新書ながらマクロ経済学の基礎知識が必要

片岡剛士『円のゆくえを問いなおす：実証的・歴史的にみた日本経済』ちくま新書, 筑摩書房, 2012.

　　為替レートや物価が日本経済に与えてきた影響と、それに対する日銀の対応策を検証するものである。内容は高度。マクロ経済学の専門用語が説明なしにバンバン出てくるので、基礎知識が要求される。気軽に読むわけにはいかないレベルの新書である。著者は『日本の失われた20年:デフレを超える経済政策に向けて』(藤原書店, 2010)で注目されたシンクタンク研究員である。

　　その主張を大胆にまとめてしまうと次の二つである。第一に、為替レートが実態経済に影響を与えるのであって、実態経済が為替レートに影響しているのではない（ただし、著者はそう言い切ってはおらず、いくつか留保条件をつけているのみだが、単純化すると上のようなものになる）。すなわち、日本経済が強いから円高なのではなく、円高のせいで日本経済は弱くなっているとする。第二に、物価や為替レートは金融政策である程度コントロールできるもので、自然現象にように受け身で運命を甘受すべきものではなく、また人為的にコントロールしようとしないのは怠慢である。後者の主張は日本銀行に対する細かな政策提言につながってくる。

　　上記二つの主張を裏付けるために過去の状況や諸外国との比較を行うのだが、図表が細かい上に、概念説明は必要最小限である。一方、論理は錯綜しておらず、すっきりしている。そのため、わかりやすい論理展開と難しい概念という取り合わせのアンバランスなものになっている。実証性を毀損せずに説明しようとするこうなるのだろう。実証の部分が本書のオリジナリティを構成している部分なのだから。

　　著者が裏付けようとしている主張は、2000年前後から展開されてきたリフレ派に分類されるものである。岩田規久男や竹森俊平らによってリードされてきた議論で、デフレ基調を金融緩和によって克服することで景気回復を目指す一派である。一介の読者としては、これまでのリフレ派の議論に納得させられてきたものの、「この10年間ほどかなりの低金利だしジャブジャブお金を流してきたのに、全然デフレから脱却しないじゃん」という反論にも一理あると考えていた。しかし、この片岡著はそれに再反論するもので、現状の金融緩和は不十分でありさらなる緩和がまだまだ必要だという。こうした、21世紀に入っての経済学論争を踏まえて、やっと本書の実証部分の細やかさの必然性が理解できる。