やドイツに大きく出遅れたからだ。 . . . 本文を読む
中国共産党が今まで得意にしてきた「統一戦線」作戦を行うでしょうね。敵は一部だけに絞って、それを徹底的に排除する。他の連中は関係ないとする。例えば台湾の軍に対しては「反抗さえしなければ、おまえたちの一切の罪を問わない」というわけです。地位も安泰だとする。これは、中国共産党の人民解放軍がかつて国民党軍と大陸で戦って勝利したときに使った手です。要は国民党軍の内部分裂を招く。そうして台湾の軍の戦意をまず喪失させるのですよ。
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物質の次元を超えたところに関心を向けるということは、まさに精神の世界における自己実現そのものなのである。彼の第３作『もっと大きく、自分の人生！』という作品は、マズローを彼の目で敷衍(ふえん)した結果としての自己実現のための手引きとして、彼の体験が裏付けとなっているだけに、非常にインパクトの強い書物になったのである。そして、たんに物質的な次元から精神的な次元へ、というのみならず、その精神的な次元がオカルトの域まで進んだということが、ダイアーのその後の著書の重要な点だと思う。 . . . 本文を読む
彼女は四度にわたりスーダンを訪れた経験から、「２１世紀最初のジェノサイド（大虐殺）」といわれるダルフールの虐殺を何としてでも止めなければと決意した。 中国はスーダン産出の石油の少なくとも半分以上を購入する見返えりに武器を売り、その武器、装備をスーダン政府は民兵組織に与えて、さらに虐殺を続けているとされる。 . . . 本文を読む
「本当の自分の中には、つねに自分の思うようになる真の自由がある」――これがストア哲学の根幹であろうと思う。いわんや、自分のからださえも自分ではないという立場なのだから、自分の富であるとか、自分の名声であるとか、そういうものは、自分とは全然関係のないものだとするのである。ある人が自分より金持だとしても、それは自分より金持というだけであって、じぶんより優れているというわけではない、という考え方である。非常に割り切った考え方である。 . . . 本文を読む
尖閣が日米安保適用対象かどうかが話題になったが、問われているのは尖閣という個別問題ではない。優先順位をめぐる日米間での国家安全保障戦略のズレをどう埋めるか、なのだ。幸いなことに、米国は一枚岩ではない。そして自由で開かれたインド太平洋戦略を重視する米側の政治勢力も健在だ。彼らとも連携し、バイデン政権と対中戦略に関する外交、軍事だけでなく、インテリジェンスや経済安全保障といった分野における戦略対話を始めてもらいたい。 . . . 本文を読む
朝鮮には日本とは異なる固有の問題があった。それは専門の労働者募集業者が大量に存在し、欺瞞(ぎまん)的行為を用いていたことである。売春婦だけでなく工員も募集の対象となっていたけれども、当時の新聞で報道された募集における不正は、女性を騙して海外の売春宿に送り込むなど、性産業に関するものだった。 . . . 本文を読む
